会社勤めに向いていない人の特徴とその対策 | はたらくす

会社勤めに向いていない人の特徴とその対策

会社勤め 向いていない 仕事の悩み

サラリーマンを続けていれば、「自分は会社勤めに向いていないのではないか」「同期のあの人は協調性に欠けている気がするな」などと感じることもあるのではないでしょうか。

自分がミスをして落ち込んでいるときや職場の中で同僚、部下が浮いているときなどに、特にそのような感覚を抱きがちです。

会社勤めに向いていないと感じる理由はさまざまです。

ここでは、それぞれの特徴と問題解決のための対策をご紹介します。


会社勤めに向いていない人の特徴

1.集団行動に対する適性がない

世の中には、そもそも集団行動を苦手とする人がいます。

意識しても集団行動ができない場合は、ADHD(注意欠陥・多動性障害)、ASD(自閉症、アスペルガー症候群)など発達障害の可能性もあるため、自覚があれば専門医の診断を受けることをお勧めします。

2.空気が読めない

  • 同僚と食事に出かけた際に、一人だけ先に食べ始める
  • クールビズ期間中に一人だけアロハシャツに短パン、ビーチサンダルで出勤する
  • 離婚した同僚に元妻の近況を尋ねる

など、極端に空気を読めない人は確実に集団の中で浮いてしまいます。

このような行動が続けば、会社でも同僚から一線置かれてしまうかもしれません。

3.物事を整理できない

会社にはさまざまな機器やたくさんの情報があふれています。

それらを整理し処理できなければ、仕事をうまく進めることは難しいでしょう。

4.時間を守れない

始業時間をはじめ、会社は時間厳守を前提に動いています。

いつも遅刻したり納期を守れなかったりする人は、社内外で信用を失ってしまいます。

5.人を信用できない

社会は人間同士の一定の信頼関係を前提に動いています。

他人に対する猜疑心が極端に強い人は、不安ばかりが募ってしまい仕事を抱え込んでしまうかもしれません。

6.自己主張を抑制できない

極端に自己主張が強い人は、やはり組織になじめません。

普通はそうした問題点に気づきますが、それを理解できない人には根源的な問題があるはずです。

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会社勤めに向いていないと悩む人の対策法

1. サラリーマン体質に苦手意識を持っている場合

サラリーマン社会は、基本的に均質的な人材集団です。

その中でお互いに切磋琢磨を繰り返して成果を上げることが望まれます。

一定の空気は読むものの他人に対する気遣いが苦手な人、競争意識が極端に弱い人(逆に強い人)にとっては居心地のいい世界とはいえません。

人間関係に気を遣いたくない

会社勤めが嫌になるもっとも典型的な理由は、人間関係の悪化や気疲れといえます。

これは人間関係が必須であるサラリーマンを辞めるまで、解放されることはありません。

<対策>
一番大切なのは、つねに100点満点の人間関係構であろうと意識しないことです。

会社員とはいえ、人間には合う・合わないは必ずあります。

例えば「課長に嫌われても部長に認められれば構わない」という割り切りが重要です。

出世に興味がない

サラリーマンはキャリアを重ねるほど、出世競争に巻き込まれてしまうことが多々あります。

出世と無関係に自分らしく働くということは、なかなか許されません。

<対策>
自分が出世よりも重視していることを明確にして、全力で取り組めば周囲も認めてくれます。

「基礎研究や商品開発に一生を捧げる」というようなスタンスを示しましょう。

派閥争いに巻き込まれたくない

「課長 島耕作」のように派閥に属さず、自分を貫いてトップまで上り詰める人はいません。

仕事ができる人ほど派閥争いに巻き込まれるのは宿命です。

<対策>
派閥入りを誘われた場合は、適当に付き合うのが一番です。

ゴルフや飲み会の誘いを3回に1回程度の割合で断り続ければ、派閥活動に熱心ではないものの人畜無害な人物とみなされ派閥争いに深く関わることはなくなるでしょう。

大きな権限がほしい

サラリーマンは組織内の人間であるため、独断専行で動ける範囲が限られます。

稟議決裁や取締役会決議などがなければ、重要な物事は進みません。

<対策>
組織が大きいほど大きな権限は上層部が持ちます。

子会社への出向を希望したりベンチャー企業へ転職したりすれば、経営陣との距離が近くなりより大きな権限を持てるかもしれません。

自分のやり方で仕事をしたい

とくに製造ラインや経理・総務などのバックオフィス事務では、業務手順が細かく定められています。

営業でも上司の方針に従ったアプローチを強要されることがあります。
<対策>
可能な限り商品開発や広告宣伝など、細かな手順が定められていないクリエイティブな仕事に就けるようにしましょう。

一人で仕事をしたい

サラリーマンはチームでの仕事が基本です。ほぼ一人で行動できる仕事は極めて限られています。

<対策>
単独行動が多い営業、研究、商品開発などの仕事を希望するほか、地方の営業所への異動に手を上げる方法もあります。

現地採用の事務職員を除けば社員1人体制の営業所を設置している会社もみられます。

会社命令で異動したくない

サラリーマンは辞令一枚でどこにでも異動することが宿命づけられています。

個人的な事情がまったく考慮されない訳ではありませんが、希望に沿わない異動は当たり前です。
<対策>
どうしても異動したくなければ、いまの所属部署で「余人をもって代えがたい」人材になるしかありません。そうすれば簡単に放出されないでしょう。

複数の職務に就きたい

同じ会社で営業と経理など複数の仕事を掛け持ちすることは稀です。

相互牽制など内部統制の観点からみても一般的に兼務は望ましくないと考えられます。
<対策>
規模が小さい子会社やベンチャー企業へ移れば、経理、法務、人事、総務など隣接分野の業務を兼務する機会が増えます。

