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50歳からの転職は?もし50代で転職を余儀なくされたら…

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50代で転職を余儀なくされたら…

50代で転職を検討せざる得ない状況になった…

リストラ・退職勧告・早期希望退職の募集、望まない異動・出向、不当人事などで転職を余儀なくされている…。

あるいは、中には仕事人生の最後に本当にやりたかった仕事をしたい、または生活のためにもっと良い待遇の仕事を探している方もいるかもしれません。

しかし、いずれにしろ50歳からの転職はなかなか厳しいものがあるということは、だいたい予測がついていることでしょう。

確かに、定年を目前に控えた50代での転職は、20代の若者のように多様な選択肢がある訳ではありません。

しかしながら、自らの適性や希望を冷静に見極めれば50代でも十分に、いい転職は可能です。

50歳からの転職を成功させるには、ライフスタイルとの折り合いがカギとなります。

まず自分に合った転職は可能か転職せずになんとか会社にしがみついて定年を迎える方が無難かといったことを見極めることが大切です。

50歳からの転職市場の現状を分析し、あなたの転職成功の可能性を見ていきましょう。

50歳からの転職は現実的か? 可能かどうか検討すべきこと

1.65歳までのキャッシュフロー

初めに65歳までのキャッシュフロー(現金収支)を試算しましょう。

現在、大企業の課長から部長クラスの職位で50歳の人が、関連会社への出向なども含め65歳まで勤め続けた場合の収支は概ね次のように推移します。

まず55歳まで現在とほぼ横ばいの年収を見込めます。それ以降は毎年減少し59歳で30~40%減になるケースが多いでしょう。60歳以降の再雇用ではさらに減って50歳の半分に満たない年収になると想定されます。

60歳で受け取る退職金は2,000~3,000万円が一般的です。

 

支出は子供が独り立ちしたり住宅ローンを完済したりすれば大幅に減ります。家庭環境の影響が大きいため収入よりも個人差が大きくなります。

転職しないことを前提とすれば、キャッシュフローの予測はあまり難しくありません。退職金と支出を保守的に見積もることがポイントになります。

中小企業勤めなどで退職金がアテにできない場合など、個人個人で状況は違いますが、まずは現在の勤め先に雇用され続けた場合の定年退職までの収入を把握することが大切です。

 

2.リスク要因

65歳までのキャッシュフローの予測が狂うリスクを考えることも大切です。収入面では現在の勤務先の倒産、大規模な整理解雇や給与カットの発生確率を見極めてください。

支出面は病気やケガによる療養、家族の介護、子供の扶養・教育、住居の増改築などに関し想定外の事態が発生する可能性を考えましょう。

大企業サラリーマンであれば、そのまま勤め上げれば収入面のリスクが顕現化する恐れはあまり大きくないでしょうから、支出面を中心に検討することになります。

一般的に支出リスクが高い場合は、無理に転職しない方が無難です。病気や介護の際の休業制度が十分に整備されていないベンチャー企業などへの転職は慎重に検討しましょう。

50歳からの転職活動で考慮すべきこと

1.現在の勤務先のブランド力

現在の自分の立場を客観的かつ冷静に分析することが重要です。勤務先の待遇とブランド力やイメージを明確に整理しましょう。

まず65歳まで勤め続けた場合の総収入(給与+退職金)を試算し転職適否の判断基準とします。

次に勤務先のブランドやイメージが好意的に受け止められやすい業界や企業を探します。

例えばこれから株式上場を目指すような成長企業では、大手銀行・証券会社出身者を高く評価する傾向があります。こうした傾向を分析し、自分の価値を見極めることが大切です。

大企業

2.これまでの実績・現在通用する能力

現在の勤務先のブランド力が高くても本人の能力を示せなければ話になりません。

有名大企業の営業部長とか経理部長といった肩書ではなく、営業マン、経理マンとしての実績・能力を転職候補先の採用担当者に向けて、客観的にアピールできるように整理する必要があります。

ゼネラリストとして様々な職場を渡り歩いてきた人は、“部長ができる”ということを、→マネジメント能力が高い、と置き換え、具体的な実績を示せば納得してもらえるはずです。

3.自分の性格

転職すれば職務環境は大きく変わります。

同じ会社内でも不向きな職場へ異動し苦労することもある訳ですから、他社へ転職すればそれ以上のさまざまなストレスを感じるはずです。

転職しない方がいい性格の人というのも実際にあります。

 

そうしたことをあまり苦にしない楽天的な性格の人が転職には向いています。

4.資産・負債状況

足下の資産・負債状況を保守的に把握し、転職に失敗した(大幅減収となった、無収入になった)場合のダメージを具体的に認識することも大切です。

たとえば、5,000万円で買ったマンションの市場価格がどこまで下落しているのか、築20年の一戸建ての建物価値があるのかといったこともシビアに見極め、経済的に耐えられる限界を認識しましょう。

5.家族構成・家族の状況

扶養家族、教育費、要介護者の有無により必要な収入額も変わります。

専業主婦の妻と小中学生の子供を養いつつ親の介護も考えなければならない人は、収入が大幅に減るリスクを取って転職することは困難と考えられます。

6.家族の支援体制

専業主婦の妻がパートに出て毎月5万円稼いでくれるのであれば、月給が5万円減る会社へ転職しても世帯収入は不変です。

親が要介護者になっても妻が面倒をみてくれるのであれば、転職先の勤務地にこだわる必要はないかもしれません。

転職に伴うリスクを家族がどれだけ吸収できるか考えることも重要です。

逆に、配偶者や家族に反対され、にっちもさっちもいかないということなると大変です。

早めに対策を打っておくことをお勧めします。

 

7.現在の住居

現在の住居が都心部であれば通勤可能エリアの企業が多いため、転職先の選択肢が広がります。

また住居形態(持家、分譲マンション、賃貸)により転居の容易さも変わります。

持家であれば転居=売却となることが多いでしょうが、分譲マンションは転居しても賃貸に転用できる可能性があります。

住宅ローンが残っている郊外の一戸建てを売るような事態を想定せずに転職できるかどうかよく考えましょう。

 

 
…やむなく転職しなければならない状況は、大変ではあります。

しかし、逆にチャンスと捉える。

これができるかどうかに、今後の人生がかかっているといっていいでしょう。

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・・・次のページでは50歳からの転職先の探し方を、さらに具体的に紹介していきます。