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異業種へ転職できる可能性は意外と高い！成功のポイント5つ
2020.04.23
異業種へ転職できる可能性は意外と高い！成功のポイント5つ
異業種への転職はなかなか厳しいものがあると言われています。
第二新卒であれば、いま勤めている会社とはまったく違う他業種への転職も問題ありませんが、20代後半から30歳～35歳になるにしたがって異業界・異職種への転職は少しずつ難しくなってきます。
35歳前後になると、経験とスキルが重視されますので、異なる業界へ転職するには、異業種からの転職でも受け入れてくれる企業を探すコツや、自分のアピール方法の工夫が必要です。
30代後半から40歳以降になると、マネージメントスキルや特殊な技能が要求され、採用の選考をくぐり抜けるのは容易ではなくなります。
たしかに異業種へ転職するハードルは同業種への転職と比べると低くはありません。
しかし、それを乗り越えれば将来の成長産業、事業発展や人材育成を真剣に考えている企業へ転職できる確率が高まります。
いまいる業界に将来性がない、自分の行きたい業界ではなかったなど、異業種へ転職したい人の理由は概ね同じです。
安易に同業他社へ転職するよりも高い満足を得られる可能性がありますので、ぜひ挑戦してみてください。
異業種の転職先を探し出し、転職を成功させるためのポイントを紹介します。
異業種へ転職するためのポイント
物事を上手く進めるためには相手と自分のことをよく知り、事実関係や自らの見解を整理した上で戦略を練る必要があります。
異業種転職の場合は以下の対応が重要になります。
1．異業種からの転職でも歓迎されるのは？
行きたい会社を探していたら、たまたま興味を持った企業がいま自分のいる業界とはまったく違う業種だった、というケースも多いことでしょう。
なぜわざわざ異業種の会社で働きたいと思ったのか、理由を整理するためにも異業種転職での狙い目企業について知っておきましょう。
1）成長産業・企業
求人数が多い成長産業・企業では転職者の出身業界を問わない傾向が強いと言えます。
最近になりビジネス誌などで取り上げられる機会が急増した企業など、業績が急成長している企業が狙い目です。
2）新規事業を展開している企業
新しい事業に取り組む際に多様な人材を求めるケースは多くみられます。
セブンイレブンジャパンの開業準備スタッフの大半が異業種出身者だったことは有名な話です。
新規事業をキーワドに求人情報を検索すれば、異業種出身者の受け入れに積極的な案件を見つけやすいでしょう。
3）異業種からの転職が普通に行われている業界
2014年3月～8月の間にDODA転職支援サービスを利用した約5000人の調査データによると、異業種からの転職者の割合が多い業種は「商社／流通」で83.3％。次いで「サービス」74.8％、「メディア」68.0％の順です。
逆に低かったのは「IT／通信」41.2％、「金融」46.4％、「メーカー」49.0％となっています。
この数字をどう見るかですが、意外とみんな他業種に転職しているんだな、と感じたのではないでしょうか。 商社・流通・サービスなどでは、むしろ同業種間での転職の方が少数派といえます。
また、転職者の年齢別に見ると、24歳以下だと異業種からの転職者の割合が66.5％、年齢とともに徐々に下がって40～44歳では51.0％です。
たしかに年齢が上がると異業種への転職者の割合が下がってはきていますが、これは、その業界内である程度のキャリアを積んだ人が、そもそも異業種に転職を希望するかどうか、ということもあります。
それを考えると、異業種への転職は、それほど珍しいものではないと、考えてもいいように思えます。
2．転職理由の整理
異業種企業への転職を目指す理由を整理しましょう。
その際、応募先企業の特徴に合わせてアレンジすることが重要です。
成長産業への転身を図るのであれば、「今の業界は斜陽産業でどんどん縮小している」、「今の業界はブラック企業が多い」など後ろ向きの理由を正直に述べても構いません。
ただし恨みや蔑みなどネガティブな気持ちを抱いていると思われないように注意が必要です。
一方、安定企業への転職を目指すのであれば、「これまで培ってきたノウハウを異業種で活用し大きく成長したい」とか、「自分が描くビジネスプランの実現に適した環境で働きたい」とか前向きな理由を挙げる方が良いでしょう。
3．転職先で通用する理由の整理
同業種への転職であれば、過去の実績を示せば転職希望先でどの程度通用するか理解してもらえますが、異業種の場合は自分でその理由を述べる必要があります。
基本的には以下の観点から説明することになります。
