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ITフリーランスの仕事の確保先。#これからも食っていくために大切なこと

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ITエンジニアの仕事の確保先

IT系の仕事をしている人の中にはフリーランスの人が大勢いますよね。

10年程度サラリーマンとしてスキルを磨いた後に、独立するパターンが多いようです。

一方でエンジニアとしての腕には自信があるものの、独立してやっていけるか心配な人もいるでしょう。

ここではそうした不安を抱えている人たちにITフリーランスの仕事確保の方法、メリット、デメリットなどを解説します。

ITフリーランスの仕事内容

ITフリーランスとして独立したら、請け負う案件は実にさまざまです。

プロジェクト企画、RFP作成、要件定義、プログラミング、プロジェクトマネージャー、ネットワーク構築、運用、保守、ゲーム開発、ウェブデザインなど何でもあります。

セールスエンジニアとして営業に携わる人もいます。

プロジェクト全体の予算策定・管理などの重要業務や契約先企業の内部管理事務に携わることはめったにありませんが、それ以外であればさまざまな仕事の募集があります。

ITエンジニアの労働形態

フリーランスの話をする前に、まずITエンジニアとしてどんな雇用のスタイルがあるのかを確認してから本題のフリーランスとしての働き方を見ていきましょう。

1.正社員

もっとも普通の働き方であり、営業、総務、経理、企画などの他の職種と同じように企業が採用した人たちです。

新卒で入社した人、転職で中途採用されてきた人、どちらも雇用期限がなく原則として就業規則で規定する定年年齢まで働くことができます。

通期交通費が支給されるほかパソコン、メディア、デスクなど仕事に必要なモノを無償で貸与・支給されます。

厚生年金積立金、健康保険料、雇用保険料も会社が半額負担します。有給休暇もあります。

また、長期雇用が前提となるため会社負担の研修に参加できる機会も多くなります。

収入は給与(+ボーナス)として支給され会社が所得税の源泉徴収等を行うため、確定申告、住民税納付、社会保険料納付の手続きは不要です。

2.契約社員

雇用期限に定めがある点を除けば、待遇制度は基本的に正社員と同じです。

ただし有期雇用のため、補助的な仕事を割り当てられたり研修に参加できなかったりすることがあります。

契約社員として同一企業に連続して勤務できる期間は最長5年間です。長く勤めたい場合は、正社員への登用制度の有無を確認しましょう。

3.派遣社員

派遣会社と雇用契約を締結して、その会社から実際に仕事をするクライアントへ派遣されるスタイルです。

社会保険への加入や所得税の源泉徴収などは派遣会社が行い、業務上の指揮命令、勤務管理、安全衛生管理、物品貸与などは原則としてクライアント企業の責任で行います。

給料は時給制で支払われることが一般的です。

派遣社員には定型的な業務を任せることが多いため、正社員と比べれば残業する機会は少なくなります。

4.常駐型フリーランス

SES(System Engineer Services)と呼ばれるITエンジニアの派遣サービスでは、派遣社員ではなくフリーランス(個人事業主)のエンジニアを活用することもあります。

この場合、派遣元とクライアントの間では、「準委任契約」を締結することが多いようです。

業務委託(請負)契約では、成果物の納品が求められます。

一方で準委任は法律行為でない事務の処理を委託する契約となるため、派遣社員のようにクライアントの指揮命令下で一定の労務サービスを提供することが可能となります。

一般的にクライアントは、「高度かつ一時的な」業務を任せたいときにフリーランスを活用します。

このため契約社員や派遣社員より高額な報酬を得られる可能性が高まります。

なお、個人事業主であるため税金や社会保険料の納付は自己責任で行う必要があります。

5.在宅ワーク(持ち帰り型)

