50代で転職を成功させるために押さえておくべき7つのステップ

50代 転職を成功させるポイント 50代

一昔前の50代サラリーマンの転職といえば、30数年間勤めた会社を辞めた後の余生を過ごすところを選ぶものでした。

いまでも一つの会社での仕事を成しとげた後に、第二の人生を送る場として再就職先を探す人もいます。

しかしいまや多くの人が長寿化や年金支給額の削減などをにらみ「完全リタイア前にもうひと働きしたい」という思いで転職先を探しています。

50代の転職は新卒採用などと比べ、個人の置かれた状況や条件が多様なため、自らの希望や制約をよく考えて探すことが大切です。

ここでは50代の転職を成功させるためのポイントをステップ順に紹介します。


[ INDEX ] この記事の目次

50歳でいまから転職すべきか?転職できるのか?を考える

50歳は、転職を考える上でもっとも微妙な年齢です。

定年まで10年ですが、年金支給開始年齢の引き上げ目途とされる70歳までは20年あります。

いまの職場に大きな不満や不安もなければ、定年まで勤め上げることが得策でしょう。

しかし、60歳から70歳までの収入が心配だとか、60歳まで職場にいられない可能性があるという人は、いまから転職を考えるべきかもしれません。

50歳からの転職には、さまざまな検討要素と可能性があります。

選択肢としては、以下の3つに大別されます。

  1. 定年まで勤め上げる
  2. すぐに転職する
  3. いずれ転職する(かもしれない)

どれを選ぶかはその人次第ですが、自分なりの判断基準や優先順位を明確にすることが大切です。

もっとも避けるべきことは、自分の考えを十分に整理せず、なりゆきで勤め続けることです。

漠然と定年まで勤務することを前提にしていても、会社の経営悪化により50代中盤でリストラされる恐れもあります。

そうなったときに慌てないよう準備することも大切です。

かつて転職は若ければ若いほど有利であると言われていましたが、現在ではベテランと呼ばれる50代転職者のニーズも増えつつあります。

その理由として、少子化に伴い労働者数が年々減少傾向にあり、多くの企業で人手不足に陥りがちであることが挙げられます。

その他にも、スタートアップ企業で経営陣が若手ばかりの場合、会社の重要なセクションにベテランを起用したい場合などにも50代の採用を検討するでしょう。

中小・零細企業で、大企業の品質管理やマネジメント能力を期待して50代のベテランを採用するケースもあります。

実際に50代で転職に踏み切り、成功させている人は増加しています。

そんなベテランの募集をかける企業の多くでは、50代ならではの人脈や経験値・実績、風格が求められます。

あなたがそれを持ち合わせていれば、転職成功は決して難しいものではありません。

スポンサードリンク

ステップ1:転職を決める前に検討すべきこと

1. 職場・仕事事情

まずは現在の仕事と職場の状況の把握です。

50歳からの転職 検討すべきこと

(1)現職のポジション・タイトル

現職のポジションやタイトルは、転職する上で非常に重要な検討要素になります。

当然ながらエリート、出世頭と目される人の方が選択の幅は広がります。

あまり出世していない人は、スペシャリティのアピール方法を考えるべきです。

(2)スキル・ノウハウ

今まで培ってきたスキル・ノウハウを整理することも大切です。

その際に大事なことは、語学、簿記、労務管理、プログラミングなど分かりやすいことではなく、企画力、交渉力、忍耐力など抽象的に捉えられがちな能力を客観的な事実を基に説明できるようにすることです。

