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仕事を辞めたらどうなる? 辞めた後の自由と困難シミュレーション

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仕事を辞めたら、どうなる?どうする?

仕事を辞めたらどうなるかとサラリーマンであれば誰でも一度は考えるのではないでしょうか。

嫌いな上司の顔をみなくてすむ毎日の寝不足から解放される趣味に没頭できるなど、うれしいことや楽しいことがある反面、収入がなくなるとか社会的信用を失うといった大変なことやつらいこともあります。

仕事を辞めたらいろいろなことが起きますので、仕事を辞めた後のことを、いまのうちから頭の中で整理しておけば、イザというときあわてずに対応できます。


仕事を辞めたらうれしいこと

仕事を辞めて嬉しいことは人によりますが、まずは以下のような自由を得られることが大きいでしょう。

1.精神の自由: ストレスからの解放

人それぞれですが、仕事を辞める最大のメリットはストレスから解放されることではないでしょうか。

仕事自体のつらさが解消されるだけでなく、人間関係に気を使ったりプライベートなこと聞かれたりする心配もなくなります。

ノルマの達成に神経をすり減らし上司の暴言に耐える必要がなくなれば、気もちも楽になります。心を病む前に仕事を辞めることも大事な自己防衛策です。

2.身体の自由: 肉体的な負担からの解放

長時間勤務など肉体的に過酷な仕事をやめれば、いうまでもなく楽になります。

年齢をかさねれば若いときと同じように働けなくなります。肉体的な負担が大きい仕事をやめて再出発するという選択も考えられます。

無理な仕事を続け過労死しても報われません。“余人をもってかえがたい”人はいません。自分の代わりはいくらでもいると冷静に考えましょう。

3.時間の自由: 固定時間勤務からの解放

仕事をやめれば毎日が日曜日です。自分がやりたい趣味やアイディアを活かした個人事業にのめり込むことができます。

朝寝坊しても昼からお酒を呑んでもとがめられません。デパート、映画館、美術館、有名ラーメン店などにも平日の空いている時間に行けます。

とにかく人に拘束されることなく自由な時間を満喫できます。

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仕事を辞めたら大変なこと

仕事をやめれば失うものもいろいろあります。

それらに対する認識が不十分だと後悔しますので、辞める前に以下の点などについて自分の考え方を整理しておくことが大切です。

1.経済的困難: 無収入の不安

仕事をやめて一番大変なのは無収入になることです。

ほとんどの人は仕事を辞めた時点でその後の人生に必要な支出をすべて賄えるだけの資産をもっていません。

こうした中で、砂時計のように日々貯蓄が減っていく現実をみると大きな不安に襲われます。

仕事を辞めるときは、貯蓄を取り崩すだけで生活できる期間を計算した上で、再就職や個人事業の立ち上げ時期を決めて、経済的な不安が大きくならないようにしましょう。

2.社会的困難: 信用の喪失

仕事をやめて無職になったり個人事業主になったりすれば、サラリーマン時代とくらべ社会的信用は低くなります。

十分な貯蓄があっても不動産賃貸契約などは断られる可能性が高くなります。

年収300万円で貯蓄残高100万円の人と無職で貯蓄残高1,000万円の人を比べた場合、圧倒的に前者の信用力の方が高いということです。

3.生活的困難: 生活リズムの変化

毎日が日曜日であれは、生活のメリハリもなくなりがちです。

仕事を辞めた後にやりたいことが山のようにある人はよいですが、そうでないと自堕落な日々を過ごすことになりかねません。

年末年始やゴールデン・ウィークなどの長期休暇をもてあまし気味の人は、ダラダラした生活に陥りやすいので注意しましょう。

4.家庭的困難: 家族関係の悪化

収入と社会的信用を失い家にこもるようになると、妻や夫、両親などとの関係が悪化するかもしれません。

本人は心身の負担が減り自由な時間が増えてよかったと思っていても、家族の目には単なるわがままと映ることもあります。

定年退職したおじさんが家でゴロゴロしているだけで奥さんに嫌われることがあるくらいですから、働き盛りのサラリーマンが仕事を辞めることを家族に理解してもらえない可能性は十分にあります。

仕事をうまく辞めるための手続き

仕事をうまく辞めるためには、良好な人間関係を維持しつつ円満退社に持ち込むことが大切ですが、あわせて水面下でさまざまな手続きを抜かりなく行うことも重要です。

1.必ず辞める前に!各種契約の締結

不動産賃貸、住宅ローン、自動車ローン、クレジット・カードなど社会的信用を要する契約は、必ず仕事を辞める前に締結しましょう。

すぐに再就職する人は問題ありませんが、しばらく自由な時間を過ごしたいとか個人事業を始めたいとか考えている人は、無職または無収入の状態が生じます。

そうなる前に手続きを終えないと契約できない恐れがあります。

一番重要なのは不動産賃貸契約です。

とくに社宅に住んでいる場合、退職後も数か月間は住み続けられるため、仕事を辞めたあとの身のふり方を決めてから新居を探せばよいと考えるかもしれませんが、働いていなければ民間賃貸物件に入居することは困難です。

