会社を辞めたら、生き返る!改善されるメリットvs悪化するデメリット…を乗り切る対応策!

会社を辞めたら 仕事辞めたい

会社を辞めたらどうなるかとサラリーマンであれば誰でも一度は考えるのではないでしょうか。

嫌いな上司の顔をみなくてすむ毎日の寝不足から解放される趣味に没頭できるなど、うれしいことや楽しいことがある反面、収入がなくなるとか社会的信用を失うといった大変なことやつらいこともあります。

会社を辞めた場合のメリットデメリット、辞める前に準備すべきこと、辞めた後にやるべきことを紹介します。


会社を辞めた場合のメリット

まずは会社を辞めたときの改善点から見ていきましょう。

仕事辞める メリット

1. ストレスの減少

会社を辞めれば、その会社を続けることにより生じていたストレスから解放されます。

これが会社を辞める最大のメリットでしょう。

職場の人間関係や勤務時間など、様々なストレスを軽減することができます。

ノルマの達成に神経をすり減らし上司の暴言に耐える必要がなくなれば、気持ちも楽になります。

2. 体調の回復

ブラック企業で酷使されてきた人は、会社を辞めれば体調が回復するはずです。

時間に余裕ができますので、睡眠不足や偏った食生活などが改善されます。

まずは今までのストレスを発散し、リフレッシュしましょう。

3. 自由時間の増加

会社を辞めれば確実に自由な時間が増えます。

会社を再開しない限り自分の好きなように時間を使うことができます。

ただ、自由な時間が増えてうれしいのは束の間かもしれません。

多くの人は、あまりにもゆったりしすぎて時間を持て余すようになります。

4. 退職金の受給

会社を辞めれば退職金が入ってきます。

多くの企業では定年間際まで勤めないと退職金が大幅に増加しない仕組みを構築しているため、勤続10年、20年では大した金額になりません。

退職金の計算式・相場・平均額は?自分の退職金カンタン計算方法

会社を辞める前にどのくらいの退職金がもらえるのか確認しておくことが大切です。

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会社を辞めた場合のデメリット

次は、退職したときのデメリットについて。

会社 辞める デメリット

1. 収入の減少

言うまでもありませんが、会社を辞めたら収入がなくなります。

税込みで年収500万円のサラリーマンの手取りは400万円弱です。

仮に10年間働かなければ4000万円を失う計算になります。

2. 社会保険の負担増・品質低下

(1)健康保険

サラリーマンの場合は健康保険料の半額を会社が負担してくれますが、会社を辞めれば全額自己負担になります(ただし世帯人数が4名以下で世帯所得額33万円以下になれば、保険料の70%が免除されます)。

福利厚生の充実した会社に勤めていれば、人間ドックの割引など健康保険組合の任意サービスを受けられますが、そのメリットもなくなります。

(2)年金

年金もサラリーマンは掛金の50%を会社に負担してもらえますが、自営業・無職者は全額自己負担で国民年金に加入します。

国民年金の掛金は年度ごとに変動しますが年間で約20万円になります。

一見すると負担が減り楽になるように思われますが、給付額は月額約145,000円(厚生年金の平均額)から約65,000円(国民年金のみの場合の満額)にまで減ります。

(3)雇用保険

雇用保険は民間企業のサラリーマンのための制度です。

自己都合退職だと最高で約118万円の失業給付を受給できますが、一回もらえば再就職して再び雇用保険料を納めない限り二度と受給できません。

(4)労災保険

労災保険は企業で働く労働者のためのものです。

働いていなかったり自営業だったりする人には適用されません。

3. 福利厚生の消失

(1)寮・社宅

会社を辞めれば寮・社宅にも住めなくなります。

税法上、賃料相当額の50%までは非課税で会社が負担できます。

寮や社宅の場合は会社が利益目的で賃貸していないという事情も考慮されるため、おおむね周辺相場の30~40%程度の賃料を支払えば入居できます。

会社を辞めれば、こうしたメリットを失います。

(2)ローン

会社から住宅ローン、教育ローン、自動車ローンなどの提供を受けている人が会社を辞めれば、民間金融機関からの直接借入に切り替えられます。

今は市場金利が低いためあまり気にならないかもしれませんが、会社の後ろ盾がなくなれば信用力も低下するため金利が上がる可能性がでてきます。

(3)社内貯金

超低金利時代の今では社内貯金のメリットはそれほどありませんが、金利が少しでも上がれば民間銀行の預金より有利なレートで貯蓄できます。

会社を辞めれば当然その恩恵も失います。

(4)企業年金

確定拠出年金の場合、会社を辞めても個人型確定拠出年金へ移行できます。

ただし個人型へ移行すれば全額自己負担で掛金を拠出することになります(企業型は会社が月額55,000円以内の掛金を出しますが、規約で個人拠出を認めることも可能です)。

なお退職しても再就職し、確定拠出年金をしている会社であれば継続できます。

4. 社会的信用の消失

(1)賃貸住宅

無職になってしまうと民間賃貸住宅の新規契約の締結は極めて困難になります。

低所得で住宅確保に困っている人を対象にした公営住宅(東京都住宅供給公社の場合は所得ゼロでも入居可)、月額賃料の100倍超の預貯金残高があれば入居できるUR賃貸と選択肢が狭まります。

