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年収1000万円プレーヤーの職業。到達しやすいのはどんな仕事?

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多くの人にとって年収1000万円は夢ですが、その一方で簡単に稼げる人もいます。

年収1000万円には本人の努力などの要素もありますが、どのような職業の人が到達しやすいのかを把握することも大切です。

年収が低そうだと思っていた職業が高かったり、年収が高そうでやってみたいと思っていた職業が意外と低かったりなど、社会の風潮・トレンドから勝手に年収を想像しているものもあるかもしれません。

就活をしている人、転職を考えている人、将来の職業を考えている人など、みなさんの参考になればうれしい限りです。


医師

高度な専門職の代表例として挙げられる医師は、インターン(研修医)を終えて数年たてば1000万円超の年収を得られると言われています。

厚生労働省の平成28年賃金構造基本統計調査のデータを元に計算すると、2016年の医師の平均年収は1240万円です。

また、少し古いデータですが、中央社会保険医療協議会が2009年に実施した調査によれば、勤務医の平均年収は1479万円、開業医は法人で2530万円、個人事業主で2458万円です。

医師の場合、専門科目や勤務形態により収入格差が生じますが、総じてサラリーマンより高収入を得られます。勤務医でもアルバイトの制限が緩いため、収入を増やす手段はいろいろとあります。

 

到達しやすさ:

インターン後数年で、年収1000万円見込みあり。

※到達しやすさは、年収1000万をめざせる指標を5段階で表しています。

※レベルが高いほど1000万円の年収を目指しやすい、ということになります。

 

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弁護士

事務系専門職の最高峰である弁護士は、100名超の有資格者を抱える大手事務所に就職すれば、1年目で1000万円超の年収を得られると言われています。

しかし、マクロデータをみると簡単に高収入を得られる訳ではないようです。

厚生労働省のデータを元に計算すると弁護士の2016年の平均年収は759万円。2008年には約1200万円だったので、大幅に下がっています。

これには弁護士の数がここ10年ほどで約1.6倍に増え、稼げる人と貧しい人の格差が開いているからだといわれています。

医師の場合、まじめに勤めていれば食えない人はまずいませんが、いまや弁護士の場合は年収300万円以下の人も珍しくないようです。

 

到達しやすさ:

◎年収格差が激しい。大手事務所であれば年収1000万円見込みあり

 

公認会計士・税理士

弁護士に次ぐ事務系の難関資格者である公認会計士の場合、大手監査法人のマネージャーからシニアマネージャークラスで年収1000万円に到達すると言われています。

税理士も同じく高い年収が得られる難しい資格でしたが、厚生労働省のデータを元に計算すると、公認会計士・税理士の2016年平均年収は864万円で、2009年の1037万円から大きく下がっています。

以前は大手監査法人を退職した後に、個人事務所を開業すれば地元の中小企業を顧客にできましたが、最近では顧客が大幅に減っています。

いまでは基本的な知識があれば、会計ソフトを使って決算書を作成できるため、大企業でなければわざわざ会計士を雇う必要性が乏しくなったからです。

今後も税理士・会計士の需要が大幅に増加する可能性は低いため、大手監査法人のサラリーマンとして出世しなければ、高い収入を維持することは難しいでしょう。

 

到達しやすさ:

◎大手事務所であれば年収1000万円見込みあり

 


大企業サラリーマン

東証1部上場企業をはじめとする大企業サラリーマンであれば、年収1000万円は多くの人にとって現実的なものです。

零細企業に勤めている人にとっては夢の1000万円かもしれませんが、有名大企業の社員であればクリアできる通過点と言えます。

東洋経済新報社の調査によれば、上場企業のうち55社が平均給与1000万円以上です。

これらの企業の平均年齢は、M&Aキャピタルパートナーの30.5歳(平均年収2253万円)からTBSホールディングスの51.3歳(同1509万円)まで幅広いですが、大半は30代後半から40代です。

また、平均年収496番目の企業(5社)の平均年齢は39.3~44.8歳なのでそこから定年までにさらに昇給するとして、大まかにいえば有名大企業の社員で年収1000万円に到達しない人は少ないと思われます。

それでは、年収1000万円が見込みやすい業種は、どの業種なのでしょうか。

国税庁の「民間給与実態統計調査結果」には、「業種別の給与階級別分布」が掲載されています。

給与階級別分布は100万円ごとに区切られていますが、給与階級別分布で最も高い額は「800万円超」となっています。1000万円超のデータはありませんので、ここでは、800万円超のデータを参照してみます。

