女性が働きやすい外資系企業への転職|結婚・出産育児・キャリア形成

2018.12.20
女性 外資系企業への転職

女性が働きやすい外資系企業への転職|結婚・出産育児・キャリア形成

経済産業省の「外資系企業動向調査」によれば1998年の外資系企業数は1532社でしたが、2008年は2763社、2016年には3217社社と増加の一途をたどっています。

こうした中で外資系企業への転職を目指す女性は増加しており、その裾野も広がっています。

1990年代まで外資系の女性は、帰国子女や留学経験者が多く最大の武器は語学力という人が中心でした。

しかし最近では、幅広い能力を活かすことを期待されるケースが増えています。

ここではおもに欧米系大企業の日本法人を念頭に置いて、外資系転企業へ転職する女性のメリット、デメリット、転職を成功させるための条件を解説します。


女性が外資系企業へ転職するメリット

1.給料が高い

一般的にホワイトカラーの場合は、外資系企業の給与水準は日系企業より高く設定されています。

日系の企業から同業の外資系企業へ転職すれば、給料アップの可能性は高いです。

また、外資系企業は日系企業より成果主義が徹底しているため、より昇給のチャンスが多いと考えられます。

2.出世しやすい

日系企業が年功序列が根強い中、外資系企業では成果主義が進んでいることが多くあります。

そのため、女性にとってもやる気と努力さえすれば、出世しやすい環境だと言えます。

3.勤務条件が明確

日系企業の場合は給与や職務内容などの詳細を内定通知書などに明記しないことが多いです。

しかし外資系企業では一般的に給与、賞与、ストックオプション、タイトル、職務内容などの勤務条件を書面で提示します。

また、残業はコストという意識が徹底しているため、外資系企業でつきあい残業が蔓延しているという話は聞きません。

4.語学力・専門性を高めやすい

当然ながら外資系企業では上司、同僚、グループ他社に外国人が多いため、英語を始めとする語学が得意な人にとって能力をアピールするチャンスに恵まれています。

良くも悪くも外資系企業は、日系企業よりも縦割り文化の組織です。

営業、調達、経理、人事、生産管理、経営企画などさまざまな分野を渡り歩く人は珍しく、1つの部門で専門性を高める働き方が一般的です。

また、当たり前ですが外資系企業には海外赴任のチャンスが多くあります。

ほぼすべての業務分野で本社や他地域の現地法人・駐在員事務所などとの人事交流を行っているはずです。

5.転職のチャンスを広げやすい

外資系企業では専門分野を極めやすい上に語学力の向上が進むほか異文化への適応力が高まります。

そのため、日系企業一筋の人よりヘッドハンティングなど、転職の機会に恵まれやすくなります。

6. 社外の付き合いが少ない

外資系企業でもクリスマスパーティーなどはありますが、そうした行事は年に数回開かれるだけです。

週に何日も同僚と飲み歩く職場は稀です。

欧米系一流企業は男女差別やセクハラにも厳しい会社が多い印象です。

そのため、セクハラにあう可能性は低いでしょう。

7.長期休暇、産休・育休を取りやすい

とくにバカンスが定着している欧州系企業や金融機関では、2週間以上の長期休暇の取得は当たり前です。

重要な業務とバッティングしない限り休みは自由にとれます。

同様に外資系企業の中には、出産・育児支援に熱心な企業が多くみられます。

上司と部下の年齢の逆転を気にする人が少ないので、長期休業後の復職もしやすいでしょう。

8.設備が整ったオフィスで仕事ができる

外資系企業はオフィスの使い勝手やイメージにこだわり、都心の一等地に立地するケースが多いようです。

大手町、丸の内、赤坂、青山、六本木界隈には、多数の有名外資系企業のオフィスがあります。

外資系企業は新しいオフィスビルに入居している場合が多く、共用部分も含め設備が整っており一人当たりのデスクスペースにも余裕があります。
 
女性 外資系企業 メリット オフィス

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女性が外資系企業へ転職するデメリット

1.仕事の責任が重い

外資系企業は勤務条件が明確で男女差別が少ないため、仕事の責任は重くなります。

その反動として、自分の責任範囲外のことには一切手を出さない人が増えるという問題があります。

比例して一般的に外資系企業は、所得に占めるボーナスの割合が高く会社や個人の実績次第で収入が大きく変動しやすいと言えます。

また、成果志向の強い外資系企業は降格・左遷も躊躇しません。

