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40歳からの転職は?40代の転職で考慮すべき10のこと

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40代の転職で考慮すべきこと

40代になると、リストラや希望退職で、次の仕事先を探す必要に迫られている人もいると思います。

しかし、40歳からの転職はまだまだ“攻めの転職”です。

転職するかしないかは自らの能動的な判断にかかっています。

より適切な選択をするためには、家族や生活設計など足元の状況を的確に整理した上で、将来の予測を冷静かつ客観的に行うことが大切です。

具体的にどんなことを考えておくべきか、順に見ていきましょう。


40歳からの転職前に確認しておくべきこと

1.転職しない場合の収入

初めに65歳までのキャッシュフロー(現金収支)を試算しましょう。

現在、40歳の人は出世の分かれ道に立っています。

45歳になれば嫌でも今の勤め先における立ち位置が見えてきますが、40歳では明らかに出世コースから外れた人以外は先行きを読めません。

このため“今後あまり出世しない”という保守的なスタンスで収入を予測することが大切です。

その場合、50歳までの10年間で5~10%程度の増収となり、その後55歳まで横ばいとなる可能性が高いのではないでしょうか。

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55歳以降は毎年減少し59歳でピーク時の30~40%減になるケースが多いでしょう。60歳以降の再雇用ではさらに減って50歳の半分に満たない年収になると想定されます。

60歳で受け取る退職金は2,000~3,000万円が一般的ですが、20年後の経済情勢を保守的に考えるのであれば20%程度の減額を織り込む方が無難です。

 

2.転職しない場合の支出

このまま転職しない場合、現在の計画でどのくらいお金を使うかも見ておく必要があります。

支出は子供が独り立ちしたり住宅ローンを完済したりすれば大幅に減ります。

家庭環境の影響が大きいため収入よりも個人差が大きくなります。子作りやマイホームに対する考え方を明確にすることが重要です。

転職しないことを前提とすれば、収入と収支の差額から保守的なキャッシュフローの予測はあまり難しくないはずです。

中小企業勤めなどで退職金がアテにできない場合など、個人個人で状況は違いますが、まずは現在の会社に勤め続けた場合の65歳までの収入とそれを前提とした支出を把握することが大切です。

3.転職しない場合のリスク要因

65歳までのキャッシュフローの予測が狂うリスクを考えることも大切です。

収入面では現在の勤務先の倒産、大規模な整理解雇や給与カットの発生確率を見極めてください。

支出面は病気やケガによる療養、家族の介護、子供の扶養・教育、住居の増改築などに関し想定外の事態が発生する可能性を考えましょう。

40歳の場合、定年まで20年、再雇用終了まで25年あります。

この間に会社の業績が大幅に悪化したり家庭環境が激変したりする可能性は決して低くないと考えるべきです。今より状況が悪化することを想定した上で転職適否を検討することも重要です。

4.ライフスタイル

40歳の転職で一番重要な検討事項は“ライフスタイル”です。

ライフワークバランス

公私ともさまざまな可能性がある30歳、職業人としての最終局面に突入した50歳と違い、40歳はある程度先行きを見通せる中でいろいろな選択を迫られる年齢です。

住宅ローンを組んで家を買うか、子供がいる場合は私立の小中学校へ進学させるか、第2子・第3子をもうけるか、といったことを決断しなければなりません。

それにより支出内容が大きく変わります。住宅や教育などの支出が増えれば収入減につながるリスクのある転職、転居を伴う転職は難しくなります。

保険の見直しなどで支出を抑えるべきかもしれません。

 

仕事でも脂が乗り切ってバリバリ活躍できるこの時期、プライベートでも身体が動くうちにいろいろやりたいことがあるでしょう。

ライフワークバランスも考えて、自分の人生を見直してみましょう。

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40歳からの転職活動で考慮すべきこと

1.現在の勤務先

現在の自分の立場を客観的かつ冷静に分析することが重要です。

まず65歳まで勤め続けた場合の総収入(給与+退職金)を試算し転職適否の判断基準としましょう。

次に転職活動において勤務先のブランドやイメージが好意的に受け止められやすい業界や企業を探します。

例えば商社の繊維部門でブランド品の輸入を手掛けてきた人にはデパート、セレクトショップ、ブランド直営店などから声が掛かるかもしれません。

こうした傾向を分析し、自分を高く売れる場所を見極めることが大切です。

2.これまでの実績

40歳の人材に対する一般的な評価割合は、潜在能力10%、専門能力50%、管理能力40%です。

サラリーマン人生の折り返し地点に差し掛かった人なので潜在能力に対する期待がない訳ではありませんが、概ね“前半の走り”で能力を査定されます。

前半戦は主に担当者として働いているため、専門的な能力が最も重要な評価要素となります。

後半戦は主に管理職として力を発揮することを期待されますが、それは専門的な能力をベースに組織を運営し目標を達成する力量が問われるということです。

このため課長やプロジェクトチームのリーダーとして既に実績を上げている人は、社外でも良い評価を得られる可能性が高いでしょう。

3.現在の住居

現在の住居が都心部であれば通勤可能エリアの企業が多いため、転職先の選択肢も広がります。

逆に郊外や地方都市であれば転職候補先は少なくなります。

また住居形態(持家、分譲マンション、賃貸)により転居の容易さが変わります。

持家であれば転居=売却となることが多いでしょうが、分譲マンションは転居しても賃貸に転用できる可能性があります。

住宅ローンが残っている郊外の一戸建てを売るような事態を想定せずに転職できるかどうかよく考えましょう。

マイホーム

4.資産・負債状況

足下の資産・負債状況を保守的に把握し、転職に失敗して大幅減収となったり無収入になったりした場合のダメージを具体的に把握することも大切です。

とくに持ち家の市場価値や修繕費用をシビアに試算し、経済的に耐えられる最低収入を把握する必要があります。

5.家族構成・家族の状況

扶養家族、教育費、要介護者の有無により必要な収入額も変わります。

専業主婦の妻と小中学生・高校生の子供を養いつつ住宅ローンを背負い進学した場合の学費や親の介護も考えなければならない人は、収入が大幅に減るリスクを取って転職することはより慎重に考えるべきです。