全国で売上高が最下位だった営業所を、自分の創意工夫と努力によりトップ10の常連にしたといったことを具体的に示せることが求められます。

(3)経験

50歳以上の人の場合、成功体験よりも失敗や苦難を乗り越えた経験の方が重視されます。

倒産した会社の残務整理をやり切ったとか、不良品のリコール責任者として商品回収に奔走したとかの経験が評価されます。

(4)人脈

人脈の棚卸も重要です。

単に知り合い、顔見知りといった人は、ここでいう人脈には当たりません。

  • 仕事を紹介してくれる
  • 顧客になってくれる
  • 一緒に商売を始められる

といった人とのつながりが人脈であり、そうした人たちを整理しましょう。

(5)現職企業の経営状態

50歳は、定年を目前に控えた年齢です。

一般的には「定年まで勤め上げる」という選択肢が最優先で検討されます。

しかし経営状態が悪化している(そのリスクが大きい)企業であれば、十分な退職金が支給される段階で辞める方が無難かもしれません。

(6)現職業界の将来見通し

最近では日銀のマイナス金利政策の影響で、貸出と預金の利ザヤをほとんど稼げなくなった地方銀行の将来性を心配する声が多く聞かれます。

このように10年後を展望したときに明るい見通しが立たない業界で働いている人は、早めに異業種へ転職することも検討すべきです。

2. プライベート事情

年収1000万円 戦略を立てる
転職すべきかどうかは、自身や家庭の状況も大きく関わってきます。

(1)金融資産

転職に当たって真っ先に把握すべきことは、金融資産の状況です。

資産に余裕があれば、転職先の選択肢も広まります。

(2)住宅・不動産

  • 住宅のランニングコスト(家賃や持ち家の修繕費など)
  • 持ち家の資産価値
  • 投資用不動産の収支状況
  • 市場価値

を確認して資産余力を把握することも大事です。

不動産の評価額は「絵に描いた餅」なので、売却しても評価額の70%程度のお金しか残らないと考えるべきです。

(3)年金

公的年金、企業年金、個人年金を合わせて「何時から何円もらえるか」を確認することも重要です。

60歳からの年金で悠々自適の暮らしができるのであれば、50歳からは収入よりもやりがいを重視した仕事選びができます。

逆に年金収入があまり見込めないのであれば、とにかく長く多く稼ぐことを考えなければなりません。

(4)負債

一番多いのは住宅ローンだと思いますが、他にも教育ローン、自動車ローン、消費者ローンなどを抱えている人もいるでしょう。

50歳で1000万円単位の負債を抱えていると、退職金が1円も残らない可能性があります。

(5)扶養家族

子どもが巣立つ一方で親が亡くなり配偶者にも収入があるという人であれば、自分一人の食い扶持を確保できれば問題ありません。

逆に多くの扶養家族を抱えていれば、1円でも多く稼げる仕事を選ばざるを得ません。

(6)要介護家族

介護を要する家族がいれば、選択できる仕事の幅も狭まります。

今の職場で仕事と介護を両立できていれば、転職は無謀なチャレンジになる恐れがあります。

そうでなければ、仕事と介護のバランスのとり方を整理して転職先を探すことが重要です。

(7)家族の資産

配偶者が資産家の子孫であれば、多額の遺産を期待できるかもしれません。

そこまででなくても共働きであれば、数千万円の資産を持っていてもおかしくないでしょう。

(8)家族の所得

配偶者や子供の収入があれば、自分が無職になっても生活に困らないかもしれません。

家計全体で生活に必要な最低限の収入を見極めることも、転職先の選択肢の幅を広げる上で重要になります。

3. 社会情勢

そして最後は、これからの世の中の状況がどうなっていくかです。

社会情勢
自分の仕事や家庭がどう巻き込まれていくのかを、ある程度予測して将来のプランを考える必要があります。

(1)少子高齢化

少子化に伴う若者の減少と高齢者の増加は構造的な問題であり、短期的に解消されることはありません。

このため、高齢者が若年労働力不足を補う必要性が強まります。

(2)国・年金財政の悪化

国や年金基金の財政悪化の流れも止まりません。

公的扶助や年金給付額が減ることはあっても、増えることはないと考えるべきです。

(3)IT化の進展

IT化の進展により人が行っている仕事の相当部分が、機械に置き換わります。

少子化、人口減少による人手不足とIT化による省力化のせめぎ合いになります。

(4)国際化の進展

国際化のスピードが緩むことは、まず考えられません。

労働市場では、外国人を積極的に受け入れるように変わる可能性があります。

その結果、中高年の仕事が奪われる恐れがある一方、インバウンド需要の増加により規模が拡大する業種・企業が生まれることも考えられます。

ステップ2:「転職成功」の定義の明確化

では50代での転職は、なにをもって成功といえるのでしょうか?

まずその条件から見ていきましょう。

50代 転職成功の定義

1. 年収アップ

一番わかりやすい成功の定義は「年収アップ」でしょう。

年収が増える案件以外には応募しないという線引きをすれば、転職方針や戦略を整理しやすくなります。

2. 長期雇用の確保

リストラやそれに近い肩たたきで転職せざるを得ない場合は、「長期雇用の確保」も重要な成功要素になるはずです。

定年の年齢や再雇用の確認が重要です。

3. 社会的地位の維持

有名大企業や官公庁に勤めている人の中には、社会的地位にこだわる人もいるでしょう。

その場合は、大企業や公的法人の非常勤役員も有力な転身先となります。

4. 人間関係の整理

激しい出世競争に敗れた人や大きな精神的ストレスを抱えている人の場合は、異なる業界、組織で人間関係をリセットすることが最大の転職目的になるかもしれません。

5. やりがいの実現

子どもが巣立ったのでやりたい仕事をしたいという人であれば、自分の興味のある仕事など希望の職に就ければ成功した転職と言えるでしょう。

6. ワークライフバランスの実現

30年以上のサラリーマン生活で「勤続疲労」を感じている人介護などの事情から勤務時間を抑制したい人にとっては、ワークライフバランスの実現が転職の最大の成功要素になります。


