50歳からの転職は?もし50代で転職を余儀なくされたら…

50代で転職を余儀なくされたら… 50代

50代で転職を検討せざる得ない状況になった…

リストラ・退職勧告・早期希望退職の募集、望まない異動・出向、不当人事などで転職を余儀なくされている…。

あるいは、中には仕事人生の最後に本当にやりたかった仕事をしたい、または生活のためにもっと良い待遇の仕事を探している方もいるかもしれません。

しかし、いずれにしろ50歳からの転職はなかなか厳しいものがあるということは、だいたい予測がついていることでしょう。

確かに、定年を目前に控えた50代での転職は、20代の若者のように多様な選択肢がある訳ではありません。

しかしながら、自らの適性や希望を冷静に見極めれば50代でも十分に、いい転職は可能です。

50歳からの転職を成功させるには、ライフスタイルとの折り合いがカギとなります。

まず自分に合った転職は可能か転職せずになんとか会社にしがみついて定年を迎える方が無難かといったことを見極めることが大切です。

50歳からの転職市場の現状を分析し、あなたの転職成功の可能性を見ていきましょう。


50歳からの転職は現実的か? 可能かどうか検討すべきこと

1.65歳までのキャッシュフロー

初めに65歳までのキャッシュフロー(現金収支)を試算しましょう。

現在、大企業の課長から部長クラスの職位で50歳の人が、関連会社への出向なども含め65歳まで勤め続けた場合の収支は概ね次のように推移します。

まず55歳まで現在とほぼ横ばいの年収を見込めます。それ以降は毎年減少し59歳で30~40%減になるケースが多いでしょう。60歳以降の再雇用ではさらに減って50歳の半分に満たない年収になると想定されます。

60歳で受け取る退職金は2,000~3,000万円が一般的です。

 

支出は子供が独り立ちしたり住宅ローンを完済したりすれば大幅に減ります。家庭環境の影響が大きいため収入よりも個人差が大きくなります。

転職しないことを前提とすれば、キャッシュフローの予測はあまり難しくありません。退職金と支出を保守的に見積もることがポイントになります。

中小企業勤めなどで退職金がアテにできない場合など、個人個人で状況は違いますが、まずは現在の勤め先に雇用され続けた場合の定年退職までの収入を把握することが大切です。

 

2.リスク要因

65歳までのキャッシュフローの予測が狂うリスクを考えることも大切です。収入面では現在の勤務先の倒産、大規模な整理解雇や給与カットの発生確率を見極めてください。

支出面は病気やケガによる療養、家族の介護、子供の扶養・教育、住居の増改築などに関し想定外の事態が発生する可能性を考えましょう。

大企業サラリーマンであれば、そのまま勤め上げれば収入面のリスクが顕現化する恐れはあまり大きくないでしょうから、支出面を中心に検討することになります。

一般的に支出リスクが高い場合は、無理に転職しない方が無難です。病気や介護の際の休業制度が十分に整備されていないベンチャー企業などへの転職は慎重に検討しましょう。

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50歳からの転職活動で考慮すべきこと

1.現在の勤務先のブランド力

現在の自分の立場を客観的かつ冷静に分析することが重要です。勤務先の待遇とブランド力やイメージを明確に整理しましょう。

まず65歳まで勤め続けた場合の総収入(給与+退職金)を試算し転職適否の判断基準とします。

次に勤務先のブランドやイメージが好意的に受け止められやすい業界や企業を探します。

例えばこれから株式上場を目指すような成長企業では、大手銀行・証券会社出身者を高く評価する傾向があります。こうした傾向を分析し、自分の価値を見極めることが大切です。

大企業

2.これまでの実績・現在通用する能力

現在の勤務先のブランド力が高くても本人の能力を示せなければ話になりません。

有名大企業の営業部長とか経理部長といった肩書ではなく、営業マン、経理マンとしての実績・能力を転職候補先の採用担当者に向けて、客観的にアピールできるように整理する必要があります。

ゼネラリストとして様々な職場を渡り歩いてきた人は、“部長ができる”ということを、→マネジメント能力が高い、と置き換え、具体的な実績を示せば納得してもらえるはずです。

3.自分の性格

転職すれば職務環境は大きく変わります。

同じ会社内でも不向きな職場へ異動し苦労することもある訳ですから、他社へ転職すればそれ以上のさまざまなストレスを感じるはずです。

転職しない方がいい性格の人というのも実際にあります。

 

