人材採用は、企業からみれば決して安い買い物ではありません。
特に高い給料の人材を採用するとなると、人材紹介会社に支払う手数料もかなりの額にもなります。
自分という高額商品を売り込むためにはそれなりの営業力、転職であれば面接での自己PRが重要です。
良い意味で自分の売り込み方を考えることが年収アップの転職を成功に導くカギです。
また、面接から入社までには給料・報酬についての交渉も欠かせません。
キャリアップを目指し年収を上げる転職を実現させるために必要なことを解説します。
年収アップに見合う自己PRの材料を整理する
一方的に自分のことをアピールしても聞いてくれません。
企業側が求めているものを提示することが大切です。
あなたに現在の給料よりも高い額を会社が支払う気にさせるには、何が必要か見ていきましょう。
1．実績
もっとも大事なことは実績のアピールです。
その際、重要なことは具体的な内容の説明です。
例えば「売上実績が常に社内で上位5％以内だった。」と述べても十分なアピールにはなりません。
- なぜ上位5％に入る実績を上げられたのか
- 売上を伸ばすために何をしたのか
といった点を具体的に説明することがポイントです。
優秀なセールスマンであることを具体的に説明できなければ、自分を大きく見せているだけの人物（ウソをついている可能性がある）とみなされる恐れがあります。
職務経歴書も漫然と書いてはいけません。
相手企業が求める人物像を明確に描いた上でアピールすることが重要です。
仮に新規顧客開拓をリードする人材が求められているのであれば、その実績を中心に記載すべきです。
時系列に経歴を整理して均等に説明を加えるような書面ではなく、採用側にとって重要と思われるエピソードを強調してメリハリのある内容にしましょう。
2．資格
年収アップを目指すには、業務に不可欠な資格は持っていて当然ですが、それ以外の資格はあまり評価材料になりません。
例えば不動産会社の営業マンであれば宅地建物取引士の資格は必須ですが、同じ会社に応募するのでもシステム管理を行うITエンジニアの職を目指すのであれば「ないよりはマシ」といった程度です。
弁護士、公認会計士、税理士などの事務系資格も十分な実績のある人が持っていれば有力なアピール材料となりますが、資格の有無が重視されることはありません。
3．潜在能力
若手と異なりハイクラスの人材を潜在能力重視で採用する企業は珍しいですが、「伸びシロ」を示すことは何歳になっても重要です。
ITエンジニアで宅地建物取引士の資格を持っていること自体はほとんど評価材料になりませんが、専門外の知識を身に着ける姿勢や他の仕事にも対応できる基礎能力を示すという意味では有効です。
営業しかできない、経理しか分からない人材とみなされれば、採用の確率は下がります。
営業を通じて経理を学んだり、経理から営業のあり方を考えたりしたことを上手くアピールすることが必要です。
4．人脈
高給の中途採用者には豊富な人脈が期待されています。
営業マンは当然ですが、管理系・技術系の人も同じ職種で名の通った一流のエキスパート。弁護士、公認会計士、税理士、司法書士、社会保険労務士、金融機関社員、大学・研究機関職員、監督当局職員などとのパイプが求められています。
そもそも十分な実績を上げていれば、必然的に仕事に付随する人脈が豊かになっているはずです。
仕事はできるが人脈は貧弱という人は滅多にいません。
人脈のアピールは必須事項だと思うべきです。
5．学歴
仕事の能力は実績に表れるため、学歴を意識する企業は、ほとんどありません。
学歴は過去の受験勉強の成果を表しているに過ぎないという考え方が支配的です。
ただし学歴には人脈という側面があります。
大学は規模が大きすぎてあまり人脈的な価値はありませんが、東大合格者数トップ10の超名門進学校とか旧制県立一中の流れをくむ公立高校などは同窓会活動も活発なのでアピール材料になり得ます。
さらに学歴の価値を戦略的に高めることに長けている米国一流大学のMBAも、人脈面での価値をアピールできます（むしろ経営管理力よりも人脈をアピールする方が企業の理解を得られます）。
年収アップ転職の面接に望む姿勢！
自己PRは非常に大切ですが、それだけでは厚かましい人、嫌味に聞こえてしまうこともあります。
面接での注意点を見ていきます。
1．謙虚な姿勢
「能ある鷹は爪を隠す」と言います。
日本では過剰な自己アピールは嫌われます。
また、実際に十分な能力がある人はあまり自分の能力や実績を強調しません。
「オレは優秀だ」とか「オレが辞めればこの会社はつぶれる」とか極端かつ過剰な発言は、自信がない（大した実績を上げていない）ことを証明しています。
採用経験が豊富な人事担当者はこうした点を見抜くため、過剰なアピールをしてもメリットはありません。
2．こびない姿勢
謙虚な姿勢は大切ですが、極端にへりくだって相手にこびることも不適切です。