6.性格

転職すれば職務環境は大きく変わります。

同じ会社内の異動でも水が合わず苦労する場合があります。

全く違う組織へ移る転職ではもっと大きなストレスにさらされます。

そうした状況をあまり苦にしない楽天的な人が転職には向いています。

 

40歳からの転職先の探し方

1.仕事上のコネクション

営業、調達、品質保証など長年同じ分野で仕事をしてきた人は、社外に信頼できる知人が何人もいるはずです。

そうした人脈から求人情報を引き出すことが考えられます。

人脈

2.私的なコネクション

血縁、地縁、学生時代の友人、趣味のサークルなどの私的な人間関係を頼り転職先を探す手もあります。

学閥も米国MBAや有名進学校のネットワークはそれなりに使えるはずです。

3.人材紹介会社(転職サイト・求人サイト)

もっとも一般的なルートです。

インターネット上で、求人情報を調べることができる転職サイトは、転職を検討する取っ掛かりとしては最適です。

求人数の多さはもちろん、転職についてのノウハウなどの情報も抱負です。

なにはともあれまずは代表的な転職サイトへ登録することから始めることをオススメします。

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4.人材斡旋会社(転職エージェント)

自分で転職先を探すのが面倒だ、あるいは何をどうしたらいいのかよくわからないという人には、転職エージェントの利用がオススメです。

誰でも見れる転職サイトの求人にはあがってこないクローズドの求人情報も抱負にあります。

転職を専門家に相談しようかと思ったら、…まずは転職業界No.1のリクルートのサービスを検討してみましょう。
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5.ハローワーク

ハローワークも来るものは拒まずの姿勢なので、足を運べば相応に対応してくれます。ただしブラック企業が大量の求人を出しているケースも少なくありません。

人材を採用する側の企業は、民間の人材紹介会社を利用すれば試用期間終了後に採用者の年収の20~30%程度の手数料を支払う必要があります。

一方ハローワークで募集をかけるのは無料なので闇雲に求人を出す企業もあります。

お金儲けのために求人を扱っている民間企業よりも、公的な機関の方が実は危ない転職先がたくさんあるということも知っておいてください。

6.新聞・雑誌など

新聞、雑誌など紙媒体の募集広告をチェックする手もあります。

ただしインターネットが発達した現代では、こうした伝統的な媒体を利用した求人の中でお勧めできるものは多くありません。

6.Uターン転職・Iターン転職

都会から地方へ移住することを前提とするIターン・Uターン転職も選択肢の一つです。

田舎暮らし

中学生以下の子供がいる40歳前後の世帯は歓迎されやすいので、田舎暮らしに興味があれば検討する価値があります。

希望の地域の自治体などのホームページや転職サイトで調べてみましょう。

 

7.独立開業・フランチャイズ

コンビニ、飲食店などのフランチャイジーとして独立することも考えられます。

業態にもよりますが、手元資金300万円でフランチャイジー開業の可能性が見えてきます。

なおフランチャイジーは家族経営が基本なので、家族の十分な協力が得られない場合は無理に開業すべきではありません。

 

8.起業・フリーランス

完全に自分一人(ないしは家族)で新たなビジネスを始めるのであれば、何歳からでも可能です。

ただし、それなりに精緻な計画を立てて取り組まなければ一家そろって困窮しかねません。

 

よほど自信がない限り、扶養家族を抱える40歳の人は起業すべきではありません。


40歳からの転職先を決定する4つの要素

1.収入

一番重要なことは、必要な年収と転職後に得られる年収のギャップを保守的に予測することです。

40歳から65歳までの間を精緻に予測することは難しいため、保守的に考えることが重要です。

一般的には相当な好条件を提示されない限り転職すべきではないと言えます。

老後に必要な資金についても考えておく必要があります。

 

2.安定性・将来性

40歳で転職すれば今の職場よりも長く勤める可能性が高くなります。20~25年間、安心して勤め続けられる会社かどうか見極める必要があります。

勤務地

3.勤務地

子供の教育機会や単身赴任の余地なども踏まえ勤務地を決めましょう。40歳になると勤務地にこだわる必要がないという人は少なくなります。

4.やりがい

サラリーマン人生の後半生を賭ける上で“やりがい”は無視できない要素です。

20代、30代の若手は社会人としての経験やスキルも乏しいのでまずは自分自身の能力を磨き、キャリアップのために働くことが重要です。

一方、40代以降の転職では生活のためということも大事ですが、社会的な意義や精神的な充実も重視したいものです。

電車通勤

これまで約20年間働いてきて、自分にとって仕事とは何か?といったことを十分に考えた後であれば、やりがいを感じられる仕事なら給料が減っても構わないと、思い切った方向転換をするのもいいかもしれません。

年齢的にみて40歳からの転職は一番悩ましいと思われます。無限の可能性を信じられる若手でもサラリーマン生活の最終局面に差し掛かったベテランでもないため、悩むことが多々あると思います。家庭でも結婚して中学生以下の子供を育てている最中で不確定要素の多い人が一般的です。

こういう状況では中途半端な気持ちで転職してもうまくいきません。転職に対する強い意志のない人は子育てが一段落してから改めて好きな道へ進むことを考える方が無難でもあります。

自分ひとりで考えず、家族とも相談しながら、また転職エージェントなどからも情報を得て、じっくり考えて決断しましょう。

 

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