フリーランスがクライアントのオフィスに常駐して働くときは準委任契約に基づくことが一般的です。

一方、在宅ワーク(持ち帰り型)の場合は業務委託(請負)契約になることが多いようです。

成果物の納品まで求められるため、一般的に報酬は高くなります。

その反面、頑張っても契約通りの納品ができなければ、1円も稼げない可能性があります。

他の労働形態と比較して、ハイリスクハイリターン型と言えるでしょう。

ITフリーランスの仕事確保の方法

1.サラリーマン時代のコネ

最も一般的な仕事確保のルートはサラリーマン時代のコネです。

元の勤務先や取引先との人脈が豊富で腕を見込まれていれば、スポットの仕事を頼める便利な外注先として重宝されます。

実際にIBMなどの大手企業の外注先の経営者は元社員のケースが少なくありません。

こうしたコネクションを全く使えない人の場合は、自分の代わりに営業してくれる人と一緒に独立しないとすぐに食い詰めてしまいます。

独立する気のある人は積極的に顔を売り込みましょう。

2.新規開拓

・飛び込み

ITの開発案件を飛び込みで営業するようなことはかなり難しいでしょう。

・紹介

請けた仕事からさらに紹介をもらうというのが一番現実的です。

・勉強会など

勉強会、シェアオフィスなどで知り合う、異業種交流会、商工会議所主催のセミナーなどで知り合うといった方法もあります

ただしこれでどんな出会いがあるかは、かなり運に左右されます。

・ブログ

ブログで最新のITに関する情報や自分のスキルを発信するという方法もあります。

ターゲットに届けるためには、かなり高度、あるいは初心者にわかりやすくなどの特徴が必要です。

ブログが検索上位に表示されてアクセスが伸びるまでは、とても時間がかかる方法ですが、上の紹介や勉強会などで顧客になる可能性のある人と知り合った上で、名刺・パンフレット替わりになることはあります。

自分の一番得意なスキルについて書いておくことは、やっておいて損はないでしょう。

2.クラウドソーシング

ネット上で募集されているプロジェクトへ参加する手もあります。クラウドワークスやランサーズのサイトで「システム開発」の仕事を探すと2,000件以上の案件が見つかります。

IT系の仕事とクラウドソーシングの親和性は高いため、今後さらに案件が増えることが十分に期待できます。

3.システム開発会社に登録

一般的にシステム開発会社は受託案件の需給調節弁として外部のエンジニアを活用しています。

「個人事業主 募集」、「フリーランス 募集」などのキーワードでウェブ検索を行えば、中小・中堅開発会社の募集サイトが簡単に見つかります。

登録すれば必ず仕事を依頼されるという訳ではありませんが、フリーランスを募集している会社は多いため、一定のスキルや経験のある人であればあまり苦労せずに仕事を見つけられます。能力を認められれば何度でも声がかかります。

4.ITコンサルティング会社に登録

IT系のコンサルティング会社も外部人材を活用しています。

「IT フリーコンサルタント 募集」でウェブ検索するといくつもの募集サイトが出てきます。

アクセンチュアやIBMなど大手のITコンサルティング会社のOBが設立した会社では、大手企業や外資系企業がクライアントになるケースが多く英語力を求められることも少なくありません。

上流工程やプロジェクトマネジメントに関する仕事が多く、報酬も1か月100万円以上の案件が多数あります。

5.人材派遣会社に登録

エンジニアを対象とする人材派遣会社に登録する方法もあります。

ウェブサイトを見ただけではコンサルティング会社との違いが分からないことも少なくありませんが、開発、運用、保守要員の募集であれば人材紹介会社の可能性が高いでしょう。

コンサルティング会社が募集するプロジェクトマネジメント要員との比較では、報酬の低い求人が多いようです。

派遣の基本的な仕組みは事務職や工場の場合と同じです。

6.フリーランス案件の紹介サイトに登録

ITフリーランス向けに、案件を紹介しているサイトがあります。

自分の力量に応じて仕事を選べますので、高単価、エンド直案件をうたった募集などを、腕に自信のある人は目指してみるのもいいでしょう。

ITフリーランスの仕事案件を東京近郊(関東圏)で探すには、
>>>フリーランスエンジニア専門 @agent

案件のマッチングや業務開始後のフォローなども手厚く行ってくれるので、自分でどんどん仕事をとっていきたい人に向いています。

ITフリーランスの独立形態は?

1. 個人事業主

個人事業主として企業と業務委託契約や委任契約を締結して仕事をするスタイルです。

所轄の税務署に個人事業主の開業届出書を提出すれば直ちに開業できます。

2. 個人経営者

個人で株式会社や合同会社を設立し会社として仕事を請負うかたちです。

資本金1円、取締役1名のみの個人会社も設立可能です。

3. 共同事務所運営者

個人事業主が寄り集まって共同事務所を運営する形式もあります。

法人ではないエンジニア集団を形成してオフィス賃料などの費用を分担しつつ、仕事は各々が請け負う方式です。

ITフリーランスになるメリット

1. 束縛が少ない

フリーランスの最大のメリットは束縛が少ないことです。

その意味ではサラリーマンを辞めてシステム開発会社や派遣会社に登録してもフルタイムで働くケースが多いため、あまりメリットがないかもしれません。

2. 自宅でも働ける

プログラミングやウェブデザインなどは場所を選ばないため自宅でもできます。

もっとも開発プロジェクトはクライアントのオフィスで行われるケースが多いため、必ず自宅で仕事ができる訳ではありません。

3. より多く稼ぐチャンスがある

腕がよければサラリーマンより稼げます。日本のサラリーマンは良くも悪くも実績が給与に反映される余地は大きくないため、フリーランスに転じれば収入が増える余地は大いにあります。