貯蓄があっても公営住宅やUR賃貸以外の選択肢がなくなる可能性もありますので、とにかく辞める前に契約をすませることが大切です。

2.失業給付等の申請

仕事をやめてからすぐに再就職活動を行う人は、ハローワークに出向き失業等給付の受給申請を行いましょう。具体的な手続き内容は、ハローワークインターネットサービス(https://www.hellowork.go.jp/index.html)に掲載されています。

なお、個人事業主に転じた人、就職意思のない専業主婦や定年退職者などが申請すれば、不正受給とみなされる恐れがあります。

3.年金の変更

仕事をやめてからすぐに再就職しない限り、14日以内に国民年金へ加入しなければなりません。

国民年金の加入手続きは、居住地の市区町村窓口で行います。

どこの自治体でもホームページに手続き内容を掲載していますので、そちらを確認してください。

4.健康保険の変更

健康保険は、国民健康保険に加入することが原則です。

年金と同じく仕事をやめてから14日以内に居住地の市区町村窓口で手続きを行います。

ただし、退職から2年間は国民健康保険の代わりに健康保険任意継続制度を利用できます。

その場合、仕事をやめてから20日以内に都道府県の協会けんぽで手続きを行います。(http://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat315/sb3070/r147

仕事を辞める直前の所得水準が高い人であれば、任意継続制度の月額保険料上限が東京都では27,916円(退職時の標準報酬月額270,000円)となるため、国民健康保険よりも少ない保険料負担ですむ可能性が高くなります。


仕事を再開するときに気をつけること

心身ともにリフレッシュしサラリーマンへ復帰しようと思っても、いろいろ難しいこともあります。

以前と同じような条件ですぐに仕事を再開できるとは限らないことを認識しましょう。

1.収入条件: 給与の高望みはできないこと

仕事を辞めた後しばらく間をおいて再就職する人は、前の会社より高い給料を得ることはできないと思ってください。

あくまで一般論ですが、一旦サラリーマン生活を辞めた人を歓迎する会社は多くありません。

仕事に対する意欲が乏しい、精神的にひ弱、会社や上司に対し反抗的などネガティブなイメージをもたれがちです。

再就職の際にポジティブな印象をもってもらうためには、海外青年協力隊として発展途上国で技術支援を行ったとか、難関資格を取得したとか能力向上を示す分かりやすい結果が必要です。

2.適応条件: リハビリ期間が必要なこと

仕事をやめてからある程度の時間が経った人は、すぐに前と同じように働くことは難しいと自覚しましょう。

精神的にも肉体的にもサラリーマン生活になれるためのリハビリ期間が必要です。個人事業主として働いていた人がサラリーマンに復帰する場合も同じです。

規則正しい生活や組織的な仕事の進め方からは遠ざかっていますので、やはり一定のリハビリ期間が必要です。

週2、3日程度のアルバイトで徐々に仕事や組織人としての感覚を取り戻してから再就職することも一案です。


仕事に疲れたら、仕事を辞めることも1つの選択肢

普通のサラリーマンが仕事を辞めることには大きなリスクをともないます。一般的には、できるだけ今の仕事を続けた方がよいと考えられます。

しかしながら、自分に向かない嫌いな仕事を30年、40年と続けることは精神的にも相当大きな負担になります。

つらい仕事を無理に続けずリセットするという判断もアリだと思われます。

組織人として仕事を進めることが苦手で一人で働きたいという人もいます。

人生は一度きりなので、一番やりたいことをするために仕事を辞めるという選択もあるでしょう。

仕事を辞めることによって得られるものと失うものに対する評価は、人それぞれです。

得られるものの方が大きいのであれば、仕事をやめて新たな生活に踏み出してもよいのではないでしょうか。

会社を辞める時、どこに注意しておくべきかは、ぜひこちらの記事でも確認しておきましょう。
仕事辞めたい、でも辞めて失敗したくない人の12の確認事項

仕事を辞める時、会社や上司になんと言うかは、
会社を辞める理由10…嘘も方便、ホンネとタテマエ具体例
 

仕事を辞めることは簡単です。

そのあとどうするか、よく考えて、あなたが自分らしい人生が送れますように。

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