一流企業へ転職するチャンスは、いまの年齢からでも十分にある!

一流企業への転職

「いまの会社を辞めて、一流企業に転職したい」と考えているあなた。

しかし、はたして自分に一流企業へ転職できる実力やチャンスがあるのか?という疑問を抱えているかと思います。

誰もが憧れる一流企業、有名、大手、大企業に転職するための具体的なルートと、求められる要件を解説します。

転職したい一流企業ランキング

「DODA転職企業人気ランキング2017」によれば、転職したい企業の上位10社は以下のとおりです。

DODA転職企業人気ランキング2017
順位 企業名
1位 トヨタ自動車
2位 グーグル
3位 ソニー
4位 全日本空輸(ANA)
5位 パナソニック
6位 楽天
7位 日本航空(JAL)
8位 Apple Japan
9位 サントリーホールディングス
10位 東日本旅客鉄道(JR東日本)

上位企業は大学生の人気企業ランキングとあまり変わりませんが、

28位 未来工業(年間有給休暇140日のワークライフバランス企業)
146位 Pixar Animation Studios(ディズニー映画製作会社)
184位 スタートトゥデイ(ネット販売サイトZOZOTOWN運営会社)

などは、社会人の経験や知識が反映された結果かもしれません。

一流企業への転職チャンスは大!

一流企業への転職チャンスは大いにあります。

人材紹介会社は、多数の求人案件を確保しています。

などの大手サイトには、毎週3,000~4,000件程度の新着求人情報が掲載されています。

DODAの場合、上述の人気ランキング上位50社のうち半数程度の企業が求人情報を掲載しています。

いまは中央官庁の幹部職員にも中途採用者がいる時代です。

一流企業への中途採用も夢ではありません。

一流企業への転職ルート

一流企業 転職ルート

応募者のポジションによって、一流企業への転職ルートはさまざまあります。

即戦力としての期待値が高いシニアのポジションになるほど、スカウトや紹介などのルートが多くなります。

1. 第二新卒者

第二新卒者の転職ルートは以下の3つです。

基本的に企業は新卒者と同列で評価しますが、最近では第二新卒者向けの転職サイトも増えています。

(1)企業の直接採用への応募

公務員の場合は採用試験の受験資格に年齢が明記されているため、昔から一定数の第二新卒者も採用されていました。

いまは、新卒採用に第二新卒者も応募できることを明示する企業が増えています。

例えばリクルートホールディングスの2017年新卒採用では、

    ①2017年の4月に入社できること
    ②30歳以下であること

を形式要件としており、第二新卒を区別していません。

またYahoo! JAPANは2016年10月3日より新卒一括採用を廃止し、30歳以下であれば応募できる「ポテンシャル採用」を新設し、通年採用を行うことを発表しました。

こちらではエンジニアやデザイナーなど、全職種で年間300名程度の採用を行う予定とのことです。

(2)人材紹介会社を経由した応募

企業の採用スタンスの変化を受け第二新卒者向けの転職エージェントも増えています。

>>>DYM就職

>>>就職Shop

>>>第二新卒AGENTneo

>>>マイナビジョブ20’s

(3)縁故を活用した応募

企業に強力な縁故があれば、第二新卒でも採用される余地はあります。

むしろ出身大学や成績などで見劣りする人は、完全な同一条件で比較される新卒採用よりも第二新卒で中途採用される方が良いかもしれません。

2. 20代後半~30代前半、担当者クラス

即戦力として期待される担当者層の中途採用では、人材紹介会社を活用する企業が多くなります。

戦力評価に手間がかかる上に随時募集することが多いため、人材紹介会社を採用業務のアウトソース先と位置付ける一流企業が増える傾向にあります。

(1)企業の直接採用への応募

自社サイトで募集したり新聞・雑誌に求人広告を出したりする企業は少なくありませんが、全体的な傾向として直接採用は減っています。

念のため公募の直接採用ルートも確保しておくといった感じです。

(2)人材紹介会社を経由した応募

人材紹介会社が書類審査と面談でスクリーニングした人材を紹介されるため、多くの一流企業が積極的に人材紹介会社を活用しています。

転職エージェント|大手各社の特徴|あなたに合ったエージェントを見つけるには?

(3)縁故を活用した応募

担当者クラスの縁故採用は、取引先などによるスカウトが中心です。

新卒者のように有力者のツテで押し込んでもらうことは稀です。

仕事の実績評価が前提にあるため、転職がうまくいく可能性は最も高いといえます。

3. 専門職

担当者と同様に即戦力として期待されるため、人材紹介会社を活用する一流企業が増えています。

ただし幅広い職務を担うことが期待される総合職と異なり、専門職の場合は企業が能力評価を行いやすいため、直接採用のウェイトが高くなります。

また超一流の人材にはスカウトからも声がかかります。

(1)企業の直接採用への応募

エンジニアなどの専門職は自社の所管部門が採用候補者のスキルやノウハウを評価しやすいため、恒常的に自社サイトで募集したり新聞・雑誌に求人広告を出したりする企業も多くみられます。

