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海外で働く方法。王道~邪道まで8つのルート

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海外で働く方法

海外で働いてみたいと漠然と考えたあなた。

考えた次の瞬間に、「自分には遠い世界だなぁ…」と意気消沈していませんか。

しかしながらグローバル化が進んだ現代では、海外で働くための常識を超えるさまざまな方法が存在します。

海外滞在中の筆者だからこそ気がつけた海外で働くための方法についてお話しします。

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海外で働く方法~王道編

1. 日本でグローバルメーカー、商社に転職し海外駐在を狙う

 
この方法が最も王道で最も安全な方法です。

なぜなら日本での安定した職もありつつ、海外駐在を数年経験することができるからです。

ただし海外の仕事が多い会社に転職できたからといって必ずしも海外駐在できることが保証されているわけではありません。

しかし、転職の場合であれば最初からそうしたグローバル人材枠の求人として応募することができます。

わざわざそうした採用をしたわけですから、企業としてもできるだけ早く海外に赴任させることを考えています。

面接ではその辺をしっかり確認して転職するようにしましょう。

実際、こうしたグローバルメーカーや商社勤務だと、海外駐在が経済面、精神面で楽です。

なぜなら多くの会社は海外駐在の際には海外手当てが厚くしてあるため、海外駐在中は手取り給与が倍になることもザラです。

オフィスにも日本人が多くいるので初心者でも安心して働くことができます。

そして基本は治安の良いところにオフィスが構えてあるので安全です。

海外駐在地が気に入れば、そこから現地の会社に転職することもできます。

グローバルメーカー、商社と聞くと有名どころを想像し、なかなかそんなところには転職できないとひるんでしまうかもしれませんが、B to Bのマイナーメーカーや専門商社でも多くの海外駐在のチャンスが存在します。

転職サイトでも海外勤務の有無でフィルターがかけられ、転職サイトに登録さえすれば数多くのシークレット求人を見ることができます。

転職の際にはTOEIC700点以上は必要で、できれば800点は欲しいですが、それらのスコアはやる気さえあれば数年で誰でも取れるスコアです。

あとはその他の転職できるスキルがあれば問題ありません。

そのためこれこそが王道の方法と言えるでしょう。

 
転職先を探すには、海外で働く求人がたくさん用意されている会員制の転職サービスを利用するのが確実です。
>>>選ばれた人だけの会員制転職サイト BIZREACH

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2. 日系企業の海外現地法人枠へ転職

日系企業の海外現地法人の日本人採用枠が存在することをご存じですか。

こちらも転職サイトで日本語での検索と応募が可能です。

1つ目に話した方法より多くの求人が見つかり、確実に海外で働くことができます。

ただし給与は現地水準となり、いまはアジアでの求人が多いため、日本より給与はガクッと下がります。

英語は日常会話が問題ないレベルでできることが必要です。

マイナー言語だとなかなか取得のチャンスがなかったかもしれませんが、現地語もできるとなおよいでしょう。

海外現地法人の日本人枠については、海外駐在をおける体力のある日系企業は海外現地枠で日本人を雇わないため、規模の小さい企業が募集を行います。

そしてわざわざ海外現地法人で日本人を雇うということは、日本人だからこそできることを求められます。

現地での日本語コンテンツの作成、日本人人材派遣業、工場管理、生産品質管理などです。

よってフリーペーパーの編集、webプログラマーや品質管理などといった経験を持っていると、比較的容易に転職が可能です。

ただし、労働契約は一年契約の年俸制が多いようです。そのため不景気になった場合、能力が見合わないと即レイオフです。

そのため日本で働くよりも覚悟が必要です。

3. 日本食レストランへ転職

日本食は日本に住んでいる日本人が思っている以上に世界で大ブームです。

そのため、どこの国でも絶えず日本食レストランの求人が出されています。

未経験であってもOKという大判振る舞いです。

しかもわざわざ労働ビザの用意をしてくれる会社も多く見られます。

日本語でもインターネットで検索すれば世界各国の採用情報の収集ができます。

職業にこだわりがなく、とにかくすぐにでも海外で働きたい人にオススメです。

日本にいる間に数カ月で取得できる寿司職人のトレーニングを受けていくと、さらに待遇の良い求人に応募が可能です。

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海外で働く方法:邪道編

これまでは海外で働く王道の方法についてお話しをしました。

海外で働く大きな障害の一つとして労働VISAの取得が挙げられます。

国にもよりますが、会社にVISAを取得するための諸々の負担をさせる国が多いため、会社も労働VISAがある人間を雇いたいのです。

もちろん国としても自国民(現地人)の雇用確保のため、自国民を使うよう法律が作られている国がほとんどです。

労働VISAの取得は国によって難易度が異なりますが、先進国で働くために自力で取得するためには学歴、語学力、職歴からスクリーニングにかけられます。

申請した際にその国が必要なスキルを持つ人間にだけ労働VISAが与えられると考えて良いでしょう。

つまり、ここでふるいにかけられてしまっては、働きたくても労働VISAがないために働くことができないということです。

よって以下は取得が難しい労働VISAがなくても働ける少し邪道な方法についてお話しします。

4. 30歳までならワーホリでとりあえず一年間は働ける

日本国籍の所有者は2017年現在、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港 、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペインの計18カ国のワーキングホリデーVISAを取得できます。