外資系企業は成果主義が徹底していますが、その一方で上司が部下の人事に関し強い権限をもっているため、「ボスに嫌われたら終わり」という面もあります。

イメージ悪化を避けるため、降格通知を受けると自主退職する人も大勢います。

外資系企業は人件費を固定費として捉えていません。

日本でも法令違反を回避しつつ実質的な解雇を行うことがあったり、日本法人の閉鎖による一斉解雇リスクがあったりという不安も残ります。

2.外国語の負担が大きい

海外経験が豊富で日本語並みに外国語を使える人はわずかです。

日本語を使う機会がほとんどない環境で仕事をする人には、語学の負担が重くのしかかります。

業種やポジションにもよりますが、一般的な日系企業と比べれば海外出張の機会は多いと考えられます。

子育て世代にとっては大きな負担になるでしょう。

女性 外資系企業 デメリット 海外出張

3.早朝・深夜勤務が多い

欧米諸国とのミーティングが多い職場では、時差の関係で早朝・深夜勤務が頻繁にあります。

また職種によっては、早朝・深夜に海外拠点から度々電話がかかってきます。

そのほかに、メリットでもある出産・育児期ですが、その期間であっても会社が配慮してに海外転勤を避けるということはありません。

ただし本人が申し出れば、転勤を断れる制度を導入しているケースは多くみられます。

4.異動しにくい

外資系企業は縦割り文化の組織なので、専門分野を変えにくいという弊害があります。

日系企業のように人事部が主導して部門横断的な異動を行うケースは稀です。

また、生活面においては大手外資系企業は都心の一等地にオフィスを構えるケースが多いため、通勤しやすい場所に住むために家賃が割高になったり、余計なお金がかかったりするかもしれません。

女性が外資系企業への転職を成功させる条件

1.専門能力の強化

外資系企業の幹部外国人の中には日本語力を評価されている人もいますが、大半はマネジメントや専門分野の実績・能力を買われて赴任してきます。

それと同じで、日本人社員にも担当業務での能力発揮をもっとも期待しています。

語学力より専門能力が問われるのは、スポーツ選手だけではありません。

2.語学力の強化

語学よりも仕事の能力が大事といっても日常的に多くの外国人と接することを踏まえれば、ある程度の語学力は求められます。

とくに女性の場合は、秘書、総務、人事、広報などより語学力が重視される職種に就く人が多いため、語学に磨きをかけることは非常に重要です。

3.資格の取得

外資系企業 転職 資格
成果主義が徹底している外資系企業では、日系企業以上に失敗した場合の言い訳を用意したがります。

このため採用業務では、学歴、職歴、資格などの客観情報が重視されます。

「英検1級だったけれども」とか、「会計士だったけれども」とかロクな人材を採れなかったときの言い訳材料として資格は使い勝手がよいからです。

資格は実務に役立たなくても採用時のアピール材料になることを意識しましょう。

4.コネクションの強化

日系、外資系を問わず中途採用のもっとも有力なルートはコネクションです。

とくに外資系企業の場合は部門長(Managing Director、Head of Departmentなど)が強い権限をもっているため、そうしたクラスの人材と懇意にしていれば転職しやすくなります。

5.人材紹介会社の見極め

人材紹介会社を見極めることも重要です。

ウェブサイトなどで公開されている求人案件やネットでの評判をチェックすれば、ある程度は女性の外資系転職に強い人材紹介会社を見極められます。

とくにサーチファーム事業(スカウト)で一定の実績を有する会社は幹部人材とのコネクションが強いため、有力案件の紹介を期待できます。


外資系企業はシビアに成果を問われる

一口に外資系企業と言ってもその実態はさまざまです。

大きく外資系企業の傾向はあるとはいえ、業種、業歴、規模、資本構成(外資100%か否か)などにより社風も異なります。

メリットが多いと思いがちですが、日系企業と比べ外資系企業は人権意識が徹底している一方、シビアに成果を問われる傾向が窺がわれます。

外資系企業への転職を目指す方は、こうした企業文化の違いを認識した上で転職戦略を練ることが大切です。

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女性が働きやすい企業で生き生きと働けますように。

2018/12/20

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