女性が高収入を得られる職業18

2018.12.20
高収入 職業 女性

女性が高収入を得られる職業18

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現在は一昔前と違い、女性もバリバリ働くことが当たり前になっています。

そうはいっても女性が働く職場で、高収入を得られる仕事は限られています。

女性でも高収入を得たいと思うのは当たり前のことです。

ここでは女性が努力すれば高収入を得られる可能性のある職業を紹介します。


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主な高収入職業

女性が数千万円から億円単位の年収を狙える主な職業は以下のとおりです。

全般的に競争が激化しており、その業界に入っても高収入を得られない人が増えています。

弁護士・会計士・税理士

メリット高い信用力、柔軟な勤務時間、士業法人・企業勤務と個人開業が可能
デメリット資格取得が必須、IT化による需要減少、恒常的な長時間労働

医師

メリット高い信用力、大学・病院のほか企業勤務・個人開業も可能
デメリット医大卒業が必須、IT化の進展や医療機器の進化による需要減少リスク

ベンチャー企業経営者

メリット学歴不問、年齢不問、単独での仕事が可能
デメリット高倒産率、自己破産リスク、多大なストレス・肉体的負担

外資系金融機関社員

メリット豪華社宅など福利厚生の充実、ストックオプションの付与
デメリット人事考課の悪化や日本拠点の撤退・縮小による解雇リスク

保険外務員

メリット学歴不問、年齢不問、始めやすい、転勤可能
デメリット高離職率、高ノルマ、親戚・友人関係の悪化リスク

水商売・風俗業

メリット学齢不問、始めやすく辞めやすい、日銭の獲得、チップの期待
デメリット競争激化、世間体の悪さ、多大なストレス・肉体的負担、多額の出費

タレント・芸術家・スポーツ選手

メリット趣味と仕事の一致、マネジメント・コーチ業への転身余地
デメリット極端に低い成功率、不安定な収入、プライバシーの侵害

女性 高収入

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相対的高収入職業

少し古いデータですが、厚生労働省が公表する「賃金構造基本統計調査」の2013年版を基にした女性の職業別収入ランキングが作成されています。

「賃金構造基本統計調査」2013年版
第1位弁護士(1,201万円)
第2位大学教授(1,016万円)
第3位医師(884万円)

ほかにも上位20位には高学歴者が目指す難関資格業が多くみられます。

そうした中で相対的にハードルが高すぎず高い収入を得られる職業は、以下のとおりです。

航空会社員

「賃金構造基本統計調査」2013年版
第5位航空機操縦士(805万円)
第13位航空機客室乗務員(525万円)

大手航空会社は、民間企業の中でも給与水準が高いことで知られています。

パイロットは航空大学校など専門の養成機関で訓練を受けた人しかなれませんが、客室乗務員や本社勤務の社員には特別な資格は不要なため多くの人に門戸が開かれています。

マスコミ社員

「賃金構造基本統計調査」2013年版
第7位記者(697万円)

放送局や新聞社などのマスコミも給与水準の高い会社です。

地方のテレビ局や新聞社も地元では地方銀行と並び給料が多いので、東京の会社にこだわれなければマスコミ企業に就職して高収入を得るチャンスは少なくないと考えられます。

学校教職員

女性 高収入 教師

「賃金構造基本統計調査」2013年版
第9位高等学校教員(602万円)
第20位各種学校・専門学校教員(456万円)

学校教職員の収入は超一流の民間企業社員と比べれば見劣りしますが、女性が長く続けやすい仕事で安定的に収入を確保できます。

原則として小中高校の教員になるためには免許取得を要しますが、最近では積極的に登用する動きもみられます。

スポーツなど一芸に秀でた人であれば、教員免許がなくても職員や講師として中途採用される可能性があります。

研究者

「賃金構造基本統計調査」2013年版
第11位自然科学系研究者(552万円)

大手メーカーや独立行政法人などの研究者も男女差が少ない仕事で相対的に高い給料を得られます。

ただし社会科学系や人文学系の研究職はあまり求人がありません。また自然科学系も分野によってはポストが限られているので注意が必要です。

ITエンジニア

「賃金構造基本統計調査」2013年版
第15位システムエンジニア(498万円)