ステップ3:「最低条件」の明確化

転職するときに、これだけは妥協できない!という線引きをどこでするかは非常に大切です。

50代転職 最低条件

1. 収入

大企業サラリーマンであれば転職により年収ダウンになる可能性が大いにあります。

どこまで収入減に耐えられるかという点を明確にすることが重要です。

2. 雇用期間

福利厚生の充実した企業に勤めていれば、定年延長や再雇用で65歳まで働くことが可能です。

中小・ベンチャー企業へ転職する場合は、雇用条件が整っていないこともあるため考慮することが大切です。

3. 地位

地位に対するこだわりが強い人は、転職先の社会的位置づけ(上場企業、年商1000億円超など)やポスト(役員、部長など)の最低基準を整理しておきましょう。

4. 仕事内容

今さら現場仕事はやりたくない、今までのキャリアを活かして働きたいという人や、逆に開発現場で働きたい、管理職ではなく営業の第一線に復帰したいという人は、求める仕事内容を明確にすることが大切です。

5. 勤務時間

早朝、深夜、休日勤務や長時間労働を避けたいのであれば、その点を明らかにすることが重要です。

自分自身の体力・体調も考え、無理なく働けるスタイルを考えましょう。

6. 勤務地

海外も含め転勤・単身赴任を受け入れるか否か重要なポイントになります。

自宅通勤を必須要件とする場合は、通勤可能圏を整理することが大切です。


ステップ4:転職先の検討

それでは、具体的にどのような転職先が考えられるか、見てみましょう。

50歳からの転職 転職先

1.子会社・関連会社

もっとも一般的な転職先は子会社・関連会社への転籍です。

転職時にポスト、給与、在籍年数がすべて見えているためチャレンジングな気持ちにはなれませんが、安定度は高いので収入の見通しを立てやすいというメリットがあります。

2.天下り先

官民問わず天下り先は減っている上に、待遇も悪化傾向にあります。

しかし転職時に、待遇や在籍年数が約束されている場合が多いため、安定度は高いといえます。

3.縁故企業

個人的な人脈で転職する人もいます。

親や親類の企業、友人・知人が経営する企業、前職企業の取引先などが考えられます。

縁故企業へ転職する際には、事前に条件確認をしっかり行うことが大切です。

信頼関係だけで転職すると後悔することになりかねません。

4.一般企業

50歳でも何の縁もない企業へ転職する人は大勢います。

非正規雇用を厭わなければ、転職先は無数にあります。

正社員でも待遇に関する強いこだわりがなければ、転職先は少なくありません。

とくにベンチャー企業は、経験を積んだ中高年者を必要としています。

転職サイトには50代向け特集などもありますので、まずは代表的な転職サイトに登録して見ましょう。
>>>リクルートが運営するリクナビNEXTについて
>>>DODAの転職サイト
>>>年収600万円以上の人には、ビズリーチ