それによると、年収800万円を超えている比率が最も高い業種は、「電気・ガス・熱供給・水道業」の37.4%となりました。2番目に高いのが、「金融・保険業」の26.6%、3番目に高いのが、「情報通信業」の18.6%となりました。

単純に計算してみると、電気・ガス・熱供給・水道業は、5人のうち2人が年収800万円を超えていることになります。そのため、年収1000万円を超えている割合も高い様子がうかがえます。

参照元:国税庁 平成27年分 民間給与実態統計調査結果
https://www.nta.go.jp/kohyo/tokei/kokuzeicho/minkan2015/pdf/001.pdf

 

到達しやすさ:

◎目指すなら有名大企業。30代後半から年収1000万円見込みあり。
 


外資系企業サラリーマン

欧米系の大手金融機関の日本法人や戦略コンサルティング会社の初任給は、1000万円近いと言われています。

いずれも日本国内で株式を上場していないため、社員の平均年収・年齢などは公表されていません。

推測に過ぎないかもしれませんが、こうした企業の30代を対象とした中途採用の募集要項をみると、年収1000万円台~2000万円台前半の案件が多いため、的外れではないと思われます。

 

到達しやすさ:

資料が乏しいため推測の域を超えませんが、30代前半~年収1000万円見込みあり。

 

国家公務員

国家公務員の給与は、俸給(基本給)月次手当期末・勤勉手当(ボーナス)により構成されています。

俸給は職位に基づく職級と年功が反映される号俸のマトリックスにより決定します。国家公務員の55%超を占める行政職(一)の場合、職位は10段階ですが号俸は125段階まであります。

手当は、地域手当等俸給の特別調整額扶養手当住居手当その他に分かれます。

人事院のデータによると2016年の行政職(一)の平均月額給与は41万円で、そのうち手当は8万円(全体の20%)です。

月次手当(俸給の20%)、ボーナス(2016年人事院勧告の4.3か月)とも平均支給率が適用されることを前提に試算すると、俸給50万円で年収978万円になります。

俸給が50万円以上の人は、行政職(一)では10級の全号俸、9級の16号俸以上の2300人強で全体の2%にも達しません。

実際には職級・号俸が高い人ほど月次手当やボーナスが多くなるため、年収1000万円プレーヤーはもう少し多いはずですが、在外公館勤務などによる特別手当がつかない限り、50歳未満で年収1000万円に到達する人はほとんどいないはずです。

ただし国家公務員は官舎が充実しているため、民間企業社員より住宅コストを圧縮しやすいというメリットがあります。

地方公務員の給与は各自治体(都道府県・市町村)が独自に決めることになっていますが、国家公務員を大幅に上回る給与水準としないよう総務省が指導しています。

この指導を無視すると、地方交付税交付金の削減などのペナルティーを受けるため、おおむね国家公務員並みの給与になります。

なお財政状況が著しく悪化している自治体の場合は、国家公務員よりも大幅に低い給与水準となります。

 

到達しやすさ:

◎目指すなら特別手当がつく、財政状況が苦しくない自治体。50代から年収1000万円見込みあり。

 


パイロット

パイロット

近年、大幅に年収が上昇した職業の代表が航空機操縦士です。

グローバル化による航空需要の増大などでパイロットの供給が追いつかず、2016年の平均年収は2047万円。10年前の約2倍と、職業・職種別の年収ランキングでもダントツの高さとなっています。

子供のあこがれの職業でもあるパイロットですが、航空会社のパイロット募集は倍率が100倍以上と狭き門になっています。

ほかにも航空大学校、自衛隊などの道もありますがいずれもハードルは高いです。

 

到達しやすさ:

◎大手航空会社に入れれば30代で到達可能

 


ITエンジニア

有名大企業に勤めるサラリーマンのエンジニアであれば、年収1000万円に到達できる可能性が高いでしょう。

フリーランスの場合は、当人の腕次第です。外資系金融機関の大型プロジェクトにリーダー格で参加すれば、軽く100万円を超える月収を得られます。

一方、孫請け開発会社の派遣社員であれば、月収30万円程度にとどまることもあります。

 

到達しやすさ:

◎大手大企業に勤めれば年収1000万円の見込みあり。フリーランスは年収維持が難しい

 

 