そうしたことをあまり苦にしない楽天的な性格の人が転職には向いています。

4.資産・負債状況

足下の資産・負債状況を保守的に把握し、転職に失敗した(大幅減収となった、無収入になった)場合のダメージを具体的に認識することも大切です。

たとえば、5,000万円で買ったマンションの市場価格がどこまで下落しているのか、築20年の一戸建ての建物価値があるのかといったこともシビアに見極め、経済的に耐えられる限界を認識しましょう。

5.家族構成・家族の状況

扶養家族、教育費、要介護者の有無により必要な収入額も変わります。

専業主婦の妻と小中学生の子供を養いつつ親の介護も考えなければならない人は、収入が大幅に減るリスクを取って転職することは困難と考えられます。

6.家族の支援体制

専業主婦の妻がパートに出て毎月5万円稼いでくれるのであれば、月給が5万円減る会社へ転職しても世帯収入は不変です。

親が要介護者になっても妻が面倒をみてくれるのであれば、転職先の勤務地にこだわる必要はないかもしれません。

転職に伴うリスクを家族がどれだけ吸収できるか考えることも重要です。

逆に、配偶者や家族に反対され、にっちもさっちもいかないということなると大変です。

早めに対策を打っておくことをお勧めします。

 

7.現在の住居

現在の住居が都心部であれば通勤可能エリアの企業が多いため、転職先の選択肢が広がります。

また住居形態(持家、分譲マンション、賃貸)により転居の容易さも変わります。

持家であれば転居=売却となることが多いでしょうが、分譲マンションは転居しても賃貸に転用できる可能性があります。

住宅ローンが残っている郊外の一戸建てを売るような事態を想定せずに転職できるかどうかよく考えましょう。
 

 
…やむなく転職しなければならない状況は、大変ではあります。

しかし、逆にチャンスと捉える。

これができるかどうかに、今後の人生がかかっているといっていいでしょう。

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50歳からの転職先の探し方

50代男性社員

1.勤務先の斡旋

一昔前の大企業では出世競争に敗れた人たちが50歳前後から関連会社へ転籍したり、取引先へ転職したりすることが一般的でした。

こうした再就職は勤務先の斡旋により行われます。とくに官公庁ではこれを「天下り」と呼びます。

なお、最近では再就職の斡旋を伴わない退職勧奨が増えています。それを受けるか否かは慎重に検討しましょう。

2.仕事上のコネクション

仕事の中で培った人間関係を活用し転職先を探す人もいます。

長年同じ分野で営業や調達関係などの仕事をしてきた人は社外に信頼できる知人が何人もいるはずです。

そうした関係者の推薦や引き抜きにより転職する人も少なくありません。

同期入社の友人で先に転職したり起業したりした人がいれば、それを頼ることもできるかもしれません。

3.私的なコネクション

血縁、地縁、学閥などの私的な人間関係を頼り転職先を探すことも考えられます。

地方の場合はこれが一番確実かもしれません。

学閥も米国MBAや有名進学校のネットワーク、異業種交流会や各種のセミナーや勉強会で知り合ったような人脈もそれなりに使えるはずです。

これらに比べると日本の大学閥は意外とこういった場合には使えないことが多いです。

4.ヘッドハンティング

ごく一部の人には、経営幹部のエグゼクティブサーチファーム(人材発掘)専門会社からヘッドハンティングの声が掛かることもあります。

エグゼクティブサーチファームのターゲットは経営幹部か技術者として実績を残した人に限られますので、大半の人にとっては無縁だと思ってください。

 

5.人材斡旋会社(転職エージェント)

自分で転職先を探すのが面倒だ、あるいは何をどうしたらいいのかよくわからないという人には、転職エージェントの利用がオススメです。

誰でも見れる転職サイトの求人にはあがってこないクローズドの求人情報も抱負にあります。

一般の人向けの転職斡旋としてもっとも間口の広いルートであり、よほど問題のある人物でない限り人材斡旋会社が転職希望者の登録を拒むことはありません。

ただし、登録=斡旋、ではありません。人材斡旋会社は転職希望者数の多さを求人企業に対する営業での1つのアピール材料にしたいということがありますので、取敢えず登録だけは受け付けるという可能性もあります。

それでもまずは登録してみないことには始まりません。実際、転職サイトで求人を探しても、条件によっては自力で面接・転職までこぎつけるのはなかなか難しい場合があります。

ここは転職のプロの力を借りてみるのが得策です。

 

特にある程度の年齢になった人が転職を考えたら…転職業界No.1のリクルートのサービスを検討してみましょう。

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詳しくは、
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同じく大手の転職サービスであるDODAも外せません。
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6.人材紹介会社(転職サイト・求人サイト)