ただし大幅減収に陥るリスクもあります。能力だけでなく運や社会情勢の影響を受ける可能性もあります。

4. 節税できる

サラリーマンは給与所得に関し節税できる余地は殆どありませんが、フリーランスの事業収入は個人事業主、企業の何れでもいろいろな方法で節税できます。

例えば仕事で使うことが明らかなPCやメディアの購入費、通信費、ワークスペースの賃料などは経費として課税所得から控除できます。

仕事と私生活の両方に関する経費も両者に按分した上で経費算入できます。

ITフリーランスのデメリット

1.収入・仕事が不安定化する

最大のデメリットは収入や仕事の不安定化です。

芸能人と同じで、儲かっている人でも毎月の収入や仕事量は変動します。突然、仕事が途絶えるリスクもあります。

子供や住宅ローンを抱え安定収入が欠かせない人は、フリーランスになるのはかなり慎重に考えた方がいいでしょう。

2.社会保障が手薄になる

サラリーマンが加入する健康保険(協会けんぽ、組合健保)や厚生年金には会社も資金を拠出しています。

このため企業負担のない国民年金や国民健康保険より手厚い給付を受けられます。

とくに年金はサラリーマン(厚生年金)と個人事業主(国民年金)の給付額に大きな差があることには注意しましょう。

3.専属案件が多い(結局は1社に拘束される)

とくにプロジェクト管理の仕事は1社(1案件)に専属するケースが多くなります。

結局はサラリーマン時代と同じように毎日クライアントのオフィスへ出向きフルタイムで働くことになる可能性があります。

正社員が複数の案件を管理して個別案件にはフリーランスのエンジニアを当てるという会社も多くみられます。

4.ITフリーランスの2018年問題

IT業界のエンジニア派遣は業務委任契約に基づき行われるケースが少なくありません。

しかし実際にはクライアントの指揮命令下で開発業務などに従事するケースも多く、以前から人材派遣業に該当するとの指摘がありました。

そうした中でコンプライアンス重視の観点から労働者派遣契約へ切り替えるクライアントが増えています。

エンジニアと派遣元企業の権利を保護する上で望ましい対応のように見えますが、これにより多くの中小システム開発会社がエンジニア派遣事業からの撤退を余儀なくされる可能性があります。

派遣業法の改正により2015年9月30日から一般労働者派遣事業(許可制)と特定労働者派遣事業(届出制)の区別が廃止され、許可制の労働者派遣事業に一本化されました。

新たな労働者派遣事業を営むためには、①純資産額2,000 万円×事業所数以上、②現預金額1,500 万円×事業所数以上を満たさなければなりません。

1事業所のみで常時雇用の派遣労働者が 10 人以下の中小業者には「当面の間」特例基準が適用されるものの、それでも①純資産額1,000万円、②現預金額800万円以上を要します。

派遣対象者を自社の常用雇用労働者に限定する特定労働者派遣業には最低純資産額などの財務基準がなかったため、一気に参入条件が厳しくなりました。

このため営業期限を定めた経過措置が終了する2018年9月29日までに、エンジニア派遣で食つないできた末端のシステム開発会社の淘汰が進むかもしれません。

ITフリーランスとして食っていくために

本来IT系の仕事はフリーランスや在宅勤務に向いているため、事務系サラリーマンよりITエンジニアは独立しやすい環境にあります。

組織の後ろ盾がなくなることには違いがないため、自らの能力、適性、家庭環境などを考慮して独立の適否を判断することが大切ですが、それでも自由になりたいですよね。

高単価の仕事ばかりを選んだり、週3日勤務にしたり、新しい言語を使うチャンスを探したり。

正社員だとこうはいきませんが、フリーランスなら希望にあった仕事を探すことは可能です。

そんなITフリーランスの仕事案件を東京近郊(関東圏)で探すには、
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現在の日本のホワイトカラーの中では、ITエンジニアはもっとも多様な働き方が可能な職種です。

1社専業の正社員だけでなく兼業・副業、在宅ワークなど幅広い選択肢があります。

自分にもっとも合った働き方を選んでみましょう。

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