見えすいたゴマすり野郎は信用されません。
例えば、営業、商品開発、経理、人事など自分の得意分野の業務運営のあり方について正々堂々と持論を述べることは、自らの能力を示す上でも重要です。
その内容が面接先企業の方針と異なる場合でも、きちんと意見を述べることが大切です。筋の通った話であれば相手も聞く耳を持ちます。
そうでなければ転職に値しない企業と判断しましょう。
3．誠実な対応
書面やメールのやり取り、電話、受付での会話も含め常に丁寧かつ誠実に対応することが重要です。
相手によって態度を変えることは厳禁です。
受付の女性を女の子扱いするなど論外です。
不本意ながら不採用となった場合でも丁寧に対応しましょう。
ケンカをしたり相手に不快感を与えたりしても自分のトクになることは何もありません。
4．コネクションの活用
コネクションは大いに活用すべきですが、面接時に顔見知り程度の人の名前を出すことは控えましょう。
自分のことをよく知っていて能力を評価してくれる人だけを頼るべきです。
なお外資系企業の場合は、自分の評価を面接先企業に伝えてくれるレファレンス者の報告を求められることがあります。
年収アップの交渉でさらに有利な条件を引き出すには？
転職内定、入社する前提となれば具体的な報酬や待遇面の交渉となります。
ここでの要求項目を検討していきます。
1．現職の退職時期
転職先が内定すれば、早く辞めて来てくれと言われるのが通常ですが、こちらの都合もあります。
安易に返事をするのではなく、引き継ぎやボーナスの支給タイミングを含めて考えることが大切です。
また、これから転職先を探すという人は、現職を辞めるタイミングの見極めが重要です。
よほどのことがない限り転職先が決まるまで退職すべきではありませんが、転職活動を始める時期についてはよく考えましょう。
企業の経営が傾きボーナスや給与カットなどが始まると真っ先に辞める人たちがいます。
こうした事態に対しマスコミは安易に、優秀人材が沈む船から逃げ出しているかのように報道します。
しかし、実態としては経営再建や破綻処理に奔走した人を評価する会社も数多くあります（それができる部署にいれば）。
優秀で人望の厚い人は敵前逃亡しません。あまり早く辞めると「ケツをまくったヤツ」とみなされるので注意しましょう。
2．ボーナスの要求
ベンチャー企業の場合は固定報酬で高額な年俸を確保できる人は限られます。
そこで固定給を下げる代わりに売上高の1％、営業利益の0.5％などのボーナスを要求することが考えられます。
メージャーリーグの選手が出場試合数、打席数、安打数、打率などの目標値をクリアーすると手にできるオプションと同じようなものです。
3．ストックオプションの要求
ベンチャー企業や外資系金融機関では、現金給与を低くしてストックオプションでボーナスを支払うケースが多くみられます。
例えば権利行使価格（買付価格）1万円でストックオプションの割当を受けた後に会社が株式公開を行い市場価格が5万円になれば、差し引き4万円の利益を得られます。
ただし会社が倒産するとストックオプションは紙くずになります。
またベンチャー企業の場合はいつまでも株式公開できず非上場のままストックオプションの権利行使期限が到来する可能性もあります。
4．社宅の要求
現金給与を引き下げる代わりに借り上げ社宅を提供してもらう手もあります。
通常は年収から税金・社会保険料を控除した手取り額の中で家賃を支払います。
それに対し借り上げ社宅にして会社から家賃を払ってもらえば、課税所得など等を減らして手取り額を増やすことができます。
例えば会社が1000万円の給料ではなく900万円の給料と100万円の家賃を支払えば会社の経費負担は同じでも、社員の課税所得は100万円減ります。
税など金等の控除率が30％であれば30万円の節税効果があります。
年収アップ転職を成功させるにはエージェントの存在が欠かせない
高給人材を対象とする転職エージェントは、年収1000万円超の求人を多数抱えています。
こうしたエージェントに登録すれば、多くの案件にトライできます。
ただし闇雲に多数の案件に応募しても採用には結び付きません。
募集を探すこと自体は難しくないものの、転職を成功させるためにはそれなりの努力と工夫が必要です。
良いモノは売れるというのは一面の真実ですが、売り方が悪ければ誰にも注目されないことも事実です。
転職者の立場からみればスカウトされることが望ましいですが、まずは自分から売り込むとしたら、どんなことをアピールできるか考えてみることが第一歩です。
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>>>リクルートエージェント
同じく大手の転職サービスであるDODAも登録しておきたいエージェントサービスです。
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