インターネット上で、求人情報を調べることができる転職サイトは、転職を検討する取っ掛かりとしては最適です。

求人数の多さはもちろん、転職についてのノウハウなどの情報も抱負。

なにはともあれまずは代表的な転職サイトへ登録することから始めることをオススメします。

50代の利用者も多い、転職者の実に8割が登録しているリクルートが運営するリクナビNEXTへの登録は、
希望の仕事がきっと見つかる!まず一番に登録しておくべき転職サービスNo.1の転職サイト

7.ハローワーク

ハローワークも来るものは拒まずの姿勢なので、足を運べば相応に対応してくれます。

ただし都会では優良な求人案件は限られます。

ホワイトカラーの正社員での求人は少なく、紹介される仕事が各種団体の臨時職員(例:確定申告時の税務署の案内・受付)などの募集であったりすることも多いです。

ブラック企業が大量の求人を出しているケースも少なくありません。

企業が民間の人材紹介会社を利用すれば採用後(使用期間終了後)に採用者の年収の20~30%程度の手数料を支払う必要がありますが、ハローワークは採用する側の経費がタダなので闇雲に求人を出す企業もあります。

目先の収入を確保したいという人にはお薦めですが、慎重に転職先を選ぶ余裕があればハローワークより人材紹介会社を頼る方が無難です。

8.募集広告

新聞、折込広告、雑誌など紙媒体の募集広告をチェックする手もあります。

ただしインターネットが発達した現代では、こうした伝統的な媒体を利用した求人の中でお勧めできるものは多くありません。

薬剤師・看護師など難しい資格が必要な医療関係の求人以外では、警備員、清掃員、介護士、コンビニ店員、ファストフード店員、工場のラインでの勤務などの募集がほとんどです。

いま現在、生活に困窮していてすぐにでも再就職をしないといけない人など、目先の収入を急いで確保したいという人に適した媒体と言えます。

9.独立開業(フランチャイズ)

転職ではなく、コンビニ、飲食店などのフランチャイジーとして独立することも考えられます。

業態にもよりますが、手元資金300万円でフランチャイジー開業の可能性が拓けます。1,000万円あれば大抵の業態でフランチャイジーになれます。

 

10.起業・フリーランス

完全に自分一人(ないしは家族)で新たなビジネスを始めるのであれば、何歳からでも可能です。

ただし、それなりに精緻な計画を立てて取り組まなければ一家そろって困窮しかねません。これはフランチャイジーも同じです。

慎重に検討してください。

 


50歳からの転職先を決定する要素

1.収入

一番重要なことは、必要な年収と転職後に得られる年収のギャップを精緻に予測することです。

いま現在の年収、定年退職までのもらえる収入を減らしたくないという人は、相当な好条件を提示されない限り転職すべきではありません。

2.勤務時間・労働条件

50代で転職して長時間労働に従事したり、長すぎる通勤時間は、あまり現実的ではありません。

気持ちはあっても身体が若い時のような負荷に耐えられません。無理なく勤務を続けられる条件か否かを確認することが大切です。

3.やりがい

50代で、あえて転職する場合でも、“やりがい”は無視できない要素です。

20代~30代の若手であれば、まずは社会人としての経験やスキルを積み、キャリアアップのために働くことが大切。これが30代~40代くらいになると、家族と生活のために働くということが重要でしょう。

50代でも、まだまだ家族と生活のためにある程度以上の収入が必要という人がほとんどかと思われます。
しかし、子供が独立して家のローンの支払いもそろそろ終わるメドがたったというような人であれば、支出面での不安から開放され、精神的な充実を重視するということも考えてもいいかもしれません。

いろんな条件が許しさえすれば、たとえ安い給料でもやりがいを感じられる仕事をしたいという人も少なくないのではないでしょうか。
定年後を見据えて、田舎に移住したりすることも一種のブームになっています。

いま一度、自分の人生で、どんな仕事をしたかったのか、考えてみることも大切かもしれません。


50歳からの第二の人生を考えてみよう

定年前の50代の転職にはさまざまなリスクが伴います。できれば転職せずに定年を迎えたいと思っている人も少なくないでしょう。

役職定年などで収入が大きく下がることが見込まれている人、リストラなどで転職を真剣に検討しなければいけない人は、上記のような要因をしっかり分析・把握し、仕事探しの方法を複数ためしてみてください。

年齢を重ねると保守的になりがちですが、平均寿命が延びていることを考えれば50代にはまだ一花二花咲かせるチャンスが大いにあるはずです。

無謀な冒険は控えるべきですが、大人の余裕を持って新たなチャレンジをしても良いかもしれません。

 

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