ただし営業と経理などフロントオフィスとバックオフィスをまたぐ兼務は通常回避されます。

副業を持ちたい

ほとんどの民間企業は就業規則で副業を制限しています。

全面禁止でなくても届出義務があり、その範囲もアパート経営や同族企業の非常勤役員など限定的です。
<対策>
副業を行うと地方自治体から会社へその収入額と住民税額が通知され、隠れて副業をおこなっていたことが発覚してしまいます。

これを回避するために住民税の納付方法を会社が源泉徴収する特別徴収から自分で納める一般徴収へ変更する手があります(それでも発覚するリスクはあります)。

定時勤務が苦手

最近ではフレックスタイム制度や裁量労働制度を導入する企業が増えていますが、それでも成果を上げればいつ働いても構わないという会社は稀です。

<対策>
フレックスタイム制度や裁量労働制の導入に積極的な企業への転職を試みるか、直行直帰が認められる営業職への異動を希望することが考えられます。

一日中会社にいたくない

多くの人にとって会社の自席で仕事に励むのは当然のことです。

しかし一日中オフィスに閉じ込められて仕事をするのは苦痛という人もいます。
<対策>
机にかじりついて仕事をするのが苦手な人には営業、調達、内部監査(大企業に限る)の仕事が適しています。

また旅行代理店へ転職してツアーコンダクターになれば、デスクワークはほとんどありません。

長期休暇をとりたい

大多数のサラリーマンは、年末年始、ゴールデンウィーク、夏季に1週間前後の連続休暇を取るのが精一杯です。
<対策>
同じ会社でも閑職とされる職場へ異動すれば、計画的に有給休暇を取りやすくなります。

また欧米系外資系企業や大学へ転職すれば、長期休暇のチャンスが増えます。

家庭を最優先して働きたい

仕事よりも家庭を優先して働きたいという人に居場所を提供してくれる会社は多くありません。
<対策>
ワークライフバランスの実現に対し真剣に取り組んでいる企業は少数派なので、仕事の負担を減らすもっとも確実な方法は、閑職とされる職場への異動です。

趣味を最優先して働きたい

現代俳句の大家で元日銀職員の金子兜太氏のように趣味中心のサラリーマン生活を送った人もいますが、そうした人は稀です。
<対策>
一番良い方法は金子氏や公務員マラソンランナーの川内優輝氏のように趣味の分野で突き抜けることです。

そうすれば就業規則を守っている限り、趣味活動を邪魔される心配は大幅に減ります。

2. 利益第一で働くことに抵抗がある場合

企業の最終目的は経営理念の実現にあるはずですが、その前提として稼がなければ組織を維持できません。

また経営者の中には企業の社会的使命をなおざりにして、私利私欲に走る者も少なくないのが実態です。

このため、目先の利益獲得だけを目標に働かせられることにウンザリしている人もいるでしょう。

利益志向の組織が嫌い

会社のために利益を上げろというプレッシャーだけが強い会社で働き続けるのは大変です。
<対策>
極端な利益至上主義の会社では、バックオフィスもコスト削減で締め上げられます。

こうした体質が合わない人は、公務員やNPO職員などになることを考えるべきです。

短期志向の仕事が苦手

企業はどんなに理想を語っても明日の支払いが滞れば倒産してしまいます。

このため、どうしても目先の利益確保に走りがちです。
<対策>
新規事業開発など腰を据えた取り組みが必要な部署へ異動すれば多少は長い目で仕事に取り組むことができますが、役所の方が政策立案など長期志向の仕事ができます。

より社会に貢献したい

企業はさまざまなモノやサービスを生み出すことにより社会貢献を果たす責務を負っていますが、娯楽施設運営など社会的な意義や重要性を感じにくい業種もあります。
<対策>
真っ当な民間企業は十分社会に貢献していますが、国や地域全体を対象に仕事をする公務員へ転身すればより社会の役に立っていることを実感できます。

消費者志向の仕事をしたい

本来、企業は消費者(国民)の利益に資する責任を負っていますが、短期的な利益に目を奪われ消費者を犠牲にする行動をとることが少なくありません。

<対策>
その場合、民間企業より役所の方が身分を保証してくれるため、公務員になれば筋を通して働きやすくなります。

安定性を重視して働きたい

東芝、日航、GM、リーマンブラザース証券など日本や世界を代表する大企業でも経営が傾いたり倒産したりする時代です。

大企業サラリーマンも一生安泰ではありません。
<対策>
安定性という点で言えば民間企業社員より公務員の方が上です。

長期的に安心して働きたい人は公務員への転身を図りましょう。

自分が会社勤めのどの部分に向いていないのか考える

自分は会社勤めに向いていないと思っている人は、まずその理由をよく考えて対策を練りましょう。

大企業の場合は異動すれば環境が変わり、うまく適応できる可能性が十分にあります。

「会社勤め」なのか「いまの会社」どちらに向いていないかを見極めることも重要です。

社風や職場環境が変われば、サラリーマンとして大いに力を発揮できる人は大勢います。

いまの職場が合わず、会社勤めに向いていないと判断してサラリーマンを辞めれば、その後の生活に困窮する恐れがあります。

「自分が会社勤めのどの部分に向いていないのか」をよく考えて行動することが大切です。

いまの会社が合わないだけかもしれないなら、向いている仕事を探すのも一つの手です。
向いている仕事がわからない……転職を繰り返さないためのポイント

会社を辞めたいと考えているなら、まずは相談相手を選びましょう。
仕事を辞めたいときの相談相手10 おもな相談内容と注意しておくべきポイント

あなたが満足いく仕事で充実した日々を過ごせますように。