1）業種は違えど、同じ職種であり、その経験が活かせるため
営業職であれば、業種は変わっても対面でセールスするために必要なスキルは同じです。
経理や人事などの事務系の職種も業種が変わってもやることはほぼ同じです。こうした職種の場合は、異業種出身であることを採用側もあまり気にしません。
2）現職の経験を転職希望先で応用できるため
例1：デパートで地方物産展を担当していた経験をECモールの加盟店開拓でも発揮できる
例2：メーカーでの製品設計で得た業務フローをITサービス業のソフトウェア開発で応用できる
例3：金融機関の業務システム開発において安定運用を義務付けられる中で緻密な要件定義や度重なる運用テストを行った経験をサービス業でのシステム開発や規程作成などの業務プロセス整備に活かすことができる
4．異なる業種だけでなく、職種も未経験の場合は？
・・・しかし、業界だけでなく、職種も未経験。でも、その業界その企業のその職種に転職したいという場合はどうでしょうか？
その場合は、上記2）の理由をさらに洗練・工夫し、また現在の勤め先での業績などからビジネスマン、ビジネスウーマンとしてのスキルや能力の高さをアピールするようにしましょう。
同時に、異なる業種で未経験の職種のハンデを埋めるために行っていること、今後行っていくことなどの具体的な努力を示すことも大切です。
資格の取得やビジネススキル（ビジネス英会話、Excel、会計知識、プレゼン資料作成など）の向上のために実践していることを伝えましょう。
転職に有利な資格は、
→「転職に有利な資格ランキング5 比較的簡単にとれる資格！」
5．異業種採用のメリットを説く
異業種からの人材採用のメリットを説くことも大切です。
組織の多様性を保ち変化対応力を高める上で、異業種出身者が役立つことをさりげなく伝えることも意義があります。
こちらは次の項目でも詳しく取り上げます。
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なぜ、異業種へ転職したいのか？
同業種出身者へ目が向きがちな企業に関心を持ってもらうためには、自分が異業種へ転職したい理由を整理する必要があります。
企業に異業種出身者を採用するメリットを気づかせることが大切です。
1．いまの業界が斜陽化している
現在勤めている会社が斜陽産業で将来の発展を期待できないため退職したいという理由は、分かりやすく説得力があります。
もっとも、これでは後ろ向きの印象しか残らないため、採用面接では積極的な理由と合わせて述べる方が良いでしょう。
2．いまの業界の水が合わない
例えば広告代理店やテレビ局などのメディア業界は派手でノリが重視される風土と言われています。こうした体質が合わないという理由もよく分かります。
ただし、入社前の調査が甘いと指摘される恐れがありますので、面接の際にあまり強調しない方が無難です。
3．いまの業界の待遇が悪い
低賃金長時間労働のブラック企業体質の業界から脱出したいという理由は真っ当ですが、根性がないと思われるリスクがあります。
「自分は努力して成果を上げたけれども報われなかったので、公正に実績を評価してもらえる企業・業界へ転職したい」など前向きな要素を加えた理由にすることが望まれます。
4．他の業界でチャレンジしたい
大変前向きな理由なので好意的に捉えられることが多いと思われます。
ただし、当人にとって新しい業界はいろいろありますので、何故その業界を選んだのかという点について踏み込んだ説明が必要です。
5．新しい事業を切り開きたい
介護用のロボット事業を始めたい、ウェラブルの自動翻訳デバイスを開発したい、社会に新しいサービスを提供したいなど、新たに始めたいことが明確で具体的なプランを説明できれば、転職希望先に理解してもらえる可能性が高いでしょう。
転職理由をうまく説明するためには、
→「転職理由の例。面接で言うべき理由、言わない方がいい理由」
そもそもなぜ異業種への転職は困難なの？
異業種転職を成功させるためには、何故、同業種転職よりも難しいのかという理由を認識し、転職戦略を練ることが重要です。
1．中途採用者は即戦力であることを求められる
20代の若手はともかく、30代以降の中途採用者は即戦力になることが求められます。
そうした中で異業種からの転職者はキャッチアップに時間がかかると思われ敬遠されがちです。
入社したその日から即戦力として役立つことを期待するため、同業種出身者しか採らないという考え方です。
2．採用担当者の責任回避
中途採用者が使えなかったときの言い訳を採用担当者が気にしている場合は、異業種出身者を排除しがちです。
応募条件に「簿記1級取得、工作機械メーカーでの経理業務経験5年以上」など客観的な要件をやたらと並べている企業が典型的です。外資系企業にこうした傾向があります。
