英語力を活かし、正社員として転職して活躍できる狙い目の業種一覧

英語力を活かして転職!正社員で活躍できる業種は? 海外で働く

一般的に英語力の高い人は転職に有利と言われています。

英学力は明確かつ具体的なスキルであるため、自らの能力をアピールする有力な材料になることは間違いありません!

「TOEIC○○○点以上」という条件で正社員の求人募集も数多くあります。

ただし、“英語力がすべて”ではありません。もしそうであれば、米国人や英国人は就職で苦労しないはずですよね。

英語力の高い人が、より有利な条件での良い転職先を見つけるためには、英語力の価値を過大または過少ではなく適正に評価することが大切です。

英語力を活かして正社員として転職するには、どんな業種が狙い目なのか。どんな方法で転職先を探せばいいのか、転職成功のポイントを紹介します。


1.英語力が転職に必須の業種

まずは英語力が必須。ビジネス英会話や英語でのビジネス文書が読み書きできないと話にならないレベルの業種です。

(1)通訳・翻訳・語学教育

当たり前ですが、英語の通訳、翻訳、教育に携わる人には高度な英語力が必要です。

ただし英語ができるだけでは一般の米国人や英国人と変わりません。見逃されがちですが、日本語の能力も重要です。

さらに仕事で使うとなると、ビジネスなどの専門知識や教育技術などのスキルも求められます。

(2)国際機関

国連(UN)や国際通貨基金(IMF)などの国際機関の公用語には必ず英語が含まれています。フランス語やスペイン語もかなり使われますが英語にはかないません。

国際機関で働きたい人には、「TOEIC900点なので英語が苦手です。」という言い方が嫌味にならないくらいの英語力が求められます。

(3)外資系企業

外資系企業では日本法人や在日支店でも多くの外国人が働いています。このため社内では英語が公用語になるケースも少なくありません。

ただし日本で営業する以上は完全に日本語を排除できないため、英語しか使わないということはありません。

(4)商社

海外企業との取引が日常的に行われる商社では、言うまでもなく英語力が求められます。

新入社員には一般企業よりも手厚い英語研修の機会が与えられます。

外部の専門家に英語の通訳や翻訳を依頼することはほとんどありません。

(5)航空会社・空港の管制官

航空会社でも母国語の次に重視される言語は英語です。

英語は航空業界の公用語になっています。日本国内でも機長と管制官は英語で交信します。

日本の国内線の客室乗務員も英会話の訓練を受けています。

(6)ホテル

ホテルの従業員にも英語力は欠かせません。

一流ホテルの幹部社員、レセプション、コンシェルジュなどは英語を流暢に話せることが求められます。

最近では下町の格安旅館でも外国人宿泊者が増えており、英語の必要性が高まっています。

インバウンド効果によって、英語以外の言語、主に中国語会話などの需要も高まっています。

(7)旅行代理店

日本人旅行客の航空チケット、ホテルなどを手配する旅行代理店では英語が日常的に使われます。

言うまでもなくツアー客の添乗員にとっても英語は極めて重要なツールになります。

最近では訪日外国人の案内のために英語を使う機会も増えています。

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2.英語力を活かせる業種

次は、英語力があるとかなり有利な業種。なくても大丈夫ですが、英語力を武器にいい条件の転職をすることが可能。

(1)大手金融機関

金融業界はグローバル化が進んでいるため、大手金融機関では英語を使う機会が増えています。

競争相手も欧米の金融機関になることが多く、良くも悪くも日本の常識におさまらない仕事が増加しています。

(2)広告・メディア企業

大手広告代理店やメディア企業には海外の情報を得たり逆に海外へ情報を発信したりすることが求められるため、英語を始めとする外国語を必要とする場面が多々あります。

またコンテンツの販路は海外にも広がっており、報道や制作だけでなく営業でも英語を使う機会が増えています。

(3)メーカー

メーカーも規模が拡大すれば必然的に海外へ進出していきます。

海外で何万人もの労働者を採用している大企業も珍しくありません。国内製品の輸出、海外拠点への赴任などで海外へ行く人が増えており、英語を必要とする場面も増加しています。

(4)小売業

小売業は地域密着型のビジネスなので、従来は輸入品の調達業務を除きあまり英語を必要としませんでした。

しかし最近では訪日外国人が増加しているほか、日本のコンビニやスーパーなどのビジネスモデル自体を海外へ輸出するケースも増えており、英語の必要性が高まっています。

(5)飲食業

小売業と同様に飲食業も訪日外国人への対応や海外進出の機会が増加しています。すでに大都市の店舗では、オーダー受付や料金支払などに関する簡単な英語を使うことは当たり前になりつつあります。

