ヘッドハンティングの電話。怪しいヘッドハンターの対処方法

ヘッドハンティング 怪しい話対処法

「ヘッドハンティング」といえば一部の経営者層やエリートが対象となるイメージを持つ人もいるかもしれませんが、実態は少し異なります。

ヘッドハンティングは企業が必要とする人材に声を掛ける行為に過ぎず、若手・中堅社員や中小・零細企業の社員が対象になることもあります。

こうした中でヘッドハンターから電話がかかってきたりメールが届いたりすると「自分の能力が認められた!」と舞い上がってしまう人もいますが、少し冷静になって考えた方がよいでしょう。

世の中にはヘッドハンティングを装った怪しい勧誘もあります。

ここでは「ヘッドハンティングの電話が来た!」と喜ぶ前に注意すべき点を解説します。


怪しいヘッドハンティングの特徴

1.素性を明かさない

詐欺を働く連中は簡単に素性を明かしません。

    「極秘案件なので今は素性を明かせない」
    「連絡手段は、こちらからの電話に限らせてもらう」

上記のようなことを言う人物は、本当のヘッドハンターではありません。

  • 名刺が安っぽい
  • 名刺に固定電話が記載されていない
  • メールアドレスが「企業名+@co.jp(.comや.jp)」ではない

このような場合も怪しいさが漂っています。

2.ウェブサイトがショボい

まともなヘッドハンティング会社のウェブサイトは、内容が充実していて見栄えもよい仕上がりになっています。

全体的に雑な作りになっていたり、抽象的な表現が多く具体的な中身が乏しかったりすれば、怪しい会社かも?と疑ってみていいでしょう。

3.オファー内容が抽象的

    「選ばれた人への特別なオファー」
    「まったく新しいコンセプトの外食ビジネスの経営幹部」
    「豊かな想像力と熱い情熱を秘めた若手幹部候補生の募集」

など抽象的な表現で高揚感を煽るような話は怪しいと思うべきです。

4.転職プロセスの説明が不十分

真っ当なヘッドハンティング会社は、ファーストコンタクトから内定通知までのプロセスをウェブサイトに掲載したり最初の面談時に丁寧に説明したりします。

面談の回数・相手や内定通知書の交付などに関する説明が不十分な場合は、怪しい話の可能性が高いと考えられます。

5.勧誘がしつこい

一度食いついたら離れないというタイプのヘッドハンターも怪しいと思いましょう。

まともなヘッドハンターは転職する気がない人にしつこくつきまといません。

その暇があれば、優秀かつ転職に前向きな人を探して口説きます。

6.即断即決を求める

    「今、決断しなければ他の人にオファーします」
    「最初に内定した人をチームリーダーに指名する方針と聞いている」
    「ここで決断すれば社長が会いたいと言っている」

上記のように、オファー内容を十分に説明しないまま決断を求めるヘッドハンターも怪しい人物の可能性が大です。

7.自分の仕事ぶりをよく知らない

「優秀な人材を厳選してオファーしている」などと調子のいいことを言っているにもかかわらず、あなたの仕事ぶりをよく知らないヘッドハンターは信用しない方がよいでしょう。

「私のどこが評価されたのか」と聞いて具体的な回答がなければ、怪しい話ではないかと疑うべきです。

8.自分の個人情報を知り過ぎている

出身地、家族構成、子供の学校、住宅ローンの有無などの個人情報を知り過ぎているヘッドハンターも疑いましょう。

通常は仕事の能力と直結しない個人的事情にはあまり興味を持ちません。

あまりに多くの個人情報を知っている自称ヘッドハンターは、他の目的で近づいてきた可能性があります(ただしFacebookなどのSNSで幅広い情報を開示している人は別です)。

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怪しいヘッドハンティングの目的

1.手数料型の詐欺

    「あなただけに特別なオファーがある」
    「中東の王族の個人投資ビジネスをサポートする仕事だが採用まで詳細を説明できない」
    「王族の執事に会ってもらいたい」
    「執事が王族に取り次ぐための手数料税を払う必要がある」

などと巧みに話しかけて、お金を騙し取る詐欺です。

2.セミナー型の詐欺

    「我々の仲間になれば誰でも大金を稼ぐチャンスがある」
    「やる気があれば誰でも仲間になれる」
    「仲間になるためにはセミナーの受講が必要」
    「本当のノウハウを得るためには有料セミナーの受講が不可欠」

ステップを踏み不当に高額な受講料を徴収します。

セミナーを介している分、詐欺罪として立件されにくい面もあります。

3.教材販売型の詐欺

    「厳選された人だけに特別なオファーがある」
    「オファーした仕事を行うためには門外不出のノウハウを習得する必要がある」
    「ノウハウを記載したパンフレットを請求してほしい」
    「実践的な内容を記した有料の『虎の巻』を購入すれば、確実にノウハウをものにできる」

といった流れで大した中身のない高額な教材を売りつけます。

4.宗教・政治団体等の勧誘

    「選ばれた人のための特別な話がある」
    「我々には幸福な人生を実現するためのノウハウがある」
    「幸福な人生を実現するためには我々と行動をともにする必要がある」
    「組織に忠誠を尽くさなければ不幸になる」