5.非営利団体・NPO

非営利団体やNPOも、高い給与を求めなければ採用されやすいはずです。

ただし民間企業以上に意欲を問われるため、興味を持てない分野であれば転職すべきではありません。

6.Uターン、Iターン就職

多くの地方自治体がUターン、Iターン転職を活発化しています。

居住地、仕事内容、給与などの面で選択の幅を広げられれば、転職先を見つけやすいのではないでしょうか。

7.独立・自営

(1)前職からの独立

自営の中で一番成功する確率が高いのは、前職からの独立です。

基本的に仕事内容の面では大きな変化がありません。

ただし、営業活動には苦労する可能性があります。

周到な根回しをしないと前職から「干される」ので注意しましょう。

(2)店舗経営

多少の元手があれば誰でも簡単に店舗経営を始められます。

しかし、事業として軌道に乗せられる人は限られます。

「武士の商法(特権を失った人が慣れない商売に手を出して失敗する)」に陥る人が多いので気をつけましょう。

(3)フランチャイジー経営

経営の安定度という意味では、個人で店舗経営に乗り出すよりもメリットがあります。

ただしフランチャージ―経営は、営業時間や販売商品などに関する本部の縛りがきつくブラック企業状態に陥るリスクがあります。

(4)フリーランス

ITエンジニア、ライターなどのフリーランスは誰でも簡単になれます。

ただし、儲けられる人は限られます。

ITエンジニアの場合は比較的簡単に仕事を見つけられますが、毎日同じ職場に通勤することになり実質的にサラリーマンと変わらない可能性があります。

(5)士業開業

  • 税理士
  • 社会保険労務士
  • 司法書士
  • 行政書士

などの資格を取得して開業する手もあります。

ただし士業は構造的に供給過多になっているため、資格を取得しても顧客がまったく寄りつかない恐れがあります。

単に資格を持っているというだけでなく、営業力が重要です。

(6)資産運用業

不動産、株式、FX、仮想通貨などの資産運用を生業にする手もあります。

研究に研究を重ね運用商品や手法を絞って投資すれば、成功する確率も低くありませんが絶対もうかるという保証はありません。

資金的なリスクをとれる人でなければ、手を出すべきではありません。

ステップ5:「情報入手ルート」の整理

50代で転職先を探すとなると、若い人とは利用できる転職サイトにも違いがあります。

どんなところで求人情報を得るのかを見ていきましょう。

50代転職 情報入手ルート

1. 現職企業の転職相談窓口

大企業の場合、もっとも一般的な情報源は人事部などに設置されている転職相談窓口です。

こうした窓口はほとんどの会社に設置されています。

2. 現職企業の上司・同僚

一番身近で信頼できる情報源は、現職企業の上司・同僚です。

業界内での転職を前提とすれば、転職先の情報を多く持っている頼りになる存在です。

3. 現職企業の取引先

現職企業の取引先から声がかかることもあります。

その場合、相手が個人の能力と会社の看板のどちらを評価しているか見極めることが大事です。

後者の場合は注意が必要です。

4. 友人・知人

友人・知人の紹介の場合、とくに異業種へのスカウトには慎重な対応が求められます。

しっかりした業務運営体制やビジネスプランがない中で誘われている恐れがあります。

5. 親類・縁者

親類・縁者から寄せられる転職情報は注意が必要な時もあります。

経営状態が悪化した同族企業や個人事業の支援要請を目的とするケースも稀にあります。

6. 人材紹介会社

大手人材紹介会社には多くの転職情報がストックされています。

マクロ動向や自分に対する一般的な評価を把握する上で大いに活用できます。

7. 転職サイト

いきなり人材紹介会社の門を叩くのは気が引けるという人は、まず転職サイトで情報収集するとよいでしょう。

年齢、職歴、学歴などの条件を設定して求人案件を検索できます。

8. サーチファーム

人材紹介会社の中には、50代前後のハイクラス人材に特化した会社もあります。

とくにスカウトを本業とするサーチファームには好待遇案件が多く集まっています。

9. ハローワーク

求人情報の量では、ハローワークが最大です。

とくに田舎へのUターン、Iターンを考えている人にとっては、重要な情報源となります。

ただエグゼクティブ求人は取り扱いが少ないため、募集内容はしっかり確認しましょう。

10. その他公的機関

Uターン、Iターンを推進する市町村などでは、役所が転職支援を積極的に行っているケースもあります。


ステップ6:「アピール戦略」の整理

実際に転職するときに、50代のあなたは何をアピールすればいいのでしょうか?