(6)建設・不動産

建設・不動産業も典型的な内需型産業ですが、人口減少や公共工事の縮小が続く中で海外に活路を求める動きが強まっています。

大手ゼネコンが海外で大規模な宅地開発プロジェクトや道路・橋梁工事などを受託するケースが多くなり、さまざまな分野で英語を使う機会が増えています。

(7)鉄道・バス・タクシー

小売・飲食業と同様に旅客運送業でも外国人客と接する機会が多くなっています。

また最近では、鉄道・バスの車両と運行サービスをパッケージで輸出するビジネスが拡大しています。こうした面からも英語の必要性が高まっています。

(8)大学・学校

外国人居住者が増加する中で、学校では生徒や保護者とのコミュニケーションに英語を用いることも珍しくありません。

多数の留学生が在籍する大学や外国人比率の高い公立学校では、英語を始めとする外国語でのコミュニケーションが欠かせなくなっています。

(9)官公庁

これまでは外務省を始め外国や国際機関との折衝が多い職場を除けば、公務員が英語を必要とする機会は限られていました。

しかし最近では、外国人居住者や観光客の増加や企業の海外進出強化などに伴い多くの職場で英語を使う機会が増加しています。

英語力は転職にどのくらい有利か

英語力は多くの職場で必要とされており、転職市場において“英語ができる人”の評価が相対的に高いことは間違いありません。

ただし、“英語ができる”ことの意味や重要性は、組織により異なります。

(1)高度な英語力が武器になる職場

国際機関では英語ができて当然なため、ネイティブ・スピーカーがストレスなく会話できるレベルの英語力が求められます。

日本人としては不愉快な気もしますが、英語力は中央官庁などの出向者ではないプロパー職員の出世にかなり影響します。

外資系企業、商社、旅行・宿泊業では英語が公用語や標準語となるケースが多いため、通訳や翻訳を介さずビジネスを進められる英語力が必要です。

もっとも、こうした企業では仕事に必要な意思疎通を図れれば構わないため、流暢に英語を話すことは求められません。Japanese Englishでも仕事ができれば良いのです。

(2)英語力が付加価値に過ぎない職場

多くのメーカーや小売・飲食などのサービス業では、必要最低限の英語力で足ります。

例えばラーメン店では、客数、麺の種類・量・固さ、スープの種類、背脂・ニンニクなどのトッピングの有無を確認できれば店も客も困りません。そもそも日本人客でもほとんど話さないので高度な英語力は不要です。

メーカーの場合はもう少し会話を要しますが、それでも一番求められることは商品・製品に対する知識や技術力です。

実際に商品を前にしたり工場のラインに立ったりすれば、十分に会話できなくても概ね重要なことは伝えられます。

海外へ人材を派遣するときも仕事の能力を基準に選任します。語学力は二の次です。

(3)英語力プラス企画力が評価される職場

英語力を“nice to have”の付加価値と位置付けている(2)の職場でも、高度な英語力は大きな武器になります。

英語が苦手な大多数の人たちのコミュニケーション力の向上に役立つ仕事には、すごく大きなニーズがあります。

職場により必要最低限の英語は異なりますが、それを的確に把握した上で、単語帳、英会話マニュアル、顧客向け英文パネルを作成するなどの企画力や実行力があれば、非常に重要な戦力として認められます。

契約書や製品マニュアルの起案などかなり高いレベルの英語力を要する仕事でも、商品やサービス内容などを踏まえ目的に即したものに仕上げる企画力が不可欠です。

(4)異文化体験が評価される職場

とくに海外進出を始めたばかりの企業や検討中の会社では、コミュニケーション手段として英語を身に着けていることだけではなく、海外で生活し異文化に接した経験が評価されることもあります。

日本の常識が海外の非常識ということもありますので、そうした点を理解し商品やサービスの改善提案を行う能力が求められる場合も少なくありません。


英語力を活かして正社員として転職するには?

