サラリーマンで年収1000万円稼げる業界・職種・仕事は？

サラリーマンで年収1000万円稼げる業界・職種・仕事は？

サラリーマンなら、いやサラリーマン以外の職業の人でも、高収入の目安としては「年収1000万円」という数字がよくあがります。

これを目標に、日々ガムシャラに頑張っている人も少なくありませんよね。

とはいえ、このまま会社員を続けていて本当にこれだけの収入を稼ぐ日が来るのかどうか……とても気になるところです。

そんなあなたのために、年収1000万円を稼げる業界・職種について紹介します。

サラリーマンで年収1000万円を稼ぐ業界と職種

サラリーマンであって年収1000万円以上を稼ぐことができる人たちはいます。

例えば、東証1部上場企業で大手企業に勤務するサラリーマンは、30代半ばで年収1000万円をクリアするなんて珍しくもありません。

ゲーム、自動車、カメラ、精密機器など、国内大手メーカーの給与水準が高いのは、広く知られたことです。

テレビ局や新聞社など、マスコミ関係も同様。実際、フジ・メディア・HDは1447万円、日本テレビHDは1469万円、若干、規模の小さいテレビ東京HDでも1330万円を誇ります。

金融業界でも、メガバンクや大手証券会社であれば、1000万円クラスはザラでしょう。

さらに金融トレーダー、シンクタンクのアナリスト、リサーチャーといった、希少な職種に就くことができればさらに稼ぐことができます。

全業種平均を大きく上回るような業種の中のトップブランド企業は1000万円に余裕で到達するということです。

なお、電気・ガス・熱供給・水道業といったインフラ関連が高給取りなのは、東京電力や関西電力といった電力会社が平均を押し上げているからです。

対して「医療・福祉」は379万円と低い水準なのですが、これは介護分野の平均年収が低いからと推察できます。

それを示すかのように、厚労省の調べだと、医師の平均年収は1154万円。開業医や勤務医、私立・公立、あるいは教授、准教授、開業・勤務年数などで内情は異なるでしょうが、やはりドクターはリッチなのです。

専門職という点では、パイロットも高給で、平均年収は1712万円。なんと、医師を凌ぎます。

航空会社を見ても、ANAは1981万円、JALは1834万円、LCCは下がるでしょうが、それでも全国平均よりは高いのではないでしょうか。

大手総合商社も、1000万円プレイヤーたちが活躍する職場です。

伊藤忠商事は1395万円、三菱商事は1375万円と、業界トップの企業は、非常に高給になっています。

中小企業の会社員、花型職種以外で年収1000万円は可能か？

こう見ると、「結構1000万円以上のサラリーマンっているんだ」と思うかもしれません。

ですが、日本の企業のほとんどは中小零細が占めています。

大手企業は名が通っているからか、みんなが大企業に入って高給取りになっているような印象を受けますが、東証1部上場企業でも、4000社以下にすぎません。

そのなかでも、1000万円以上の給与というところは限られます。やはり、レアな存在だということです。

なお、同じ会社にいても、職種によって給与額は変わります。

営業職のように売上と連動する職種や、製造・製品系の職種は、企業の屋台骨なので、報酬も高くなる傾向にあります。

一方、管理部門だと上場企業の上級管理職でないと、1000万円に到達するのは難しいでしょう。

年収1000万円へ逆転のチャンスは？

平均的な給与から抜け出して給与競争の川上に向かうことは、いまからでもできるのでしょうか？

結局のところ、就職先や地域、業種や職種で決まるなら「いまからだとムリ」と諦めるしかない…？

いえいえ、必ずしも、そうとは限りません。若いうちなら資格を取得したり、特別な技術を身につけたりすることでキャリアアップ転職はできます。

また、大手の外資系企業を選ぶという手もあります。

イチかバチかベンチャー企業に転職して事業が成功すれば、一気に1000万円プレイヤーになれる可能性もあります。

もちろん一流企業でも中途採用を行っている会社はけっこうあります。

これを目標とするなら、チャレンジしてみてはいかがでしょうか。

業種別の平均年収

業種別の平均年収を見ると、

「電機・ガス・熱供給・水道業」といったインフラ関連が655万円、「金融業・保険業」は610万円と全国平均より突出して高く、

「不動産業・物品賃貸業」「運輸業・郵便業」が416万円でアベレージライン。

「宿泊業・飲食サービス業」は236万円、「卸売業・小売業」は354万円で、平均よりかなり低いことが浮き彫りに…。

残念ながら、働く業界によって、その人が得られる年収には大きな開きが生まれるということです。

なお、2014年の国家公務員の平均年収は662万円ですから、いまや民間企業に比べると高嶺の花。近年、応募倍率が右肩上がりであることもうなずけます。

地域による平均年収の開き

全国平均415万円に対して、東京都は613万円、沖縄県は339万円と、大きな開きが見受けられました。

都心部には給与水準の高い大手企業が集中することからこういう結果になるのでしょうが、住む場所によっても、手にするお金は変わってくるということです。

とはいえ、物価は高く残業続きの都会でアクセクと働くのか、あるいは物価の安い地方でそれなりに生活するのか…これは人生の価値観にもよりますから、なんとも言えません。

サラリーマンで1000万円プレイヤーの割合

サラリーマンの平均年収が400万円台という状況で、ならば、年収1000万円を超える人は、どれくらいいるのでしょうか？

前出「平成26年・民間給与実態統計調査」によれば、年収1001万円～1500万円のサラリーマンは、全体のわずか「3.1％」にしかすぎませんでした。100人いれば、たった3人。

さらに、1501万円～2000万円だと「0.6％」、2001万円～2500万円、2500万円以上となると「0.2％」…絶滅危惧種もビックリの割合です。レア中のレアと言えるでしょう。

さらに、この割合に占める男女比は、ほとんどが男性で、女性はほぼいません。高給＝男のイメージですが、ここで証明された格好になります。

サラリーマンで年収1000万円を超えるには？

ごくわずか、ある意味、選ばれた人にしか到達できないと思われている年収1000万円。

言葉には出さずとも、ビジネスパーソンなら誰だって「1円でも多く稼ぎたい！」と思っているはず。

「お金で買えないモノもあるよ！」という人もいるでしょうが、高待遇の仕事にありつけるとしたら、飛びついてしまうのでは？　

やはり、「収入＝ステイタス」と捉えてしまいますし、「自分はこれだけのビジネスを手がけているんだ」だなんて、自信にもつながるはずです。

ここまで見てきたように、年収1000万円を稼いでいる人は、結構いるといえばいるし、少ないといえば少ない…。あなたは自分が将来1000万円に到達できそうでしたでしょうか？

「よし、やるぞ！」と思った人は、ぜひ張り切っていただければと思います。
　

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2016/02/12 2018/08/22

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