(2)人材紹介会社を経由した応募

人材紹介会社は、専門職の採用でも多数の一流企業が活用しています。

ITエンジニアなど専門分野に特化した紹介会社もあり、重要な採用ルートとして利用されています。

(3)縁故を活用した応募

担当者クラスの縁故採用と同じで取引先などによるスカウトが中心です。

ITエンジニアのように流動性が高い職種では、以前の上司や同僚に誘われるケースも多いようです。

(4)スカウトの受諾

腕利きの専門職として名高い人は、まったく面識のない人材紹介会社からスカウトされることもあります。

この場合は人材要件が明確でそれに合致する人物とみなされ声を掛けられているため、転職先でも活躍できる可能性は高いでしょう。

4. 中間管理職

中間管理職よりシニアのポジションになると、自ら売り込んで転職するだけでなく一流企業からスカウトされる可能性が出てきます。

(1)企業の直接採用への応募

中間管理職クラスの採用になると自社サイトや求人広告を使った募集はかなり少なくなります。

不特定多数の人に対し広く呼びかけるような募集活動はあまり行われません。

(2)人材紹介会社を経由した応募

人材紹介会社には、中間管理職の求職情報も多くかなりの一流企業が利用しています。

ライバル企業の社員を引き抜くこともあるため、人材紹介会社を使いワンクッション置くという面もあります。

(3)スカウトの受諾

優秀な人はヘッドハンティング会社(サーチファーム)からスカウトされることもあります。

伸び盛りの中堅・ベンチャー企業で実績を上げた人が一流企業にスカウトされることも珍しくありません。

5. 幹部社員

上席部長クラスから上の幹部社員ポジションになると、中央官庁やグループ中核企業からの天下りで転職する人が出てきます。

一方で企業による直接募集や人材紹介会社を通じた公募は少なくなります。

(1)人材紹介会社を経由した応募

幹部社員クラスの求人を扱う人材紹介会社もありますが、その大半が中堅・ベンチャー企業のものです。

大手一流企業の案件は限られます。

(2)現在の職場の斡旋による応募(天下り)

昔に比べれば少なくなりましたが、中央官庁やグループ中核企業からの天下りで一流企業へ転職する人もいます。

こうした転職は「A省からB社の管理本部長」とか「C社から子会社D社の経営企画部長」など出身母体と転職先のポストが指定されています。

(3)スカウトの受諾

幹部社員の転職ではスカウトが多く活用されます。

サーチファームのほか、さまざまな人的ネットワークを介して声がかかります。

6. 経営者

常務・専務以上の経営者層の転職ルートは、天下りとスカウト以外ほとんどありません。

数年前にある東証1部上場企業が社長の公募を行い話題になりましたが、こうしたケースはまずみられません。

(1)現在の職場の斡旋による応募(天下り)

幹部社員の場合と同様に天下りでは、出身母体と転職先のポストが決まっています。

「A社の常務からB社の副社長」といったかたちで関係が固定化されています。

(2)スカウトの受諾

経営者層のスカウトの大半はサーチファームによるものです。

企業から直接アプローチされるケースは稀です。

一流企業への転職で求められること

一流企業が採用したいと思う人材の特徴はポジションにより異なりますが、おおむね以下の能力が求められます。

1. 潜在能力

同業種であっても転職すれば職場環境が変わり、仕事内容が完全に一致することもありません。

とくに社内手続きは企業によりマチマチです。

このため転職者には変化に適応し成長できる潜在能力が求められます。

2. 身体能力(体力)

転職者は職場に慣れて安定的に仕事ができるようになるまでは、多少の無理をせざるを得ません。

ある程度の長時間勤務に耐えられる体力も欠かせません。

3. 折衝能力(コミュニケーション力)

新しい職場で自分のポジションを確立するためには、社内外のさまざまな人たちと的確に折衝できる能力が不可欠です。

自分から周囲に溶け込む努力が必要です。

4. 専門能力

採用されるポジションにもよりますが、一定の専門能力は不可欠です。

例えばゼネラリストの総合職であれば交渉力、調整力、リサーチ力、企画力、判断力などが求められます。

5. 営業能力(人脈)

とくに営業職やシニアのポジションでは、営業力や人脈が求められます。

転職先には人脈を買われたと認識して積極的に活用しましょう。

6. 管理能力

大企業では、若手担当者の頃から数名のチームやプロジェクトの取りまとめを任されます。

ベンチャー・中堅企業よりも組織的な対応が求められるため、管理能力は極めて重要です。

7. 判断能力

一流企業では社員一人一人のコミットメント(達成責任)がより明確です。

このため自分の責任で物事を進めるための判断能力が求められます。

一流企業へ転職するために

いわゆる一流企業へ転職することが万人にとって望ましい訳ではありません。

しかしながら、一流企業といわれる会社には相応の理由があります。

そこで働くことには一定の価値が存在するはずです。

一流企業で働きたいと思っている人は、自分の価値観を信じて積極的にチャレンジしましょう。

 
中小企業から大企業への転職を成功させる8つのポイント
 
あなたが一流企業に転職できますように。

作成者: E0

あなたらしい働き方、楽しい社会人ライフを応援しています。