50代転職 アピール戦略

1. 過去の実績

一番重要なことは過去の実績を簡潔・明瞭に整理して、自分の能力を等身大でアピールすることです。

50代の人には「謙虚さを備えた自信」が求められます。

2. 転職先での適応力

大企業や官公庁など組織体制がしっかりしたところで長年働いてきた人は、転職先での適応力を不安視されます。

出向・海外勤務等により異文化の中で働いた経験を伝えるなどの対策が必要です。

3. 専門能力

とくに中小・ベンチャー企業は、転職者に対し高度な専門能力の発揮を期待するケースが多くなります。

「●●社で鍛えた××の専門能力」をアピールできることが重要です。

4. 管理能力

残念ながら多くの企業は転職者に対し管理能力の発揮を求めていません。

客観的にみて管理体制が脆弱であっても、主観的にそれを認めるケースは多くないでしょう。

管理能力はプラスアルファの評価事項に過ぎないので、さりげないアピールに徹することが大切です。

5. 人脈

多くの企業が転職者にもっとも期待する点は人脈です。

営業に限らず技術、管理部門でも人的ネットワークの拡充に資する人材が求められます。

6. 人生観・職業観

自らの人生観や職業観が、転職先の経営理念や企業風土に合致しているかのアピールも重要です。

50代の転職だからこそ、気持ちの部分を大切にしなければなりません。

7. 待遇の最低条件

50代の転職で待遇の向上を期待できる人はわずかです。

年収などの待遇の最低条件を明確にして、高望みしていないことをうまく伝えることも必要です。

ステップ7:「能力アップ」への取り組み

転職活動に向けて、いまの能力・スキルを向上させる、あるいは少なくともそれに取り組む姿勢は大切です。

いまさら勉強なんかしたって……というような姿勢では採用されることは難しいです。

なにかできることを探してみましょう。

50代転職 能力アップ

1. 語学力

どんな仕事でも英語を始めとする外国語の能力が高ければ重宝されます。

語学力は必ずプラスアルファの評価要素になります。

2. ITスキル

より高度なITスキルがあれば、確実に好感度が上がります。

ワードやエクセルが苦手な人は、使いこなせるように学習しましょう。

3. 財務会計

一般的に50代の転職者には経営センスが求められるため、財務会計に関する基礎的な知識は不可欠です。

4. ビジネス法務

会社法、労働法、経済法などに関する、基礎的なリテラシーも欠かせません。

とくに法律の場合は「知っている」ことよりも「調べられる」ことが大切です。

応用力を発揮できるリテラシーが求められます。

5. 体力

大企業では50代になると半ば隠居しているような人も見受けられますが、転職先ではバリバリ働くことを期待されます。

そのための体力づくりも欠かせません。


もう一花咲かせるか?これからの人生を見据えて決断を

昔は人生50年でしたが今は100年と言われる時代です。

一昔前の50代サラリーマンの転職といえば、30数年間勤めた会社を辞めた後の余生を過ごすところを選ぶものでした。

50歳といえば一昔前ならもうすぐ定年で、幹部社員として頑張っている人以外はのんびりと定年退職後に退職金を使ってなにをしようか?ということを考え始める年齢でした。

しかし現在の50歳は、

  • いつリストラ対象者にされるかわからない
  • 役職定年で給料が減る
  • 年金はアテに出来ない

という不安が現実化してくる年齢になっています。

自ら望んで新天地を求めて転職する場合もあれば、会社の都合や自分自身あるいは家族の都合で辞めざるを得ないという場合もあります。

その際に、なにを基準として転職の判断をするか、じっくり考えてこれからの人生の舵を切っていきましょう。

お金は必要ですが、そればかりを気にして人生を終えても虚しさだけが残ります。

精神的な満足と経済的なバランスを考えながら転職活動を進めることが大事ではないでしょうか。

ただ、それでもこの歳で転職できるのだろうか……という人もまた多いもの。

そんな人は、転職エージェントを利用して転職活動をサポートしてもらいましょう。

リクルートエージェントは、32万人を転職成功させてきた実績で業界No.1。中高年向けの求人も豊富です。
>>>リクルートエージェント

リクルートエージェント

さらに高い年収を維持して経営に近いところで仕事をしたいという人は、こちらへの登録も検討してみましょう。

>>>リクルートのハイクラス転職サービス【CAREERCARVER(キャリアカーバー)】

年収600万円以上の人たちに支持率No.1の転職サービス
>>> BIZREACHには、年収1000万円の求人が5000件以上、+200万円の年収アップに成功した人などの事例が多数あります。

ご自身のこれからのキャリアを真剣に考えている人は、まずはメールアドレスとレジュメを登録するだけでOK。

BIZREACH

ビズリーチについて詳しくは、
年収1000万円超えの転職を目標にしている人のための転職サイト!

 

40~50代で、はじめて転職する人はこちらの記事も、
40代~50代で初めて転職する人向け転職活動の注意事項!

やっぱり今の会社で働き続けたい!という方は、
50歳を過ぎても会社に必要とされる人10の特徴

40代からの転職が変わった!あえて50歳以上も積極採用する企業の狙いとは?
40歳を過ぎると、ある意味 “普通の求人”はだんだんと少なくなり、それゆえ中高年の転職は難しい‥のはご存知のことでしょう。 50歳ともなると、「もうマトモな求人はない!」と言う人さえいます。 実際、40歳以上~定年までの転職市場...

あなたが50代での転職を成功させられますように。