上記のように畳みかけ洗脳して、特殊な宗教団体や政治結社の構成員を集めます。

5.退職勧奨

    「大手企業で豊富な経験を積んだ優秀なビジネスマンが必要」
    「多くのITベンチャー企業が管理業務の経験豊富なベテランを欲しがっている」

もっともらしい話をしてターゲットに近づき、「すぐにでも採用したい企業があるので早く現職を辞めてほしい」とけしかけます。

退職が決まったらヘッドハンティングの話を取り消して(ハシゴを外して)完了です。

恐ろしい話ですが、ヘッドハンターの顧客は、現在あなたが勤めている企業の場合が大半です。

6.経営妨害(職場崩壊)

経営基盤が弱い新興企業や業績悪化が囁かれる会社を潰すためにライバル企業がヘッドハンターを使って揺さぶりをかけることがあります。

この場合、30~40歳の社員とか、研究開発部門の社員とか、一定基準に当てはまるほぼ全員が、ヘッドハンティングの対象になります。

ライバル企業の目的は揺さぶることなので、たまたま優秀な社員を引き抜ければラッキーというスタンスです。

怪しいヘッドハンティングへの対処方法

1.相手にしない

一番簡単かつ適切な対処方法は、怪しい人物を相手にしないことです。

ある程度の話が進んでも怪しいと思えば関係を絶つべきです。

先方は何度もコンタクトしてくるはずですが、それが怪しさの証明でもあります。

まともな人は相手に拒絶されていることを理解すれば、しつこく連絡しません。

2.公的機関へ通報・相談する

何度断ってもしつこくつきまとわれる、金銭を要求された(支払った)、脅迫されているといった問題が生じていれば、さまざまな公的機関へ通報・相談しましょう。

    (1)日本人材紹介事業協会(http://www.jesra.or.jp/)
    人材紹介業の業界団体です。

    問題解決のために積極的に行動することはあまり期待できませんが、ヘッドハンターが加盟業者か否かは確認できるはずです。

    (2)全国民営職業紹介事業協会(http://www.minshokyo.or.jp/)
    ここも業界団体ですが、公益社団法人なので多少は親身になって相談に応じてくれるかもしれません。

    (3)労働基準監督署(http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/location.html/)
    もっともオーソドックスな相談先は所轄の労働基準監督署です。

    労基署の対応が不十分な場合は、上位官庁の都道府県労働局へ相談しましょう。

    (4)全国の弁護士会(https://www.nichibenren.or.jp/bar_association/whole_country.html)
    行政の対応が不十分な場合や法的措置を検討しているときは、各地の弁護士会の相談窓口へ連絡することが考えられます。

    (5)法テラス(http://www.houterasu.or.jp/index.html)
    詐欺などの法的問題の有無を明確に判断できない場合などには、弁護士に話をする前に法テラスで相談することも一案です。

    (6)所轄警察署(http://www.police-map.com/)
    詐欺、脅迫、恐喝、暴行などの犯罪行為を明確に認識できる場合は、所轄の警察署へ通報することが一番です。

    (7)都道府県警本部(https://www.npa.go.jp/link/prefectural.html)
    所轄警察署の反応が鈍ければ、都道府県警本部へ相談する手もあります。

    都道府県警本部には、詐欺などの経済犯罪やサイバー犯罪などを担当する専門部署があり複雑かつ特殊な犯罪に対応しています。

3.連絡先を変える

先方が詐欺などの不法行為を働く団体・人物であれば、先方から連絡できないように自衛する必要があるかもしれません。

(1)電話番号・メールアドレス

ヘッドハンティングを装う怪しい人物は、おもに電話かメールで連絡してきます。

対面で接触すれば逮捕されるリスクが高まるかからです。

したがって連絡先を変更すれば、つきまとわれなくなる可能性が高まります。

(2)住所

何度も情報交換して住所も把握されている場合は、転居も視野に入れた方がよいかもしれません。

ストーカーと同じでつきまとわれている段階では、警察も積極的には介入してくれません。


ヘッドハンティングの対応は慎重に

ヘッドハンティング 怪しい話対処法

怪しいヘッドハンティングの大半は、低コストで大量の人物へアクセスできるメール勧誘です。

日本語の勧誘は儲け話に関するものが多いようですが、英語では管理職や専門職のリクルーティングに関するものも少なくありません。

ときどき送られてくるSPAMメールを見て(返信厳禁です)、怪しい話のイメージを掴んでおくのもよいでしょう。

かなり精工に作り込まれていても、企業名、住所、電話番号、メールアドレスなどの素性を明かさない(偽っている)メールは、詐欺などの不法行為につながる勧誘だと考えられます。

世の中には、ヘッドハンティングを受ければ喜ぶ(気分がよくなる)ことを利用して、不法行為を働く人物もいることを頭の片隅に置いておきましょう。

もっとも、実際のヘッドハンティングの大半は真っ当な案件ですので、最初に慎重なチェックを行って相手の素性を確認できれば、前向きに話を聞くことをオススメします。

今すぐ転職する気がなくてもヘッドハンターと会えば、自分の市場価値が分かり今後に備えることができます。

自分から懇意にしてくれる転職エージェントを見つけるのもいい方法です。

信頼のおける大手の転職エージェントに登録しておいて、なにか怪しい話があったら相談するというのが賢い利用法のひとつでしょう。

 
また、変な話を即断れるように、ある程度以上の年収の人を対象にした会員制の転職サービスだけを利用すると決めておくのもひとつの方法です。
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あなたが怪しいヘッドハンティングと、本物の有利なオファーの違いを見抜いて、冷静に判断できますように。