>>>参考:ワーキングホリデー協定国(ビザ情報) | 日本ワーキング・ホリデー協会

30歳くらいまでの年齢制限がありますが、このVISAがあれば1年くらいはその国に滞在し労働することが許可されています。

とはいえ現地の語学能力が高くない場合は農園や清掃などのブルーカラーの仕事しか見つからずあまり語学力も上がらず、継続できる仕事を見つけることは困難なためそのまま帰国することになります。

とはいえ、一年間は海外で働くことができます。

語学力がある場合はホワイトカラーの仕事につけ、そのまま企業が労働VISAを発行できるようにしてくれることもあるようです。

5. 現地人と結婚して永住権を取得し、現地人として現地で仕事を探す

永住権を手にいれるのに最も手取り早いのが働きたい国の現地人と結婚することです。

なぜなら結婚さえすれば永住権が無条件でもらえるためです。

永住権さえあれば現地人と待遇は変わりませんから、現地人と同様に仕事を探すことができます。

とはいえ、その現地語の能力が高くないといけませんが、現地人が結婚相手になれば自ずと言語能力は磨かれていくのでとりあえず問題はありません。

海外でもコネで仕事が決まることが多くあります。よって配偶者がいれば、配偶者のコネで仕事が見つかる可能性も大きいです。

日本では見慣れないかもしれませんが、移民の多い国では現地人とさまざまな国の人間が結婚することは日常茶飯事で、ハーフ・クオーターの子どもはざらにいます。

しかし、一生をその現地で過ごす覚悟は必要です。

6. 投資家枠で永住権を取得し、現地人として現地で仕事を探す

もし余裕財産があるのであれば投資家枠での永住権取得をオススメします。

その国に資産またはその国の国債を保持していれば永住できる権利を与えられるというものです。

例えばフィリピンであれば500万円程度の不動産、ハンガリーであれば3500万円程度の5年ものの国債、オーストラリアであれば5億円程度の投資、すなわち国債または株の保持をすることで発行されます。

フィリピンは破格ですし、ハンガリーは5年ものの国債のため5年後に売却すれば大きな負担にはなりません。

しかもハンガリーはEU圏内にあるため、ハンガリーの永住権を持っていればEU圏内で仕事をすることが可能です。

オーストラリアは二つの国に比べるとハードルは高いですが、治安と国のサービスを考えればおすすめです。

現地に永久に留まる必要はないのでフレキシブルに人生設計ができるため、財産があるのであればかなりおすすめです。

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7. 起業をするバイタリティがあるのであれば断然オランダがおすすめ

あまり知られていませんが、オランダでは日本人が起業をすると困難な手続きなしに、要するにVISAがなくても居住が許されている国です。

なんと歴史の授業で習う条約である「日蘭友好通商協定」通称「日蘭条約」または「日蘭協定」が結ばれているためです。

オランダで起業とは、個人事業、2名以上で行う合同会社、有限会社、株式会社、非営利団体や日本における既存企業の支店も含まれるため、かなり幅広いビジネスが可能となっています。

この日蘭条約の優遇措置を利用して移住を希望する日本人のほとんどは個人事業主すなわちフリーランスでの起業としての申請を選びます。

移民局で求められるのは、自分の事業に一人当たりで最低でも50万円程度の投資をすることです。

かなりハードルが低いことがお分かりでしょう。

8.過酷な状況にも乗り越えられるのであれば海外青年協力隊

いろいろな場所に張り紙がしてある海外青年協力隊の募集要項。

意外かもしれませんが応募資格は39歳までです。

青年海外協力隊は技術・知識や経験を開発途上国の人々のためにいかしたい人を派遣するJICAの事業の一つで、募集される職種は約120種類で受入国からの要請に基づいて派遣されます。

求められる技術、知識や経験、免許や資格などはそれぞれの要請により異なります。

この120種類の職種のいずれかの経験が必要です。

渡航費、日当、生活費はJICAから支給されるためほぼ仕事といってよいものでしょう。

ただし、インフラが不安定、治安も良いとは限らない本当の発展途上国に派遣されるため、相当過酷な生活は覚悟しなければなりません。

加えてかなりニッチな仕事なため、帰国しても再就職先は保証されていません

むしろ海外青年協力隊に入る前にどこか転職先を見つけて行くべきと言われているようです。

職種によって倍率は全く異なり、人気のない職種だと0.5倍、人気のある職種だと10倍を超えます。

毎年倍率は変わるようなので参考までにJICAのHPを確認するとよいでしょう。

海外で働く方法はいろいろある。諦めずにチャレンジを!

これまでお話ししたように現在はさまざまな形で海外で働くことが可能となっています。

労働VISAを取得して働くだけが可能な道ではありません。

興味が少しでもあればインターネットで求人を探してみてください。

これまでの社会人での経験が役に立ち、意外な道筋で海外で働くことが可能となるかもしれません。

 
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あなたが海外で働くことができますように。

この記事を書いた人:アテナミ
大学院を卒業後、一部上場企業である総合食品メーカーに入社、3年後に大手飲料メーカーに転職。就職活動ライターとしてワンキャリアをはじめとしたweb媒体にて執筆中。趣味は食べ歩き。

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