3．企業の人材評価力の欠如
実はしっかりした人材評価力を備えている企業はあまり多くありません。
異業種出身者が会社に与えるメリットを考えていないため、現役社員との類似性が高い同業種出身者を優先的に採用するケースが多くなります。
最近はdiversity（多様性）を掲げ多様な人材の採用を進める企業も増えていますが、国籍、人種、性別、障害の有無など属性の多様化にしか目が向いていない場合が多いようです。
残念ながら組織に活力をもたらすための人材戦略を深く考えている企業は少数派です。
異業種への転職に向いている人
異業種転職にもある程度は適性が関係あります。
とくに業界特有の風土にどっぷり浸かっている人は、そこから抜け出し全く別のカルチャーに適応できるかどうか自問自答しましょう。
1．楽天的な人
職場環境が大きく変わるため、未知のことに動じない楽天的な性格の人に向いています。慣れるまで仕事についていけなくても悲観的に考えない人が適しています。
2．社交的な人
転職すればほとんど初対面の人と接することになります。しかも異業種へ転身すれば分からないことがたくさんあります。そうした状況では多くの人と積極的に交流することが重要になります。
3．素直な人
転職すれば年下の先輩も大勢います。とくに異業種転職の場合はスキルやノウハウ面で自分の方が優れていることはあまりないため、相手が誰であれ仕事を教えてもらうことに対し素直に感謝できる人でないとうまくいきません。
4．謙虚な人
過去の職歴に関係なく新たな職場では何もわからない新人だと認識し、自分より社歴の長い人を先輩として敬い謙虚に接することが大切です。
異業種では実績ゼロだと割り切ることが重要です。
5．努力家
異業種転職者はゼロからスタートし、短期間で同年代の同僚と同水準以上の成果を上げられる人材になることが求められます。新卒者の数倍のスピードで成長するためには、人一倍の努力が求められます。
6．発想力の豊かな人
異業種出身者の最大のセールスポイントは、“広い視野と斬新な発想”です。
業界の常識は社会の非常識であることも少なくありません。そうした点を指摘し、業務運営体制の革新や新規事業の展開を推進することが期待されています。
7．実績のある人
異業種出身者でも元の業界で実績があれば、それを応用できる余地が多くなります。
とくに役員・幹部クラスの場合は実務能力より管理能力を問われるため、過去の実績が大いに役立つはずです。
8．専門能力のある人
経理、法務、労務管理などの専門能力が高ければ、異業種へ転職しても短期間でキャッチアップしやすいでしょう。
こうしたどこの会社でも必要かつ一般の事務職とは違う少し特別な職種は、逆に異業種でもまったく問題ないケースが多いです。
技術系でもプログラミングや機械設計など仕事の進め方が共通する分野で専門性を有していれば、異業種でも応用しやすいはずです。
技術職は、いわゆる専門バカになってしまっている心配もあるかもしれません。この場合に大切なのは、計画を立てて業務を段取りしていくことや、人とのコミュニケーション能力だったりします。
いわばビジネスの基本的なスキルです。これがあれば異業種に行ってもしっかり仕事ができることでしょう。
9．人脈が豊富な人
とくに営業担当者や役員・幹部人材の場合は、人脈を広げることを期待されます。
企業には自社と異なる業界出身者を採用することにより、販路開拓や技術提携のチャンスを増やしたいという思惑があります。
異業種に転職が成功する可能性は意外と高い
一般的に同業種への転職と比べると、異業種への転職はどうしてもハードルが高くなります。
もともと日本は米国のように転職が当たり前の社会ではない上、労働組合も職種別ではなく企業別が中心のため転職向きの風土とは言えません。
一方で、欧米のように職種が固定されているわけではなく、大企業であればさまざまな部署や職種を経験できる、あるいは無理やりにでも人事異動させられることからも、業種や職種が変わることへの柔軟性が高いといえます。
実際、異業種からの転職者を積極的に受け入れる企業も多いです。
先に紹介した転職者のデータでもわかる通り、意外と多くの人が異業界・異業種に転職しています。
あなたも事前調査や自己アピールを工夫すれば十分にチャンスはあります。
ぜひ諦めずにチャレンジしてください。
IT業界への転職は、
→「IT業界へ未経験者が異業種から転職成功するポイント8」
未経験者OKの求人に応募する際の注意点は、
→「未経験者歓迎の正社員求人で転職を成功させる９つの秘訣」
この際、公務員になりたい！と思ったら、
→「公務員に転職するには？何歳まで？試験は？自分は向いてる？」
あなたが希望の業種であらたなキャリアをスタートできますように。
2020/04/23