求人サイトで「英語」の項目にチェックして検索すればある程度、英語力を必要としている企業かどうかはわかります。

ただし、業務の中でどの程度、英語を使う機会があるのか?ということまではなかなかわかりません。

単に英語ができる優秀な人材と見なされる、といったレベルから、毎日英語での会話や英語での文書作成が必要なレベルまで。

これを個人の力で探して検討してまわることは大変な手間がかかります。

また、普通の転職サイトなどでは、特別な語学スキルが必要といった特殊な仕事の求人は、一般に非公開の案件も多く、ますますそういった情報にアクセスするのは難しいのが実情です。

英語力を活かしてキチンと正社員として転職したいという人は、グローバル企業や海外法人、外資系企業などに強い転職エージェントを利用するのがお勧めの方法です。

特にグローバル企業の求人を多数抱えている転職サービスを紹介します。

 

1. ビズリーチ

サイトに登録すると人材を探している企業の人事担当者や転職エージェントからのスカウトメールが届きます。

特に英語ができる人材はニーズが高く、年収1000万円以上の求人も多数。全体では5,000件以上の1000万円超え求人があります。
選ばれた人だけの会員制転職サイト BIZREACH

本気で高収入を目指す、あるいはいま500万円以上の報酬を得ていてさらにキャリアップを考えている人は、メルアドを入力して、その後にレジュメを登録すればOK。。

しっかり高待遇の正社員として英語を活かして活躍出来る場所へ向かっていきましょう。

ビズリーチについての詳しい説明は、
海外希望者求む! 優秀な人材を年収アップでスカウトする企業の狙いとは?

2. リクルートエージェント

リクルートの転職エージェントです。

さすがに業界最大手だけあって非公開求人数約10万件という数字は圧倒的。特に優良な転職案件は非公開となっていることが多く、意外な有名企業の求人も多数あります。

これまで約32万人以上の転職実績のうち61%が年収アップに成功しています。

また、全国16箇所に拠点があるため、地方で転職活動する人は利用しやすいです。

英語力を活かして転職したいけど、まずどこにしようか迷っている…という人にオススメです。

>>>リクルートエージェント

リクルートエージェント

 

3. JACリクルートメント

外資系や海外進出企業への転職に強い転職エージェント。東証一部上場企業です。

海外で、あるいは海外と関わって働きたいグローバル志向の人には特におすすめ。

国内の営業所は東京と大阪のみですが、世界の8カ国に拠点を持っており、まさにグローバルに活躍したい人のための求人案件を数多く持っているのが強みです。

>>>海外事業関連の転職はJAC Recruitment


 

英語力を活かして転職したいといった明確な目的があり、TOEIC○○○点とはっきりしている場合は、転職エージェントもピッタリの案件を探しやすいです。


企業の採用担当者は英語力をどこまで見ているのか?

こうした英語力を活かせた仕事をする場合、TOEICでいうと何点くらいのレベルになるのでしょうか?

英語力をいかした仕事に転職したい、あるいは更に英語力を磨ける仕事につきたいという場合はどんな仕事を選べばいいのでしょうか。

英語力をいかすといっても、英語を使って海外とやり取りすることが時々ある程度なのか、上司が外国人で毎日のコミュニケーションが英語なのか、そのレベルは様々です。

当然ですが海外とのやり取りがほとんどないような企業では、英語力は特段に評価されません。

また、ある程度以上に英語ができる人はそういった会社に転職したいとも思わないでしょうから、ここではある程度英語を使う企業についてみていきます。

2005~2013年5月末現在の英語力が必要な求人の割合は、2011年まで上昇を続けましたが、2012年に微減、2013年5月末現在もほぼ横ばいとなっています。

初級レベル(簡単な読み書きや会話ができる)は2011年が58.9%、2012年は56.3%、2013年5月末現在は55.6%となっています。

上級レベル(ビジネスにおける商談・交渉ができる)は2011年が28.6%、2012年は26.7%、2013年5月末現在は26.9%となっています。
引用:グローバル採用の実態調査2013 転職に「英語力」は必要?/DODA(デューダ)

一般的にそこそこ英語ができるというレベルとしてはTOEIC700点、かなり英語ができる人とみられるには上記の上級レベル(ビジネスにおける商談・交渉ができる)でTOEIC800点といわれています。

TOEICの受験者全体の平均点は500点前後なので、800点というのはかなり少数の英語ができる人です。

日系企業の海外部門海外との交渉や時々の海外出張あり)ではTOEIC700点以上が目安とされています。

大企業では、まず日本語で仕事が出来る人かどうかが重要で、入社してからの英語研修で英語力を向上させながら仕事を進めていくという場合も多いです。

その場合は、転職時の英語力がそこまで重視されないこともあります。

業務の多くを英語で行うような外資系企業では、750~850点程度で業務に支障がないレベルと見られます。

海外と頻繁に業務のやりとりをしたり、日本語がほとんどしゃべれないスタッフと日常的に仕事をしようとするにはこのくらいの英語力が必要です。

もちろん外資系企業であっても日本国内だけで自分の業務が完了するような場合は、それほど英語力を求められません。

エンジニアのように知識重視の職種の場合は、外資系企業でも500点に満たない人がいるということもあります。

企業は転職者の英語力をどこまで見ているのか

転職する際の履歴書でTOEICの点数を記載する人が多いかと思いますが、その点数が高いことは転職でどのくらい有利になるのでしょうか?