(2)ローン

広大な土地を保有する資産家であれば無収入でもアパートローンなどを借りることができますが、無職だと利用可能なローンは限られます。

闇金を別にすれば、貸金業者の消費者ローン(通常は1社50万円が限度)くらいしか使えません。

(3)クレジットカード

専業主婦や学生を除き、無職の人が新規にクレジットカード契約を締結することは不可能です。

クレジットカードは延滞しない限り契約を打ち切られる心配はないため、会社を辞める前に作ったカードを大切に使いましょう。

5. 生活リズムの悪化

会社を辞めると生活リズムが変化します。

始めは毎朝決まった時間に起きる必要のない生活を満喫できますが、そのまま怠惰な生活を続けると生活リズムが狂ってしまいます。

昼夜逆転の生活が当たり前になり食事時間も不規則になれば、再就職にも支障が生じかねません。

6. 生活不安の増大

1か月の生活費を20万円としても10年間で2400万円のお金が必要になります。

40年間では1億円弱に上ります。

これだけの資産を持って会社を辞められる人はごく一部です。

ほとんどの人はいずれ会社を再開しない限り生活保護のお世話にならざるを得ません。

そこまで割り切っている人でなければ、会社を辞めてから時間が経つにつれて不安が重くのしかかってきます。

会社を辞める前に備えるべきこと

会社を辞める前 計画

いきなり会社を辞めてしまうのではなく、会社を辞める前には、計画的に準備をすることが大切です。

1. 貯蓄

まず、会社を辞める前にしっかりとお金を貯めましょう。

リフレッシュ期間、転職活動期間、失業給付の開始時期などを踏まえると、最低でも4か月分の生活費に相当する貯蓄が必要です。

2. 資産運用

無収入状態を回避するため、株式、投信、FX、不動産などの資産運用を始めることも検討しましょう。

運用にはリスクがあるため慎重に取り組む必要はありますが、収入源を会社の給料1つに絞ることも大きなリスクです。

3. 副業

月3~5万円程度の収入でも構わないので、副業を検討することも重要です。

月収3万円あれば電気、ガス、水道、通信などの費用を賄えます。

持ち家で暮らしていれば、あとは貯蓄を取り崩して食費をカバーすれば何とか生活できます。

4. クレジットカード

クレジットカードは作ってしまえば、「こっちのもの」です。

会社を辞める前に必ずカードを持ちましょう。

ただし無駄使いしないように、管理を徹底しましょう。

5. 住宅ローン

住宅ローンの審査は無職であれば特殊なケースを除き通りにくく、再就職してすぐだと勤続年数でひっかかり審査に通らない可能性もあります。

1年間は貯蓄を取り崩しながら返済を続けて、それ以降は再就職後の給料で返すといったプランを描くのであれば、確実に会社を辞める前にローンを組む必要があります。

6. 転居

民間賃貸物件への転居を考えている人も、会社を辞める前に契約することが必須です。

また借上げ社宅に住んでいる人は、親族などの保証人を確保した上で賃借人を自分名義に変更してから退職しなければ継続して住めなくなる恐れがあります。

7. 辞めた後の生活設計

当然のことですが会社を辞めた後の生活設計を考えておくことは大切です。

何か月働かないか(働かずに生活できるか)を計算してから辞めないと大変な事態に陥りかねません。


会社を辞めたらやるべきこと

辞めた次の行動も考えておきましょう。

なんのために会社を辞めるのか?辞めた後にずるずると無職の期間が長引かないためにも大切です。

1. リフレッシュ

会社を辞めたら、まず心身をリフレッシュしましょう。

ゆっくり休んだり旅行に出かけたりして疲れを癒すことが大事です。

会社を辞めたまま自堕落な生活を続ければ、いずれ気が滅入り体調も悪くなります。

まずはリフレッシュしてから今後の生活を考えましょう。

会社を辞めたら、なにをするかについては、
会社を辞めたらやりたかった、退職したらできることBEST10

2. 転職活動

ほとんどの人は会社を辞めたら再就職することになります。

就職活動期間、希望条件などをきちんと整理して計画的に転職活動を行うことが大切です。

転職活動スケジュールの目安|スタートから何ヶ月で転職できるのか?

3. 個人事業

会社を辞めたら再就職せず個人事業主として働くことを選択する人もいます。

その場合はきちんとした事業計画を立て準備することと、失敗したときの撤退基準(再就職条件)を定めておくことが重要です。

これから起業するなら|業種|仕事は何を選ぶべきか?

4. 資格取得

サラリーマンを辞めて弁護士、会計士など資格を持った職業へ転職することを夢見ている人は、学習計画、生活設計、勉強期間を明確にすることが大切です。

とくに勉強期間を定めいつまでに資格所得するのか、できなければ断念するのか期限を設定することが重要です。

それをせずにダラダラ勉強を続けると貧困状態に陥り、抜け出せなくなる恐れがあります。

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会社を辞めたら スキルアップ

5. スキルアップ

会社を辞める前よりもよい条件で転職するためには、IT、語学、会計、法律などのスキルアップが欠かせません。

計画的な学習を心がけましょう。


会社を辞めるという選択を後悔しないために

一昔前まで会社を辞めることに対して、根性がない、計画性がない、不真面目、わがままなどネガティブな見方をする人が少なくありませんでした。

しかし今では転職も一般化しており、ブラック企業や昇給・昇格を見込めないポジションで働き続けることに見切りをつけて会社を辞めることに対し寛容な社会になりつつあります。

会社を辞めても落伍者とみなされることはありません。いまの仕事に見切りをつけ、リフレッシュした上で再就職することを考えてもよいのではないでしょうか。
 

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