ITエンジニアの給料は当人のスキルや勤務先により大きく異なりますが、基本的には高収入の人が多い職種です。

ITエンジニアは長期的に人手不足状態が続いているため、努力すれば女性にも高収入を稼ぐチャンスがあります。

大手鉄道会社員

「賃金構造基本統計調査」2013年版
第17位電車運転手(486万円)

JR本州3社(東日本、東海、西日本)、関東・関西の大手私鉄は多数の利用者数を抱えるほか広大な優良不動産を所有しており、収益基盤は安定しています。

各社とも女性の採用を積極化しているため、さまざまな職種で入社するチャンスがあります。

医療関係職

女性 高収入 医療関係

「賃金構造基本統計調査」2013年版
第10位歯科医師(572万円)
第14位薬剤師(519万円)
第18位看護師(472万円)

医療関係職では医師の収入がずば抜けて高いですが、他の職種の給料も相対的にみれば高水準です。

歯科医師は何年も前から供給過剰が指摘されておりかなり競争は激しいですが、その他の医療職(とくに看護師)は恒常的に人手不足が続いているため今後も収入増が期待できます。

ただし医療職には大学などの専門課程を終えた後に国家試験に合格しなければ就けないため、就学期間をよく考えることが重要です。

統計外の高収入職業

統計からは把握しにくいものの相対的に高い収入を得られることで知られている職業としては、以下の仕事が挙げられます。

大企業総合職社員

有名大企業に総合職として就職すれば、勤続年数を重ねることでいずれ1,000万円以上の年収を稼げます。

早ければ30代、遅くとも50歳頃には1000万円プレーヤーになれる可能性があるでしょう。

ただし一般職や専門職と比べ採用のハードルが高い上に、仕事はハードで転勤や出向もあります。

また20年、30年の間に業績が大幅に悪化して、年収1,000万円レベルに届く前に大幅な給与カットが断行されるリスクもあります。

大企業地方社員

地方在住者の場合、一般職として大企業の支店・営業所で働く手もあります。

給与体系は東京や大阪の本社勤務者を基準に設計されているため、勤続年数が長くなればその地方の中で高い収入を得られます。

ただし業種にかかわらず地方拠点の人員削減を進める企業が多いため、正社員の採用枠は減っています。

また年功序列型の給与体系からの脱却が進めば、定型業務が多い地方拠点の社員は昇給しにくくなります。

公務員事務職

女性 高収入 公務員事務職
国家公務員の事務職であれば、性別に関係なく多くの人が50歳前後で年収1,000万円に到達します。

とくに地方の出先機関で働く人は大企業社員と同じで地域内では相対的に高い給与水準となります。

ただし公務員(とくに地方公務員)は財政状況の悪化が進めば、大幅な給与カットに見舞われるリスクがあります。

公務員現業職

警察官、消防官、自衛官など公務員の現業職員も女性の採用枠を増やしているところが多いため狙い目です。

肉体的にハードな面もありますが、意欲と能力があれば男性と同様に定年まで働けます。

ただし事務職と比べ転勤が多いというデメリットがあります。

また上下関係に厳しいため、組織風土になじめない恐れもあります。


高収入を得るには、しっかりした戦略と継続的な努力が欠かせない

現代は女性であっても結婚するしないにかかわらず、長く働くことを展望した職業選択が大切です。

医師、弁護士を始めとする資格職業の場合は、その職業に就く難易度だけでなく将来の見通しを考えることが欠かせません。

すでに税理士や歯科医師の中には、厳しい現実に直面している人が大勢います。

勤め人として一般企業や公務員で働く人もキャリア形成を真剣に考えて、転職力を高める必要があります。

水商売や風俗業で大金を狙うのであれば、10年間で貯められる金額や10年後(引退後)に始める仕事を具体的に計画して老後の生活に備えることが重要です。

女性の社会進出が進み高収入職業に就くチャンスも広がりました。

しかし長期的に高収入を得るためには、しっかりした戦略と継続的な努力が欠かせないことを心にとめてがんばりましょう。

あなたの現在の状況に合わせた転職プランを考えましょう。
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あなたが高収入業種でバリバリ働けますように。

2018/12/20

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