いまの時代、一生一つの会社で勤め上げるサラリーマンは少数です。
しかし、そうした社会情勢を前提に漫然と転職を決めることは早計です。
いつの時代でも転職すべき人とそうでない人がいます。
昔と比べ転職が一般化しているとはいえ、大半の人は転職すべきではない人材です。
ここでは転職すべきではない人の具体的な特徴をご紹介します。
転職すべきではないサラリーマンの特徴
1. 給料がかなり高い
東京本社の大手企業は相対的に高い給料が保証されています。
よほど腕に自信のある人でなければ、それを捨てるべきではないでしょう。
大阪や名古屋の大企業であれば東京の大企業並みの給料を得られますが、その他の地方企業や中小企業へ転職すればほぼ確実に給与水準は下がります。
2. 残業代・休日出勤手当がきちんと支給される
一昔前までは有名大企業でも長時間のサービス残業は当たり前でしたが、いまでは極端なサービス残業を強いる大企業はまずみられません。
それに対し、中小企業や新興企業には、サービス残業が当たり前のブラック企業が少なからず存在します。残業代の正確な支給は法令遵守意識の高さを表しているとも言えます。
3. 残業・休日出勤がほとんどない
とくに大企業の工場などは勤務時間がきちんと決まっており、繁忙期や特別な作業日を除けば残業や休日出勤は限られます。
一方で収益率の低い中小企業、激務で知られるコンサルティング業界や広告業界などでは、長時間勤務が恒常化しています。
激務の仕事から楽な職場へ移ることは難しくありませんが、その逆は大変です。
4. 有給休暇を十分に取得できる
大手メーカーの工場では、年末年始、ゴールデンウィーク、8月のお盆には1～2週間程度の長期休暇が設定されています。
会社が定めた休日に有給休暇を加え、より長期の連続休暇を取得することを奨励する企業も少なくありません。
中小企業やサービス業へ転職すれば、こうしたメリットを失う可能性があります。
5. 出張が少ない
出張は心身両面で大きな負担になります。
いまの職場で出張する機会が少ないのであれば、転職を思いとどまるべき重要な要素となります。
地方空港から東京へ向かう飛行機は最終便がもっとも混雑しているという現実を理解すべきです。
6. 転勤が少ない
転勤が多い場合も、サラリーマン家庭には大きな負担となります。
一般的に金融機関、小売業、飲食業などは数年単位で異動があります。
いまの職場があまり転勤のない会社であれば、可能な限り勤め続ける方がよいかもしれません。
少なくとも単身赴任のリスクは減るでしょう。
7. パワハラ対策がしっかりしている
大企業や官公庁に勤めていると硬直的な組織に嫌気がすることがあります。
しかし裏を返せばそうした組織は内部管理体制が整備されているため、パワハラ対策もしっかりしています。
新興企業にありがちな犯罪まがいのパワハラが容認されたり放置されたりするリスクは小さいはずです。
8. セクハラ対策がしっかりしている
パワハラと同様にセクハラ対策も組織により大きな差があります。
いまの職場がセクハラ対策に本腰を入れているのであれば、大いに評価すべきです。
とくに女性は結婚、出産、育児などに関し差別的な扱いを受けやすいため、セクハラ対策の充実度を甘くみない方がよいでしょう。
9. 仕事をリードできる
いまの職場で中心的な役割を担っているのであれば、無理に転職すべきではありません。
年収が多少増えても自分が主導権を持って働けなければ、ストレスが溜まります。
スポーツに例えれば、常に優勝争いをする上位チームの控え選手より下位チームの中心選手の方がのびのびとプレーできるということです。
10. スキルアップを期待できる
大企業に勤めていて「飼い殺し」にされていなければ、さまざまな点でスキルアップが期待できます。
中小企業やベンチャー企業の場合、若手にも大きな仕事を任せることは少なくありませんが、適切な指導者がいないため自己流で仕事を続けることになりがちです。
そうした事情も踏まえれば、大企業で修行を積む方が得策ではないでしょうか。
11. 給料アップを期待できる
人事制度がしっかり整備されている大企業や官公庁に勤めていれば、勤続年数に応じ給料アップを期待できます。
年功序列型の人事制度が崩壊しても経験を積むことにより、差別化を図ることができます。
きちんとした人事制度があれば、経験（年功）がしっかり給与に反映されます。
12. 昇格を期待できる
中小企業・ベンチャー企業では、同じ人物が10年、20年と長期にわたり社長を務めます。
社長の右腕でも20～30年間ナンバー2を務めてリタイアすることもあります。
それに対し大企業であれば、全員が社長のイスに座るチャンスを持っています。
少なくともオーナー一族が原因となり、出世できないということはありません。
13. 違法行為に厳しい
いまの職場が遵法意識の高い誠実な企業であれば、安易に辞めるべきではありません。
海外企業も含め「会社のため」という理由で社員に違法行為を強要する会社は、少なからず存在します。
残念ながら、有名大企業の不祥事が毎年発覚するというのが現実です。
組織全体が不法行為に向かっている状況では、一人だけ正論をはくことは困難ということをよく考えるべきです。
14. 会社の業績がよい
会社の業績が良ければ、さまざまな恩恵を受けられます。
出世コースから外れていてもクビになる心配がない上に、年功序列で給与アップも期待できます。
非上場企業の場合は、上場により持株の値上がりやストックオプションの権利行使などで思わぬボーナスを手にすることも期待できます。
15. 安定性が高い
大企業や官公庁であれば、組織がつぶれる可能性は極めて低いと言えます。
ベンチャー企業でチャレンジする人生にも魅力はありますが、安定した生活がもたらすメリットには計り知れないものがあります。
安定した職場に勤めている人は、その優位性をよく考えるべきです。
16. ブランド力がある
本質的には企業のブランド力は個人の生活に関係ありません。
しかし実際には有名大企業や官公庁に勤めていれば、さまざまなメリットを享受できます。
住宅ローンを有利な条件で借りやすいといった経済的な利点のほか、地域社会や子供の学校での信頼などお金に換えられないメリットもあります。
ベンチャー企業などへ転身すれば、そうした無形の資産を失うことになります。
17. ワークライフバランスに対する意識が高い
とくに女性に場合、ワークライフバランスに対する意識の高い企業に勤めていれば、安易に辞めるべきではありません。
大方の企業は社員の私生活にほとんど配慮しません。
社員のことを労働力の提供者としか考えていないため、私生活に配慮することはまずないと思うべきです。
転職すべきでない理由を考える
サラリーマンが長年勤めていると、転職により人生を好転させる可能性があると思うのは当然です。
しかし実際には転職に失敗する人が大勢います。
相対的に恵まれた環境で仕事をしている大企業社員や公務員の場合は、とくにそのリスクが大きくなります。
多くの人は転職したい理由を挙げることには執着しますが、転職すべきでない理由を深く検討することはしません
最終的に転職するとしても会社にとどまるべき理由を考えなければ、転職後に公開する可能性が高まります。
転職の決意を固めている人ほど転職すべきでなない理由を考えることが大切です。
転職した方がいい状況は、
→「転職したい…転職した方がいい人に共通する、仕事を辞めていい状況11」
転職しようか迷っているなら、こんな本を読んでみても良いかもしれません。
→「転職しようか迷っている時に読むビジネス書８冊」
転職を踏みとどまって、充実した生活ができますように。