結論からいうと、英語力はあくまでプラスアルファの判断基準であって、その点数を重視して採用するという企業は少ないです。

なぜなら、企業は、英語力=仕事力というわけではない、と認識しているからです。

もしあなたが採用する側だったら、「英語力は高いが仕事の成果が低い人」と「英語力は低いが仕事の成果が高い人」のどちらを採用したいと思うでしょうか。

英語はスキルの一つで、その人の基本的な仕事の能力とは直接関係ないものなのです。

数年前までは英語力を第一の条件にしていたような企業も、その基準で採用した人に仕事をやらせてみたら全然使えない人材だった…というようなことが頻発し、現在では、英語力よりも、職務遂行能力の方がより求められる傾向にあります。

もちろん業界や職種によってはある程度の英語力を必須条件としている場合もありますので、その場合はTOEICの点数が高いことが有利になるというよりも、当たり前の条件として見られます。

先に説明したように、日系企業の海外部門や、多国籍の同僚で構成されている外資系企業などはその傾向が強くなります。

業務の大半を英語で行うという仕事の場合は英語で最低限のコミュニケーションを取れることが求められますので、英語で仕事を進めることができる力はそもそもの前提条件となります。

英語が本当に必要な業務の募集の場合は、求人の応募要項にTOEIC◯◯点以上、と指定されていることも多いです。

それをクリアした上で、英語はあくまで道具・スキルの一つでしかないということを忘れないでください。

転職の面接では、英語力自体よりも、その英語力を使って何ができるのか、何がしたいのかという点を伝えられるようにしましょう。


英語力のアピール方法

一般的にTOEIC700点以上から、英語ができる人としてアピールできると言われています。しかし、英語力のみの主張は先に述べたように、思ったより評価されない場合もあります。

英語力自体のアピールではなく、異文化を受け入れる柔軟性があることや、コミュニケーション能力が高いという視点で伝え方を変えることもできるので工夫が必要です。

英語力があるかどうかという事実は、履歴書のTOEIC点数さえ見れば企業側はある程度判断できてしまいます。

企業が知りたいのは、履歴書の数字では読み取れないあなた自身の経験や強み、考え方なのです。

もちろん、ある程度の英語力は強みとして伝えることはできますが、企業側としては英語力が高いから採用したいということにはなりません。

英語力と同じく、留学などの海外経験も同様のことが言えます。

転職者は、英語力や海外経験という事実を強みとして伝えてしまうことも多いですが、企業側はその事実ではなく、そこから本人が何を考え、どう行動したかという中身を重視します。

数年前までは、海外経験がある、英語力が高いということ自体が珍しいと思われていましたが、急速なグローバル化でその貴重性は薄まっています。

とはいえ、同じ英語が出来るのでも、日本にしか住んだことがなく海外へは旅行で行ったことはあるという程度の人と、海外での長期の留学やインターンの経験がある人とでは、企業側の見る目が違うのも事実です。

しかしそれは英語力に確証が出来るからではなく、海外でのなんらかの経験を買っているのです。

近年、英語力が必要とされる求人は増えてきていますが、英語力だけを武器に転職活動をすると予想外に評価されないこともあります。

英語はあくまで道具です。その道具が使える部署ならどこでもいいということではなく、どんな環境で、どんなことをしたいのかというご自身の軸を整理しておくことが重要です。

英語力があれば今後も大丈夫か?

多くの職場において、英語力はビジネス上のツールに過ぎません。その点ではパソコンや携帯電話と同じです。いずれ高性能で安価な自動翻訳機が開発されれば、英語力はほとんど武器になりません。

また、日本社会の国際化が進むほど英語力の相対的な重要性は低下し、営業力、技術力、企画力、管理力など仕事の本質的な能力が厳しく問われるようになります。

こうした傾向は、多くの外国人観光客が店員の英語力を気にすることなく、安くて美味しい飲食店を訪ねていることを見れば明らかです。

英語が得意な人に求められることは、海外生活や外国人との接触を通じ培われた“教養”です。

異文化に対する理解やそれを踏まえた日本文化に対する造詣を深め、日本人と外国人の双方から尊敬されることです。

そうすればビジネスでの信頼も高まり、より望ましい職場へステップアップする道も拓けます。“英語力の裏にあるもの”を試されていることを肝に銘じましょう。

面接などでこれまでの仕事の実績をアピールし、英語力がそれほどでもという人は「英語力はこれからさらに伸ばしていきます!」といった熱意が伝わるかどうかが大切です。

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