大学教授

頭の良い人がなる職業の筆頭でもある大学の先生。

教授職の平均年収は1069万円となっていますので、講師、准教授、教授と順調にポストを昇っていけば年収も1000万円に到達できます。

ちなみに大学准教授で848万円、大学講師で684万円ですが、非常勤の講師が激務で薄給であることが知られてきています。常勤の職を得ることができるかどうかがカギになるようです。

 

到達しやすさ:

◎順調に出世すれば可能だがポストを得られるかがカギ

 

零細企業経営者

一般的に社長はお金持ちだと思われていますが、それは長年安定して儲かっている会社の経営者のことです。

立ち上げたばかりのベンチャー企業や、なんとか潰れずにやっているレベルの会社の社長であれば、年収1000万円に届く人は多くありません

ある程度儲かっていても会社にお金を残して運転資金や将来の事業投資などの備えにしている人、また、税金を払うのが嫌で自分の年収を低く押さえている人もいます。

社長という肩書きがあっても意外と自分のお金を持っていない人は多いのです。
 

到達しやすさ:

◎年収1000万円を維持できるかを基準にすると、難しい

 

飲食店経営者

個人で有名飲食店を経営している人は、お客さんが絶えず相当儲かっているように見えるかもしれませんが、実態は少々異なります。

平均客単価1000円のラーメン店の場合、1日の来店客数が300人いても売上高は30万円です。無休で営業すれば、1年間で1億950万円の売上です。

しかし原材料や調味料などの原価に30%以上かかり、店舗の賃料・水道光熱費、アルバイトなどの人件費も発生することを考えれば利益は多くはありません。

経営者が年収1000万円を確保するには、他店舗展開が必要だと思われます。

 

到達しやすさ:

◎利益を出す店舗を複数持って年収1000万円へ

 

フランチャイジー経営者

セブンイレブンを例にとると、土地・建物を本部に用意してもらうCタイプ契約を締結した場合、年間の最低保証収入は1700万円です。

そこから営業経費を控除した金額が、オーナーの取り分です。

営業経費が50%でも年収850万円なので、Cタイプ契約で1店舗を経営しても、年収1000万円に届かない人が多いのではないでしょうか。

ビジネスの内容や不動産の有無などの契約条件にもよりますが1店舗のみの経営であれば、フランチャイジーとして年収1000万円を達成することは困難だと考えられます。

フランチャイズビジネスに乗り出すのであれば、数十店舗を運営するメガフランチャイジーの経営者を目指すべきです。

そうでなければ、1000万円にはほど遠い年収で一生店舗に縛りつけられた生活を送ることになりかねません。

 

到達しやすさ:

◎メガフランチャイジー経営が可能であれば、年収1000万円の見込みあり

 

農家・漁師

農業・漁業収入だけで、年収1000万円を確保することは相当な困難を伴います。

農林水産省の農業経営統計調査によれば、2015年度の平均農業所得(粗収益-経営費)は153万円でした。

漁師の収入も多くありません。水産白書(水産庁)によれば、2014年の沿岸漁師の平均事業所得は214万円、養殖業者の平均漁業所得が540万円です。

そんな中でも、経営センスを発揮して規模を拡大し、裕福な暮らしをしている人も少なからず見受けられます。

また、税制の特典なども受けて額面上は1000万円に届いていなくても、サラリーマンで1000万円の給料をもらう人よりも可処分所得が多いというケースはよくあります。

※可処分所得とは、給料から税金・社会保険料など社会保障費を差し引いた、個人が自由に使える所得をさします。

 

到達しやすさ:

◎大規模化・収益性の高い作物をつくるなど経営を工夫すれば可能

 

どんな職業・職種でも1000万円稼ぐことは可能

結論を言えば、どんな職業でも年収1000万円を稼ぐことは可能です。

ただしサラリーマンは勤務先次第であり、自営業者は自らの才覚や運によって、その実現可能性は大きく変わります。

そして、年収1000万円に達しやすい職業の場合、その職種に就くことのハードルが高いです。

だからといってあきらめることはありません。

 
たとえば、年収1000万円以上の求人が5,000件以上用意されている会員制の転職サービスを利用するのもひとつの方法です。
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また、医者、弁護士も含め、ほとんどの職業は何歳からでもチャレンジできます。

年収1000万円は、区切りのいい数字であり一つの目標にしている人は多いでしょう。

ぜひ、チャレンジしていただきたいと思います。検討を祈ります。

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